EPS(1株当たり利益)

EPSとは、Earnings Per Shareの略で、日本語では「1株当たり利益」と訳される。
株式1株当たりの当期純利益額であり、年間の当期純利益を発行済み株式総数で割った数値である。

EPS＝当期純利益÷発行済み株式数

※当期純利益＝税引前当期純利益－法人税等
※法人税等＝法人税+法人住民税+法人事業税

EPSの数値の推移を見ることで、企業の収益性や成長度を測ることができる。
EPSの値が大きいほど収益力が高い企業ということがわかる。
投資家にとって投資判断をするための重要な指標であり、他社の株式銘柄との比較、株価の上昇や下落の予測などが可能となる。
同時に、投資指標となるPERやROEを計算する際にもEPSが用いられる。

PER(株価収益率)＝株価 ÷ 1株あたり利益（EPS）　
ROE(株主資本利益率)＝EPS÷BPS(1株あたり純資産)×100

株式を発行する企業が、経営目標として、EPSの目標値を活用する企業も増えている。
株式交換によるM&Aの場合、両社の株価や評価は異なっているため、その交換比率を決定する必要がある。この計算にもEPSが使われる。

「当期純利益の増減」と「発行済み株式数の増減」によってEPSの額は変動することになる。
純利益が上がれば、当然、EPSも上がるというのが基本となるが、発行株式数をコントロールする(減らす)ことでもEPSを上昇させることが可能である。
企業の経営状況の見極める際に、EPSの上昇が必ずしも業績アップと一致しないという点には注意する必要である。

たとえば、初期投資を回収できた場合は、「負債の減少」により、純利益が増え、EPSが上昇する。
このEPS値の上昇は、業績が上がっていることを意味しない。しかし、適切なプランニングによって負債を賄えている、有意義な増資が行えている企業と測ることはできる。

発行済み株式数を減らすには、自社株買いや株式併合が考えられる。
これらも業績が上がっているわけではないがEPSを上昇させる。
定期的な自社株買いなどでEPSを高めているのであれば、株主に対する利益還元対策を行えているとみることもできる。

コンサルファームの面接では計算式まで事細かに聞かれることはほぼないが、特に戦略ファームなどではEPSやROE、PERなどの概念は知っているとの前提でケース面接が行われることもあるため、押さえておいたほうが無難であると言える。