Cost Accounting(原価計算)

Cost Accountingとは、日本語では原価計算と訳され、一つの商品やサービスを生み出すプロセス上で発生する費用を算出することである。
製造業だけでなく、ほぼすべての事業で適用することができる。

原価＝コストであり、商品の販売価格やサービスの提供価格には、この原価が含まれている。
販売価格から原価を差し引いたものが利益と考えることができる。
事業運営をしていく中で、この原価計算は不可欠なものであり、重要な役割を果たす。

【原価計算の目的】

• 財務諸表の作成
• 利益を得るための価格設定・計算
• 原価管理（目標値設定、標準値との比較、問題要因や改善点の検出

）

• 予算設定（事前準備、取引先への伝達が可能になる）
• 生産計画（シミュレーションが可能となり最適化できる）

原価には3つの種類がある。「材料費」「労務費」「経費」である。

「材料費」

商品やサービスを市場に提供する状態にするために必要となった消費物が対象。
仕入れた原料、燃料、素材、部品などを指す。

「労務費」

人件費（給料、ボーナス、福利厚生など）を指し、作業時間で割って発生費用として算出する。

「経費」

水道光熱費、減価償却費、棚卸減耗費、賃借料、支払い手数料、修繕料、旅費交通費など多岐にわたる。

原価計算は、「費目別計算」「部門別計算」「製品別計算」の3段階で行われる。

【費目別計算】
実際に費やしたコストを「材料費」「労務費」「経費」のうちどの費用として算入するか（どの勘定科目として計上するか）で分ける。
さらにそれぞれを、「直接費」と「間接費」に分ける。

直接費とは、特定の製品を製造するために使われたことが明らかな費用のこと。間接費とは、特定の製品を製造するために使われたことが不明確な費用のことである。たとえば部品などの材料費は、どの製品に使われたかが明確なので「直接費」に、さまざまな製品を製造している工場設備の減価償却費は、他製品の製造にも関わるため「間接費」として計上する。

【部門別計算】
「費目別計算」で分類したものを、原価部門（機能別・責任区分別）ごとに分けて集計する。「製造部門」と「補助部門」がある。

【製品別計算】
一つの製品に対するコストを算出する。計算方法として、「単純総合原価計算」「等級別総合原価計算」「個別原価計算」がある。製品の特質や企業の会計方針によって選択する。

特に企業再生を行っているコンサルファームでは、クライアント企業のコスト管理をどうするかがとても重要な場合も多く、原価計算に関するスキルが問われることもある。
当該ファームを受ける際には、原価計算の実務経験がなくとも問題ない場合も多いが、簿記二級程度の会計知識があると無難である。