PEファンドへのポストコンサル転職
PEファンドとは？
プライベート・エクイティ・ファンド（PEファンド）は、機関投資家から集めた資金を用いて、主として非上場会社（未公開株）を対象に投資を行い、資金提供と経営支援を通じて企業価値を高めた後に売却し、高い収益を獲得することを目指す資金運営主体です。
バイアウト・ファンドと呼ばれることもあります。
一方、上場株式など市場性のある商品を投資対象とするファンドは、ヘッジファンドないしはアクティビストと呼ばれています。
PEファンドは、一般的に、3〜5年程度かけて投資から売却までを行います。
投資先企業に対しては、中長期の成長資金を供給するだけでなく、経営に深くコミットすることが特徴的です。
PEファンドの社員が社外取締役として参画したり、外部から経営人材を招聘したり、あるいはコンサルティングファームに依頼することで、経営改革を推進します。
主な投資テーマは、下記の4タイプに大別されます。1. 大企業の子会社および非主流部門の売却（カーブアウト）
2. 事業承継に悩むオーナー系中堅企業の売却
3. MBO（マネージメント・バイ・アウト）
4. 要再生企業
2000年代は、要再生企業への投資が多く見受けられましたが、現在は、カーブアウトや事業承継のケースが多くなっています。
なお、主として創業後10年以内の企業に投資するVC（ベンチャーキャピタル）と異なり、PEファンドはキャッシュフローが安定している成熟企業に投資するのが一般的ですが、VCとPEの中間的な投資を行なう「Growth投資ファンド」もあります。
PEのファンド規模は数十億～数千億円となり、グローバルの運用総額が兆単位の外資系ファンドも存在します。
それでも、多くのPEファンドの東京オフィスは10～30名程度の陣容で、少数精鋭のチーム構成となっています。
主な業務内容には、ファンドレイズ、投資先の発掘・評価、投資実行に関わるエグゼキューション、投資先の経営支援、売却があります。
PEファンドでは、コンサルティングスキルを活かしながら、株主という立場から経営に参画できるため、ポストコンサルにとって非常に魅力的な環境といえます。
世界的に著名なPEファンドとしては、カーライル、ベインキャピタル、コールバーグ・クラビス・ロバーツ（KKR）、ペルミラ、CVCなどが挙げられます。
また、日系の著名なPEファンドとしては、ユニゾン・キャピタル、アドバンテッジパートナーズ、インテグラル、エンデバー・ユナイテッド（旧フェニックス・キャピタル）などが挙げられます。
昨今は、買収先企業の方針を尊重しつつ、ハンズオンで深く経営にコミットするスタイルの日系ファンドによる活躍が見られ、新しいPEファンドも続々と立ち上がってきています。
なお、PEファンドは、ポストコンサルや外資系投資銀行の出身者に人気の高い転職先となっている上に、採用枠は大きくありません。
PEファンドへの転職は、魅力が大きい分、ポストコンサルにとっても念入りな選考対策が必要となる、難易度の高い転職となっています。
ポストコンサルがファンドへ転職する魅力
コンサルタントのよくある悩みとして、「提案したプランを実行してもらえない」という声があります。
しかし、PEファンドであれば、株主という立場で経営支援に参画し、意思決定者の側面を持つため、改革プランを強く推し進めていくことも可能です。
収入の高いプロフェッショナルファームに所属しながら、企業経営者に近い経験もできるという魅力的なキャリアといえるでしょう。
また、コンサルタントには、「クライアントに提案したプランがどのように実行されるのか見届けたい」という悩みもよくあります。
PEファンドでは、投資後、数年にわたって経営支援に入ることが多いため、戦略から実行まで携わりたいポストコンサルにとって魅力的な転職先です。
「収入にレバレッジを効かせたい」という悩みも、コンサルタントの声としてよく挙げられます。
コンサルティングは年収が高いとはいえ、基本的に労働集約型ビジネスで、毎回のプロジェクトで一生懸命頑張ったとしても、起業家や経営者のように大きな収入をまとめて得ることは難しいです。
しかしPEファンドでは、担当事業が成功すればキャリードインタレスト（Carried Interest、通称：キャリー）などのインセンティブで大きな収入を得られることがあります。
PEファンドが受け取る成功報酬がキャリードインタレストの原資となります。
社員への分配方法は、各社によっても、ポジションによっても異なりますが、場合によっては、生涯働かなくてもよいほど多額の収入を得ることがあります。
ワークライフバランスの視点も重要です。
担当企業にもよりますが、戦略コンサルティングファームよりもPEファンドのワークライフバランスの方が良いことが多いようです。
企業への投資する意思決定時や投資後に事業を立て直すまでは忙しさを極めますが、しばらくして投資先企業が成長軌道に乗っていけば、日々の業務は戦略コンサルタントほど忙しくなりません。
ポストコンサルがファンドへ転職する際の留意点
PEファンドへのポストコンサル転職では、PEファンドのようなハンズオン型ファンドに入社した方が活躍しやすいでしょう。
ハンズオン型ファンドは、資金的な投資だけでなく投資企業内に深く入り込んで経営支援を行うため、コンサルティングスキルが十分に発揮されます。
自身の考えやスキルセットにフィットするPEファンドを選んで入社することが大切です。
また、“担当運”に恵まれるか否かによってキャリアが変わるという側面があります。
担当企業で、出資前には想定していなかったような事実が発覚したり、トラブルが続いたりすることで、経営再建に苦戦する場合があります。
しかし、PEファンドでは、一度始まった案件の担当から外れることもなかなか難しいのが実情です。
そのままパフォーマンスをあげられないと、インセンティブボーナスも少なくなる上、PEファンド内でのキャリア形成そのものも厳しくなることがあります。
経済動向の影響を大きく受けるファンドビジネスのジレンマも理解しておく必要があります。
例えば、株価が著しく低下している時期に、ファンド側が市場に連動した安値で企業を買収しようとしても、企業側が安値での売却を渋ってディールが進まないことがあります。
ファンド側はやや高値で買収してもリターンが出せると考える一方、出資者への説明責任から市場に連動した安値でなければ買いづらく、なかなか投資が進まないこともあります。
ファンドのポストコンサル採用傾向
リーマンショック後には、多くのファンドが業績を落として採用が止まっていましたが、現在はポストコンサルを含めて採用が積極的に行われています。
PEファンドは時期によって採用が完全にクローズしてしまうことも珍しくありませんので、注意が必要です。
PEファンドを目指すポストコンサルにとって、今が好機といえるでしょう。
外資系PEファンドや一部の日系PEファンドでは、20代を中心に、M&A関連のプロジェクト経験がある戦略コンサルファーム出身者や財務系コンサルファーム（FAS）の出身者を採用する傾向があります。
一方、財務モデリングに関するスキルが問われず、20代後半～30代のハンズオンで経営支援をできるリーダーシップの高いポストコンサルを採用している日系PEファンドもあります。
PEファンドは採用枠が狭い上、ポストコンサルや外資系投資銀行の出身者に、とても人気の高い転職先となっています。
そのため、応募書類の準備、面接対策などをしっかり行うことが大切です。
面接の回数は各社によって異なりますが、ファンドのシニア社員とは全員面接を行うことが通例です。
さらに、PEファンドによっては、財務モデリングのテストが課せられることもあります。
PEファンドへの転職を成功させるためには、各PEの選考プロセスの傾向を踏まえた選考対策が必要となります。
代表的なPEファンド
・カーライル
・ベインキャピタル
・KKR
・ペルミラ
・ロングリーチグループ
・MBK
・CVC
・CITIC
・ユニゾン・キャピタル
・アドバンテッジパートナーズ
・インテグラル
・エンデバー・ユナイテッド（旧フェニックス・キャピタル）
・ポラリス・キャピタル
・ジェイ・ウィル・パートナーズ
・日本産業パートナーズ
・日本成長投資アライアンス（J-GIA）
・J-STAR
・キャス・キャピタル
・MSD企業投資