ポストコンサル転職の基礎知識

コンサル経験者が、事業会社の経営幹部、PEファンドやコンサルティングファームの幹部、起業家など業界内外のハイポジションを目指す、ポストコンサル転職。若いうちから経営課題解決や組織変革に携わってきたコンサルティング経験は、経営幹部へと至る「キャリアの高速道路」と言っても過言ではありません。ここでは、各時代におけるポストコンサルのキャリアの変遷や、経営者人材として活躍するポストコンサルの紹介、ポストコンサルが人材市場で評価される理由を中心に、ポストコンサル転職に必要な基礎知識をご紹介します。

ポストコンサルとは？

コンサルティングファームの出身者を「ポストコンサル」と呼びます。具体的には、コンサルティングファームや、シンクタンクのコンサルティング部門に従事した経験をもつ元コンサルタントのことです。

ポストコンサルは、業界内外のハイポジションへの転職が可能な「プラチナチケット」をもっています。これは、コンサル未経験では得られない、転職活動における特別なチケットです。ただし、ポストコンサルの受け入れに慣れていない事業会社はまだまだ多くあります。その実情を理解し、ご自身にフィットする企業を慎重に選ぶことが、ポストコンサル転職の成功の鍵と言えます。

また、ひと口に「ポストコンサル」と言っても、マッキンゼーやBCGに代表される戦略系コンサル、総合系ファーム、シンクタンク、組織人事コンサル、IT系コンサル、財務系コンサル（FAS）など、さまざまな領域のコンサルティングファームの出身者がいます。

さらに、アクセチュアやDTCなどの大手総合系ファーム、野村総研や三菱UFJリサーチ＆コンサルティングなどの大手シンクタンクには、戦略コンサル部門、ITコンサル部門、組織人事コンサル部門、財務コンサル部門などの多様なセクションがあり、培われるスキルは部門ごとに異なります。

このように、出身ファームや経験したプロジェクトによって、身につくスキルセットやネクストキャリアは異なっており、以下のように大別されます。

戦略系・総合系・大手シンクタンクの戦略コンサル経験者

戦略コンサル経験者は、経営戦略やマーケティング戦略、M&A戦略、組織変革などのプロジェクトを業界問わず幅広く経験しています。

一方、特定領域における専門知識はやや浅くなる傾向にあり、CEO、COO、事業責任者など、ゼネラルなカラーの強い経営幹部を目指すケースが多くなっています。

戦略コンサル経験者は、さまざまな業界の事業会社の経営企画部門、マーケティング部門、M&A部門、経営陣直下の特命チーム、幹部育成コースなどへの転身が可能です。また、英語力や年齢との兼ね合いもありますが、PEファンドや投資銀行へのキャリアチェンジも珍しくありません。

コンサルティング業界内での転身も、もちろん可能です。戦略コンサルタントとしての抜擢だけでなく、財務系（FAS）、ブランド系、組織人事系などの専門領域に特化したコンサルタントへ転身することもあります。

幅広い業界や職種から入ることができる上、ネクストキャリアの幅も非常に広い、戦略コンサル。弊社では、このようなキャリアを、世界中のフライトの発着拠点となるハブ空港になぞらえ、「ハブキャリア」と呼んでいます。

IT系、組織人事系、財務系（FAS）のコンサル経験者

IT系、組織人事系、財務系（FAS）のコンサル経験者には、専門領域に特化したコンサルティングファームと、総合系ファームや大手シンクタンクで専門領域のコンサルを経験した人が該当します。このような専門領域に特化したポストコンサルも、幅広い業界の事業会社への転身が可能です。

IT企画部門、組織人事部門、M&A・財務部門など、それぞれの専門領域に該当する部門の幹部・幹部候補として転身するケースが主流です。その後は、培った専門知識と経験を活用して、CIO、CHO、CFOなどの経営幹部を目指す人が多くなっています。

コンサルティング業界内の転職においては、即戦力人材として高い評価を受けるため、ハイポジション・好待遇で抜擢されるケースが多いです。また、財務系（FAS）のポストコンサルは、PEファンドでも高い評価を得られやすくなっています。PEファンドでのキャリアに関心をお持ちの人にとって、有力なキャリアパスと言えるでしょう。

このように、専門領域に特化したファームのポストコンサルも、選択肢が幅広く、しかも高いポジションで転職先に迎えられるケースが多い、とても魅力的なキャリアとなっています。

ポストコンサルのキャリアの変遷

ポストコンサルのキャリアは、社会環境やビジネス動向の変遷と表裏一体の関係にあります。その変遷を読み解くことは、今後のポストコンサルの動向を考える上で役立ちます。以下に、ポストコンサルの転職動向を時系列で概観していきましょう。

（１）ポストコンサル黎明期

まず、1990年代から2004年頃まで、ポストコンサルの転職先として多数を占めていたのが外資系事業会社です。もともと外資系事業会社は中途採用に積極的で、ポストコンサルを受け容れる土壌がありました。加えて、力さえあれば上位ポジションを狙うチャンスがあり、日系事業会社に比べて給与水準が高いことから、外資系事業会社がポストコンサルにとって魅力的な転職先になったと言えます。

その後、2004年頃～2008年までの5年間は、ポストコンサルの転職先としてPEファンドが注目の的になりました。ファンドビジネスが一気に成長したことが、ポストコンサルの積極採用につながったのです。ポストコンサルにとっては、コンサルティングスキルを活かしながら、株主という立場で経営に参画できるファンドの環境は非常に魅力的です。担当企業への支援が成功すればキャリーボーナスで大きな収入を得られることも、ポストコンサルを引き付けたと言えます。

（２）転換点となったリーマンショック

しかしながら、2008年のリーマンショックで状況は一変しました。投資銀行やPEファンドが大打撃を受け、金融機関のポストコンサル採用は大幅に縮小されたのです。また、コンサルティングファーム間での転職も著しく減少しました。

一方、そのような状況をものともせず、著しく躍進していたのが、ヘルスケア業界とIT業界です。ヘルスケア業界は、高齢化社会が抱えるさまざまな問題への対応を通じ、着実に伸びていきました。片やIT業界も、高度化する情報機器や新しいビジネスモデル、進化するWebマーケティング手法により成長を続けました。ポストコンサルのキャリアとしてIT企業が注目され始めたのも、この頃です。

（３）多様化し始めたポストコンサル転職

リーマンショック後の採用再開

2011年以降、リーマンショックから立ち直った企業において、事業拡大のための積極的な採用活動が再開し始めました。あわせて、経営者や事業責任者、幹部候補として活躍するポストコンサルが増加したことで、高いポジションと報酬を用意し、ポストコンサルを積極的に採用する企業が急増したのです。これに伴って、ポストコンサルの転職先は急速に多様化し始めました。この勢いは2020年～2023年のコロナ禍でも衰えることなく、現在も続いています。以下、領域別に詳しく見ていきましょう。

外資系・日系の大手企業の動向

IT業界をはじめとする外資系企業では、引き続きポストコンサルを幹部採用しています。ただし、グローバル市場における日本市場の存在感の低下や、他領域におけるポストコンサル人気の高まりから、外資系企業の人気は相対的に下がっているのが現状です。もちろん、外資系でも、業界や企業によって採用状況は異なってきます。

興味深いのが、かつて新卒採用中心だった大手日系企業が、近年、ポストコンサル採用に積極的に乗り出していることです。とりわけ、グローバルに活躍できる人材や事業投資で活躍できる人材を求める総合商社と、一部の優良メーカーのポストコンサル採用が目立ちます。総合商社は非常に給与が高いために、高年収のポストコンサルにとっても魅力的なキャリアとなっています。

ただし、大手日系企業に入って活躍するためには、新卒中心のカルチャーへうまく溶け込めることが大きなポイントになります。また、ポストコンサルの採用や活用にまだ慣れていない企業が多いため、転職先として選定する際には注意が必要です。

ベンチャー企業の経営幹部

一方、ポストコンサルの転職先として急速に拡大しているのが、ベンチャー企業の経営幹部です。資金調達に成功しているAI・デジタル系のスタートアップを中心に、高いポジションを高い報酬水準で用意できる企業が増えており、ポストコンサルから最も注目されているネクストキャリアといえるでしょう。

ベンチャー企業の多くは、社会課題を先端的なテクノロジーによって解決するような、社会的インパクトのある事業を展開しています。「社会的意義のある仕事で自身の力を発揮したい」と考えるポストコンサルを惹きつけているのです。

また、優秀な起業家のもとでビジネス経験を積めることは、将来起業したいと考えるポストコンサルにとって貴重な成長機会になることからも、ベンチャー企業の人気が上昇しています。

中堅オーナー企業の「社長の右腕」

中堅オーナー企業へのポストコンサル転職も、伸びを見せています。「オーナー一族の持つ経営基盤やネットワークを活用して事業経営に参画したい」と考えるポストコンサルとの高い親和性を有していることが、主たる理由です。一方でオーナー企業では、事業承継のために、２世・3世の経営者にとって「右腕」となって活躍してくれる、経営に精通した人材としてポストコンサルを採用しています。

なお、ポストコンサルが幹部もしくは経営幹部として採用された場合の年収については、一般社員とは別待遇かつ好条件でのオファーとなるケースが多いでしょう。

投資銀行、人気再燃のPE、人気急上昇のVC

他にも、リーマンショック以後、採用を抑えていた外資系投資銀行やPEファンドも再開し始めました。

特にPEファンドは業界が大きく成長しており、新たなPEファンドの設立も相次いでいます。「クライアントに提案したプランの実行に、最後まで責任をもって伴走したい」と考えるポストコンサルは多く、その経験やスキルがPEファンドとフィットすることから、人気の高いキャリアとなっています。

一方で、経営支援への関心が高いポストコンサルの注目を集めているのが、ベンチャー・キャピタル（VC）です。特に近年、投資先スタートアップ企業の成功により、主要な国内VCの年収水準は大きく上昇しました。日本の未来を担うベンチャー支援にやりがいを感じられる点でも、ポストコンサルにとって魅力的なキャリアとなっています。

コンサルtoコンサルも有力な選択肢に

近年、改めて注目を集めているのが、他コンサルティングファームへの転職です（コンサル to コンサル）。コンサルから事業会社に転身しようとした場合、年齢が若いために経営ポジションに就けないケースや、年収がダウンしてしまうケースも少なくありません。コンサルティング業界に在籍し、高い収入を得ながら、引き続き経営目線で仕事をしたほうが良いと考える方も多いのです。

また、他ファームへの移籍で収入やポジションが高くなったり、自分が関心を持つ領域のプロジェクトに専念できたり、ワークライフバランスが改善されたりすることもあります。焦って業界外に飛び出すよりも、業界内での移籍の方が適しているケースも多々見受けられます。

さらに近年、SDGsやESGへの関心の高まりを受け、社会課題解決系の部門が多くのファーム内で次々に設立されています。社会的意義の高い仕事で力を発揮したいと考えるポストコンサルにとって、有力な選択肢となってきています。

このような中、ポストコンサル転職の新たな選択肢に躍り出たのが、昨今、急速な成長を遂げている「日系グロースファーム」の経営幹部ポジションです。

このようなファームはベンチャー企業でもあることから、多くのポストコンサルが望む「ベンチャー企業で経営幹部として働くこと」が可能であり、ストックオプションなどの魅力もあります。同時に、業界内での転職となるので、コンサルティング経験はそのまま活かしながら、「コンサルタントとしての高い収入」も得られるという、稀有な選択肢でもあるのです。業績好調が続いているファームが多く、大手ファームより好待遇でポストコンサルを採用するケースも珍しくありません。

起業家への転身

起業はポストコンサルにとって、すでに身近なキャリアのひとつとなっています。特に、「社会や地域をより良くしていきたい」と、社会起業家を目指すポストコンサルが珍しくなくなってきました。

起業には、コンサルティング業務を通じて培った経営に関する知見や問題解決能力を活かし、社会的にインパクトのある事業を推進できるという魅力があります。さらに、自分自身で経営の意思決定ができる上、事業が上手く行けば非常に高い報酬を手にすることもできます。

ポストコンサルによる起業が増えてきた背景には、低コストで起業できるITビジネスの発達が、起業へのハードルを著しく下げているという傾向があります。また、急速に進化が続くAIを活用したビジネスも興隆しています。このように、自らのアイデアで社会課題解決に取り組める点に魅力を感じ、起業を目指すポストコンサルが増えているのです。

各界で活躍する著名ポストコンサル

ポストコンサルが転職市場で大きな注目を集める中、経営者人材を探す多くの企業が、ポストコンサルの獲得にしのぎを削っています。

20代、30代という若さで経営者や事業責任者、幹部候補として活躍するポストコンサルが増加したことで、企業にその認知が広がったのが、ポストコンサルにスポットライトが当たるようになった一因でしょう。

たとえば、35歳でエムスリーを創業した谷村格 代表取締役は、マッキンゼー出身です。ラクスルの松本恭攝 取締役会長は、A.T.カーニーを経て、24歳という若さで同社を創業しています。30歳でPKSHA Technologyを創業した上野山勝也 代表取締役会長は、BCG出身。33歳でJDSCを創業した加藤エルテス聡志 代表取締役CEOも、谷村氏と同じくマッキンゼー出身です。さらに、メディアに登場するような起業家のみならず、企業の重要なポジションで活躍するポストコンサルはたくさんいます。

このようなポストコンサルの活躍を受けて、多くの企業が、競うようにしてポストコンサルを採用し、経営の中枢に彼らを続々と迎えているのです。

一方、若くして企業経営に携わることができる「ポストコンサル」は、仕事内容と報酬の両面で魅力的なキャリアとして、優秀なビジネスパーソンから高い人気を誇るようになっています。

以下に、各界で活躍するポストコンサルの著名人を挙げます。

ポストコンサルが評価される理由

① 汎用的な問題解決能力

ポストコンサルが幅広い企業で高く評価される最も特徴的なスキルは、「汎用的な問題解決能力」です。

ポストコンサルは、コンサルタントとして、様々な業界のクライアントを対象に、経営者視点で専門領域の問題を数多く解決してきています。クライアントは、業界が異なっても類似した問題に直面していることが多く、その解決には過去のプロジェクトでの経験を活かすことができます。

そのためポストコンサルは、固有の業界や企業に縛られない問題解決能力を培ってきているのです。この“汎用的”な問題解決能力は、ポストコンサルが様々な業界で評価されている理由として挙げることができます。20～30代の若手であっても日常的に経営者視点で問題解決を行なってきた豊富な経験を持っているため、事業会社の役員や事業責任者といったハイポジションに、ポストコンサルは若くして抜擢されるのです。

② 高度なリーダーシップ

ポストコンサルが高く評価される２つめの理由は、「高度なリーダーシップ」を備えていることです。一昔前までのコンサルティングは、「机上の空論」と揶揄されることも、少なくありませんでした。しかし、現代のコンサルティングファームの多くは、実行支援まで踏み込んで、クライアントへ具体的な成果をもたらすことを重視しています。そのため、クライアント企業の組織や人、場合によってはクライアント以外のステークホルダーも巻き込んで動かすということを、コンサルタントは若いうちから経験しています。

しかも、会社の上下関係や大企業の看板を使って人を動かしている訳ではありません。当然のことながら、ロジック面の説得力だけでなく、関係者の感情面にも配慮した高度なリーダーシップが求められます。このようにして、コンサルティングファームで身につけたリーダーシップがあるので、ポストコンサルは起業家として成功したり、事業会社の幹部として高い評価を受けたりしているのです。

③ プロフェッショナル・マインド

３つめの理由は、高い「プロフェッショナル・マインド」を有していることです。

資格不要とはいえ、コンサルタントは医師や弁護士、会計士などと同様の専門職、プロフェッショナルです。自らの思考や提案のみが商品であり、困難な状況においても高額な報酬に見合うだけの価値のあるコンサルティングを提供する「プロフェッショナル・マインド」が必須となります。

ギリシャの彫刻家フエイディアスが、「なぜ誰にも見えない背中まで彫刻を彫るのか」と問われた際に、「神々が見ている」と答えたという逸話があります。専門性の高いプロフェッショナルの仕事は、時にはクライアントが気づいていないことや、要望の枠を超えた点にも、踏み込んで考える必要があります。

そこまで考え抜かなくても、プロジェクトの終了時にクライアントは満足してくれるかもしれません。しかしそれでは、中長期的にはクライアントの成功につながらない恐れがあります。コンサルタントの仕事は、クライアントを満足させるだけではなく、その先を見据えて全力を尽くすという“良心”に従うことが大切なのです。

さらに、企業や社会の抱える課題は刻一刻と変化しています。日常業務のすきま時間や休日を活用して、最先端の知識やスキルを学び続ける“探究心”もコンサルタントには必須となるでしょう。残業代が出ないなら仕事に関することはしない、といった発想とはまったく異なる環境です。

活躍しているコンサルタントは、良い意味で公私混同をしていると言えます。鍛え上げた高度なスキルを用いて、自社や顧客、社会のために最後まで粘り強く全力を尽くす姿勢が身についているために、ポストコンサルは経営者から信頼されるのです。