コンサル転職の基礎知識

今、多くのビジネスリーダーが、有力なネクストキャリアとして注目しているコンサル業界。
狭き門として知られるコンサルティングファームからの内定を獲得し、コンサルタントとして活躍するには、どうすればよいのでしょうか？

この記事ではコンサルティングファームに転職したい方に向けて「未経験者がコンサルタントになるためには？」「コンサル転職の選考時に資格や英語力は必要なのか？」などの疑問点にお答えします。

代表的なコンサルティングファームの分類、ファーム内でのキャリアパスや年収水準などのコンサル転職の全容を知り、希望のコンサルティングファームからの内定を獲得しましょう。

コンサル転職の魅力とは？

なぜ今、コンサル業界への転職がビジネスリーダーの注目を集めているのでしょうか。その理由として、コンサルティングという仕事に見られる、以下の3つの魅力が挙げられます。

企業経営に関わりインパクトを生み出せる

コンサルタントとは、企業経営に関する課題を分析し、解決策を提案する専門家です。経営者をはじめとする企業の意思決定者と向き合い、「売上を拡大したい」「新規事業を立ち上げたい」「海外展開を進めたい」といった多様な課題に対して、解決に向けた戦略を立案し、実行支援を行います。経営者の参謀として、企業の成長を支える役割を担う存在と言えるでしょう。

コンサル業界への転職には、医師や弁護士、公認会計士のような国家資格は必要ありません。しかし、高度な分析力や問題解決能力が求められる難易度の高い職種です。

同時に、コンサルティングは、たいへん影響力の大きな仕事でもあります。支援する企業には何千、何万人もの社員が勤め、その企業の商品やサービスを利用する顧客は何十万、何百万人にのぼることがあるのです。

このように、自らのアイデアや知識、スキルを活かし、企業の成長に貢献できる点が、コンサルティングという仕事の大きなやりがいと言えるでしょう。そのため、専門性を高めながらビジネスの最前線で活躍したいと考える方々にとって、非常に人気のキャリアとなっています。

高い報酬を得られる

コンサル業界は、異業種と比較して年収水準が高く、若くして高い報酬を得ることができる業種です。

国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」によると、20代後半の平均年収は394万円、30代前半は431万円となっていますが、大手コンサルティングファームでは20代前半～30代半ばで600万～2000万円程度の年収を得ることが十分に可能です。

特に、外資系の戦略コンサルティングファームでは、30歳前後でマネージャークラスになれば、年収2500万円程度に達することもあります。さらに上のパートナークラスでは、5000万円超という事例も珍しくありません。

ファームによって報酬体系は異なりますが、コンサル業界の高い年収水準は、優秀な人材からの熱視線を集める要因のひとつと言えます。

若いうちから経営幹部を目指せる

将来、経営幹部を目指す人にとっても、コンサル業界は非常に魅力的なキャリアの選択肢です。

コンサルティングの仕事では、企業の経営改善に取り組む中で、実践的な経営スキルを習得することが可能です。また、各ファームの研修制度も充実しており、若いうちから高いレベルのビジネススキルを身に着けられる環境が整っています。

若くして優秀な経営人材であることから、コンサル出身者は、多様な企業から経営幹部として高待遇で採用されています。外資系企業から日本法人の社長の座を打診されたり、オーナー企業の次期社長に抜擢されたりなど、経営幹部への登用は枚挙にいとまがありません。

一般的な大企業に新卒で入社した場合、経営幹部になれるのは40～50代が一般的ですが、コンサルタントであれば20～30代でそのチャンスを掴むことができます。コンサル業界は現代における「キャリアの高速道路」とも言えるでしょう。

また、将来的に起業を考えている人にとっても、コンサルタントとしての経験は大きな武器になります。経営スキルやリーダーシップを磨いた上で起業することで、成功の確率を飛躍的に高めることができるでしょう。

上述のような傾向は、マッキンゼーやBCGをはじめとする一部の外資系戦略ファーム出身者に限ったものではありません。総合ファーム、シンクタンク、FAS、組織人事系ファーム、DX・IT系ファームなど、あらゆる領域のコンサル出身者が、引く手あまたとなっているのです。

コンサル業界における中途採用の実情

次に、コンサル業界における中途採用の実情について、「未経験者採用」「入社難易度」の観点から解説します。

コンサル業界の中途採用は未経験者が中心

コンサル業界のマーケット拡大を受けて、各ファームは採用を活発化させており、未経験者も続々と採用されています。選考ハードルが非常に高いと評されるコンサル業界ですが、その門戸が大きく広がっているのです。近年では、コンサル業界全体の中途採用に占める未経験者の比率は、8割程度とも言われています。そのため、未経験者でも早期に活躍できるように、多くのコンサルティングファームにおいて人材育成体制の整備が進んでいます。

人材市場の市況に左右される、入社難易度

転職活動の難易度は、人材市場の市況によって大きく変化します。現在、コンサル業界は好景気による人手不足であり、未経験で転職するには大変良い時期と言えるでしょう。一方で、市況が悪化するとその門戸はぐっと狭くなります。実際、リーマンショック後の2008～2009年には、外資系戦略コンサルティングファーム出身者であっても、他のファームへの転職が厳しかったほどです。同じファームの選考でも、時期によって難易度は大きく変わるのです。

このように転職において市況はとても大切な要素となります。「好況時に転職活動を行い、不況時は動かない」というのが、キャリア設計における基本的な考え方です。将来は転職することでキャリアアップしたいと考えている場合には、人材市場の最前線にいるプロと継続的にコンタクトをとり、随時市況を確認することをお勧めします。

なお、外資系戦略ファームにおける中途採用者の内定率は0.5～1％程度と言われますが、難易度は人材市場の市況だけでなく、ファームの採用意欲にも左右されます。そのため、採用意欲が高い近年は内定のハードルがやや下がる傾向にあります。しかし、戦略ファームへの転職が「超難関」であることに変わりはなく、書類・筆記・面接などの選考対策が欠かせません。

未経験コンサル転職の年齢制限は？

採用が活発化する中、コンサル業界の採用基準にも大きな変化が起きています。以前であればコンサル業界未経験者の採用は、20代～30代半ばまでがほとんどでした。しかし、現在はこの年齢の上限に広がりが見られます。コンサル未経験であっても、30代後半や40代での採用は珍しくなくなってきています。スキルセットによっては、50代のコンサル未経験者の転職が実現した事例もあります。

以前であれば、コンサルティングファームに求められる業務といえば、課題抽出と解決策の提案が主業務でした。しかし昨今では、「解決策の実行支援」まで行うことがスタンダードとなっています。それに伴い、各業界の業務に精通していることや組織をリードした経験などが、これまで以上に評価されるようになりました。また、AI・デジタル、サステナビリティなどの新しい領域の知見が必要となり、当該領域に豊富な経験を持つ人材は多くのファームから高い評価を受けています。コンサルティングファームの採用基準が職務経験を重視するように変化する中、30代後半以上の方も積極的に採用するようになってきているのです。

コンサル転職できる職種・業界は？

コンサルティングファームに未経験で転職できる人材は、大企業での経営企画やマーケティング、M&Aなどの業務経験者が中心といったイメージがあるかもしれません。しかし、実際は、多種多様な職歴の方が活躍しています。外資系企業出身者もいらっしゃれば、日系企業の出身者もいらっしゃいます。規模も大企業から中小・ベンチャー企業まで、実にさまざまです。それだけでなく、医師や公務員、大学の研究者など、民間の事業会社での勤務経験がない方々もコンサルタントとして大変活躍しています。30代半ばくらいまでの方には、広く開かれた業界と言えるでしょう。

一方で、前職までの専門性や職歴が決め手となり、30代後半や40、50代のコンサル業界未経験の方が、コンサル転職を実現させる例も出てきています。M＆AやIT・DX関連の経験はもちろんのこと、昨今では地政学やサステナビリティ領域、官公庁向けのリサーチ業務に精通する人材も積極的に採用しています。

コンサル転職に必要な学歴は？

コンサルティングファームへ転職する際に、学歴や出身大学などはどこまで影響するのでしょうか。確かに他業界に比べると名門大学出身であることが重視される傾向はあるものの、この数年ほどでそのハードルはだいぶ変化しました。ここでは、コンサル転職において求められる学歴の実態についてご紹介したいと思います。

コンサル転職で出身大学はどの程度重要か

従来の外資系戦略コンサルティングファームでは、東大をはじめとする旧帝大、一橋大、東工大（現・東京科学大）、早大、慶大などの出身者を中心に採用を行っており、出身大学に関する門戸は非常に狭いものでした。しかし、近年はその様相が変わってきており、関東圏・関西圏の有名私立大の出身者も積極的に採用を行うなど、門戸が広くなっています。

また、組織規模が急拡大している総合コンサルティングファームでは、更にその傾向が強くなっています。アクセンチュアやBig4（DTC、PwC、KPMG、EY）のような大手総合コンサルティングファームでも、スキルや専門性によっては大卒でない方も含めて検討されるなど、かなり幅広く対象とされています。

もちろん、名門大学のご出身であれば、有利であることには変わりはありません。出身大学をどのように採用基準として勘案しているかなどの詳細については、コンサルティングファームのカテゴリー別の記事(コンサルタント転職ガイド)もご参照ください。

コンサル転職でMBAは高く評価されるか

コンサルタントを目指す上で名門大卒であることは有利ですが、MBA修了であることはどの程度評価されるのでしょうか。

多くのコンサルティングファームの選考において、ハーバード大学やスタンフォード大学などの著名な海外MBAを修了していると転職時に有利となります。しかし、コンサルティングファームへの転職においてMBAの取得は必須ではありません。すでに名門大学を卒業されている方がコンサル転職を目的とするならば、MBA取得のために大きな労力や長い年月、多大な費用をかけるよりも、選考対策の準備を行なうことの方が近道となります。

もちろん、MBA留学には、経営理論に関する見識を身につけることができたり、海外のビジネスリーダーとのネットワークを培ったりするといった、大きな魅力が多々あります。ここでは、あくまでコンサル転職を目的とするならば、MBA取得はMUSTではないという趣旨としてお伝えしていることをご注意いただければと思います。

また、コンサルティングファームへの転職に挑戦するか、MBA留学をするかで悩んでいるという方は、一度転職活動をしてみることもおすすめです。転職活動をしてみた結果、志望するコンサルティングファームから内定をもらった場合は、そのまま転職すればよいでしょう。しかし、希望通りに転職活動が進まなかったとしても、MBA取得後に再チャレンジすることで、コンサル転職を実現させる確率が高くなります。

コンサル転職に必要な資格・スキル

転職活動では、専門領域の知見やスキルを証明するために「資格」が必要だと考える方もいらっしゃるかもしれません。ここでは、転職に役立つと言われる難関資格やスキルが、コンサルティングファームへの転職活動において、実際にどの程度影響するのかを解説します。

コンサル転職で難関資格はどの程度有利か

コンサルティングファームへの転職を考え、難関資格として知られる公認会計士やUSCPA、中小企業診断士などの取得を検討される方もいらっしゃることでしょう。たしかに、財務コンサルティングファーム（FAS）にチャレンジする際には、公認会計士やUSCPA、税理士などの資格を取得していると有利になる面があります。

しかし、経営戦略立案やマーケティング戦略、業務改善、新規事業開発などのプロジェクトを行うコンサルティングファームを目指す場合には、これら難関資格の取得をしてもあまりメリットはありません。コンサルティングファームへの内定を目指すためであれば、資格取得に大きな労力と長い時間をかけるよりも、面接などの選考対策に注力するほうが効率的だと言えます。

コンサル転職で英語力はどの程度重要か

コンサル業界は、多言語（特に英語）を話すことができる人材が多い業界です。近年はクライアント企業の海外進出支援に関するプロジェクトも増えているため、英語を話せる人材が求められる傾向があります。
そのため、外資系コンサルティングファームの中には、選考時に高度なビジネス英語力を求められる企業もあります。マッキンゼーがその代表例です。

もちろん、多くのコンサルティングファームでは、選考のポイントとして英語力をMUST要件として採用しているわけではありませんので、英語を話せない人でもコンサル業界へのチャレンジは十分に可能です。

コンサルティングファームによっては、内定者に英会話の講習を受けさせたり、海外留学でビジネス英会話の取得を支援してくれたりするなど、社員の英語力向上をバックアップしてくれる企業もあります。

選考で見られるコンサル適性とは？

コンサルティングファームの選考で評価される人物像や素養は、各ファームにより細部は異なるものの、主に下記の3点に集約されます。転職時にすべてを高度な水準で身につけている必要はありませんが、入社後に習得できる人物かどうかを選考では確認されます。

①論理的思考能力・問題解決能力

コンサルタントの仕事の基本は、さまざまなクライアント企業が抱える課題を発見し、その解決方法を考えることです。クライアントの社内にも、優秀な人材はたくさん存在するはずです。それにもかかわらず、あえてコンサルタントに高額なフィーを支払い、仕事を発注するのです。

したがって、コンサルタントは必然的にかなり難度の高い問題に取り組むこととなります。クライアントから評価される価値を発揮するには、人並みの思考力では難しく、高度な問題解決能力は必須と言えます。

また、提案内容を論理的に伝えることができないと、クライアントから納得が得られません。説得力のある論理展開ができる能力も、コンサルタントに必須の素養といえます。

②高いコミュニケーション能力

コンサルタントの提案したプランを実行するのは、あくまでもクライアント企業の社員です。どんなに優れた戦略を描いたとしても、それをクライアントに適切に伝え、納得していただき、実行していただかないと絵に描いた餅になってしまいます。

そのため、先述したロジック面での説得力はもちろん、関係者の感情にも配慮した高度なコミュニケーション能力がコンサルタントには不可欠です。

論理的思考能力が見られていると思われがちな「ケース面接」においても、ディスカッションパートナーとして建設的に話し合える「聞く姿勢」や、関係者を巻き込むためのコミュニケーション能力などが見られています。選考プロセスにおけるやりとりでは、自分の考えをわかりやすく伝える能力のみならず、他者が考えていることを察する感受性や理解力も含め、コンサルタントとしての適性があるかどうかを総合的に評価されるでしょう。

さらに、昨今のコンサルティングでは、課題解決の提案のみにとどまらず、実行支援まで踏み込んだプロジェクトが行われており、さまざまなステークホルダーを巻き込むリーダーシップや人間力が欠かせません。もちろん、関係者全員の感情に配慮した高度なリーダーシップや人間力は一朝一夕に身につくものではなく、プロジェクトを経験する過程で身についていくものです。コンサルティングファームの面接時には、その素地として、コミュニケーション能力があるかどうかを見極められます。

③素直さ・成長力

コンサルタントは、一定期間ごとに新しいプロジェクトに参画し、貢献することが期待されます。プロジェクトがはじまると極めて短い期間で、新しい業界、新しいテーマにキャッチアップしなければなりません。当然ながら、日々勉強し続け、知見を高めていくことが求められます。また、上述のコミュニケーション能力を高めるためには、内面の成長も必要です。

コンサルタントは、企業の経営課題の解決に向けて、高度な専門性と幅広い知見を持って対応する「社外のプロフェッショナル」です。そのために、たゆまぬ努力をし、成長することを楽しめる人物かどうかが重要なポイントとなるのです。

人の成長には「素直さ」が欠かせません。上司やプロジェクトの関係者から、自分の意見に反対されたり、課題を指摘されたりした際に、それを素直に受け止めて成長につなげていける人物が、コンサルタントとして活躍できる素養を持っていると言えるでしょう。

自分の考えや過去の経験に固執せず、新しく教わったことを吸収し、実践してみるという柔軟な姿勢は特に重要です。こうした素直さと成長力の有無も、選考では重要視されます。

未経験からの転職活動スケジュール

コンサルティングファームへの転職活動のステップは、転職エージェントサービスへの登録から始まります。まずは担当コンサルタントとの面談を行ったのち、求人情報を収集し、応募したい求人を選択し、履歴書や職務経歴書、志望動機書などの応募書類を作成します。そして、企業へ応募し、書類選考の通過後に面接となります。面接回数はファームやポジションによって異なりますが、２～４回が一般的です。最終面接を通過し、内定を獲得した後は、オファー面談や内定受諾、現職への退職申し出、入社前の準備（ファームで必要となるベーシックスキルの習得）などが必要です。

転職に必要な期間は、準備にかかる時間や応募するファーム数によって変わってきます。特に、ケース面接の対策には一定の期間を要します。一般的なコンサルティングファームへの転職活動なら2～3ヶ月程度、ケース面接が重要となる戦略ファームへの転職活動なら4～6ヶ月程度の期間を想定しておくと良いでしょう。

ここでは、コンコードのご支援を通じ、3ヶ月間の転職活動の末に総合ファームから内定を獲得されたご相談者を例に、転職活動の各ステップについて解説します。

①自分に適したエージェントの選定・登録

コンサルティングファームへの転職を目指す場合、エージェント経由で行うことが一般的です。前述したように、戦略ファームへの転職には、ケース面接対策などの準備期間も合わせると4～6ヶ月と長期になることが多く、現職の仕事との両立は並大抵のことではありません。各ファームの傾向を熟知し、提出書類の添削やケース面接のトレーニングなどを実施してくれるエージェントに転職支援を依頼すれば、内定獲得の可能性を引き上げることができるうえ、モチベーション維持にもつながるでしょう。ぜひ、複数のエージェントやキャリアコンサルタントと会い、ご自身にフィットするキャリアパートナーを見つけることをお勧めします。

コンコードでは、ご登録・ご相談はすべて無料です。今すぐの転職をお考えでない場合でも、「キャリアに関するアドバイスを受けたい」「転職市場の動向を知りたい」などのご相談をお受けしています。また、転職したい時期や業界などのご希望に合わせ、柔軟にご支援しています。

②初回面談・キャリア設計

転職エージェントサービスに登録すると、まずは担当コンサルタントと面談を行うことになります。転職市場の動向や求人案件といった最新情報を共有してもらえたり、エージェントによってはキャリア設計についてアドバイスをもらえたりするでしょう。

コンコードの初回面談では、ご相談者と一緒にキャリア設計を行っていきます。まずはご相談者の志向や希望をしっかりと伺った上で、「キャリアビジョン（目指す将来像）」を考えていきます。そして、設定したキャリアビジョンを実現するための「キャリア戦略」を、ご経歴やスキル、市場動向なども踏まえながら、設計していくことになります。

③求人情報の収集・応募先決定

ひと口にコンサル業界と言っても、中途採用をしているコンサルティングファームは数百社もあります。自分では見つけることのできなかった“志向に合う”ファームの求人を紹介してもらうためにも、転職エージェントのサポートは重要です。

求人情報は基本的に、転職エージェントから紹介される求人票で収集できます。あるいは、一般公開されていない非公開求人の情報をエージェントが持っている場合もあります。希望するファームのWebサイトに求人募集が出ていなくても、応募を考えている場合は遠慮なくエージェントに伝えておきましょう。

また、興味のあるファームだけでなく、広く情報を収集することで、新たなキャリアの可能性が広がる場合もあります。そのため、希望を伝える際は「〇〇社に行きたい」「戦略コンサルしか考えていない」などと伝えるのではなく、なぜそのような希望を持っているのかという理由まで、転職エージェントに伝えるようにしましょう。そうすることで、当初はご自身の想定になくても、希望のキャリアに合致した求人を提案してもらえる可能性があります。

コンコードは、国内で活動するほぼすべてのコンサルティングファームを網羅していることから、コンサル業界における豊富な知見と情報を有しています。そのため、ご相談者のご志向にフィットする求人案件を提案させていただくことが可能です。

④選考対策 書類・筆記・人物/ケース面接

どのようなコンサルティングファームを目指すかを決定したら、次は応募書類を準備し、筆記試験と面接の対策を行なっていきます。

同じ職歴の方が同じ企業にエントリーしても、応募書類の書き方によって合否が分かれることもあります。また、筆記試験や面接の対策も非常に重要です。

面接は、応募者の経験や評価などによって回数が増減し、一般的には２～４回のファームが多いでしょう。中には、人物面を確認する一般的な面接に併せて、ケース面接を課すファームも存在します。ケース面接は、コンサル適性の高い方であっても初見では回答が困難です。実際にインタラクティブに話す“慣れ”が必要なため、座学での勉強のみならず、個別対策による口頭での実践トレーニングが不可欠です。集合型のケース対策セミナーや一般的な転職対策だけでは、合格するには十分と言えません。

コンコードでは、各社の選考ポイントを踏まえた選考対策をマンツーマンで行っています。BCGやベイン、Strategy&、DTCといった著名ファームの出身者を擁しており、ケース面接対策に関する豊富な経験とノウハウが蓄積されています。

また、書類の書き方も、押さえておくべきポイントが多数あります。そのため、他社エージェント経由でファームに応募したものの書類選考でNGとなったご相談者が、コンコードのコンサルティングにより書類を作り直し、再応募して内定獲得に至るケースも珍しくありません。

筆記試験やケース面接の対策については、次章で詳しく説明します。

⑤応募・面接

一定水準の選考対策ができたら、各ファームへ応募をしていきます。その際、応募先ファームの内定までのスケジュールを把握し、同時期に最終結果がわかるように調整することが大切です。応募先の結果が出揃ってから判断することで、より適切に転職先を選定できるようになります。エージェントと相談しながら、しっかりとスケジュール管理をしてください。最終面接で不採用となる場合も珍しくないため、最後まで気を緩めずに面接に挑みましょう。

なお、面接は一緒に働くことになるコンサルタントの方と話せる機会でもあります。面接を受ける中で、志望度が変わることは珍しくありません。志望度の変化についても、エージェントと適宜共有することが大切です。

コンコードでは、選考の都度、面接へのアドバイスを行い、ご相談者とともに面接対応のクオリティをブラッシュアップしていきます。また、ご要望に合わせ、何度でも模擬面接を実施しています。

⑥条件交渉・内定獲得／許諾

最終面接を通過すると、いよいよ内定が出ます。その際、内定条件を提示するためのオファー面談をセットされるケースが多いでしょう。一般的には正式な条件提示の前に、最終的なすり合わせ（条件交渉）が行われます。自分で交渉することは困難な場合が多いため、エージェントを通じて行うと良いでしょう。

見事に複数のファームで内定を獲得した場合は、提示された条件のみならず、ご自身のキャリア戦略や長期的なキャリア形成の観点から、どのファームを選択すべきかを検討することが大切です。

内定受諾の返事は、各ファームが指定する期限までに回答する必要があります。回答期限は、オファー提示から1～2週間程度が一般的ですが、場合によっては数日であることもありますし、1ヶ月程度待ってもらえることもあります。期限内に回答できない場合は、エージェントとすり合わせながら、ファーム側に相談することになります。このような事態を避けるためにも、複数ファームで選考を進めている場合は、比較検討を行えるように適切にスケジュールを組むことが大切です。

⑦退職交渉・引き継ぎ

内定を受諾した後は、退職活動のフェーズとなります。退職のプロセスは各社それぞれですが、①上長への報告・面談→②人事部との面談・事務手続き→③引き継ぎ という流れが一般的です。実際には、所属している企業の就業規則に沿って進めていきましょう。

退職の報告はなかなか切り出しにくいものです。しかし、引き継ぎが間に合わなくなり、入社時期がずれてしまうことがないように、内定を受諾したらできるだけ早めに上長へ退職する旨を伝えることが肝要です。また、それまでお世話になってきた現職の同僚への感謝は忘れずに、しっかり引き継ぎをしていきましょう。

⑧入社前の準備（基礎スキルの習得）

退職から入社までの間、引き継ぎや挨拶まわりなどがありますが、有休消化などもあり、比較的時間の余裕が出る方もいらっしゃるでしょう。この時期に、コンサルティングファームで活躍するための準備をしていくことが、とても大切です。

入社前の準備として特に有益なのは、パワーポイントでの資料作成の練習や、エクセルでの分析スキルの習得、さらに財務分析の基礎的な知識の習得などです。コンサルティングファームに入社した後、担当するプロジェクトに集中するためにも、ベーシックなスキルについては、余裕がある入社前に習得しておくとよいでしょう。

多数の主要ファーム出身者を擁するコンコードでは、コンサル業界に入る前にマスターしておくべきスキルや知識、書籍、ツールをご紹介するなど、入社後いち早く良いスタートを切るためのサポートまで丁寧に行っています。

コンサル転職を成功させる賢い「選考対策」とは？

コンサルティングファームへの転職に必要な対策は、応募書類対策、筆記試験対策、面接対策（人物面接・ケース面接）があります。

①応募書類対策

コンサルティングファームへの転職時に求められる提出書類は履歴書と職務経歴書、志望動機書の3点が基本です。

どんなに素晴らしいご経験やスキルがあっても、応募書類の書き方によっては、それが十分に伝わらず、書類選考で落ちてしまう可能性があります。優秀な方ほど「実力があるから書類は通過するはず」とあまり整えずに気軽に応募してしまう傾向がありますが、これは危険です。

応募者の経歴・人物をわかりやすく伝えるために押さえておくべきポイントがいくつもあります。それらを踏まえて書類を作成しなければ、NGとなってしまうこともあるので注意しましょう

②筆記試験対策

書類選考や面接では、各ポジションに応じた選考プロセスや内容が設定されます。多くの場合、その中には、論理的思考能力などを測る筆記試験が含まれます。

コンサルティングファームでの筆記試験の内容は難易度が高いため、対策せずに時間内で回答することは困難です。

③面接対策（人物面接・ケース面接）

コンサルティングファームでは「論理的思考力」や「問題解決能力」を重視した選考が行われています。そのため面接では、一般的な事業会社と同様の人物面を確認する面接に加えて、ケース面接を課すコンサルティングファームが多くなっています。

ケース面接とは、テーマが提示され、それに対する解決策をディスカッション形式で回答する方式の面接のことです。短い時間で、回答のためのロジックが構成できるか、面接官の指摘に対して的確な切り返しができるか、その対応姿勢が見られます。

ケース面接には、フェルミ推定やビジネスケースなどのタイプがあり、いずれの分野に関してもスムーズに回答できるように、一定量の実践的なトレーニングを積んでおく必要があります。ケース面接は、未経験でコンサル転職を目指す多くの方にとって、手強い選考プロセスといえるでしょう。

これらのケース面接では、面接の流れの中で即興的にテーマが設定されることが一般的です。

例えば、フェルミ推定を用いた推論の場合は、（目の前にあるボールペンを見て）「日本におけるボールペンの年間消費本数は？」というお題が出されたり、ビジネスケースの面接の場合は、（コロナ禍において外出しなくなったという雑談から）「近所の居酒屋の売上を上げるには？」といった身近な経営課題が出されたりします。これらのお題に、短い時間で論理的に回答することが求められます。

ケース面接では、あらかじめ背景の詳細説明に加え、グラフや数表などの資料が与えられ、それに基づいて課題が提示されることもあります。

例えば「この競技用自転車メーカーは一般自転車市場に進出すべきか？」「データから読み取れる、日米間の転職の差の原因は何か？また、今後日本企業が優秀な人材を社内にとどめるための有効な方法を答えよ」といった内容です。

いずれも難解な問題ばかりであり、正確な答えを要求しているというよりも、答えを導き出すまでの「思考のプロセス」を面接官は見ています。面接官をうならせるような斬新なアウトプットが求められているわけではなく、いかにゼロベースでその問題を捉えることができるか、説得力のある論理展開の仕方ができるかどうかが問われているのです。

コンサルティングファームの選考プロセスは、戦略系、総合系、シンクタンク、人事、IT系などコンサルティングファームによって異なります。コンサルティングファームを一括りに捉えてしまうと、対策不十分で失敗してしまう可能性が高くなるでしょう。希望のコンサルティングファームに合わせた対策ができるかどうかが内定獲得の鍵を握ります。

転職体験談｜未経験⇒コンサル業界

未経験からコンサルティングファームへの内定を獲得した実際のケースをご紹介します。ご覧いただくとわかる通り、未経験からでも世界的に著名なコンサルティングファームでの内定を取っているケースは珍しくありません。また、30代後半や、40代でコンサルティングファームへの転身が叶うケースもあります。ここでは弊社のご支援事例の一部を紹介します。各体験談の詳細をご確認いただくことで、転職までのステップや成功の秘訣を掴むことができます。ぜひ御覧ください。

［20代］コンサル業界未経験で転職に成功した例

［30代］未経験⇒コンサル業界

［40～50代］未経験⇒コンサル業界

未経験でコンサル転職した際の年収

未経験でコンサルに転職した場合、年収はどの程度となるのでしょうか。

第二新卒クラスや社会人経験が短い場合は、アナリストからスタートします。仕事内容は先輩のコンサルタントの補佐、チームでのディスカッションへの参加、各種情報収集と分析、資料作成などが主な業務になります。このクラスの年収は、戦略ファームであれば600万～1000万円、総合ファームでは500万～800万円の水準が一般的です。

社会人経験が一定期間以上ある場合は、コンサルタントクラスで入社するケースが一般的です。コンサルタントは、プロジェクトで実際の作業のほとんどを担当する実働部隊です。このクラスの場合、戦略ファームで1000万～1500万円、総合ファームでは700万～1000万円の水準となっています。

なお、各ファームにおける役職の呼称やポジションごとの給与水準については、「コンサル業界の基礎知識」で詳しく解説しています。

コンサルタントのネクストキャリア

コンサルティングファーム出身者は「ポストコンサル」と呼ばれ、業界内外のハイポジションへ転職できる可能性を持っています。なぜなら、若いうちから培われる汎用的な問題解決能力、さらに複数のステークホルダーを巻き込んでプロジェクトを実施する高度なリーダーシップが、転職市場で高く評価されているからです。そのため、コンサルタントのネクストキャリア（転職先）は多岐にわたります。

企業の経営幹部・幹部候補への転職

ポストコンサルは、外資系・日系の大手企業やベンチャー企業の経営幹部・幹部候補として、多方面で活躍しています。

AppleやAmazon、Google、マイクロソフト、ファイザーをはじめとするグローバルカンパニーは、ポストコンサルの主要な転職先のひとつです。一般的な日本企業と比較して年収が非常に高水準であるだけでなく、ポストコンサルの場合、新卒から勤務し続けている社員よりも高いポジションで採用されることが珍しくありません。

昨今、日系大手企業でもポストコンサルの積極採用が見られるようになってきました。中でも、グローバルに活躍できる人材や事業投資に長けた人材を必要としている総合商社と、一部の優良メーカーによる採用が顕著に見られます。

一方、ベンチャー企業への転職では、ポストコンサルが20代で役員として入社するケースがよくあります。最先端のテクノロジーを駆使して社会的インパクトを生むベンチャー企業が急速に増加しており、やりがいは十分といえるでしょう。
そのほか、中堅オーナー企業が事業承継のために、二世・三世経営者の右腕として、ポストコンサルを採用するケースも相次いでいます。

なお、転職の際には、コンサル経験で身に着けた専門性を活かすことになります。組織人事系ファーム出身であれば人事部門、DX・IT系ファーム出身であればIT部門、FAS出身であれば財務部門に配属されるといったかたちです。戦略ファーム出身であれば、経営企画部門や経営者などに抜擢されるケースが一般的です。

投資銀行・PEファンド・VCへの転職

投資銀行やPEファンド、VCも、ポストコンサルの有力なネクストキャリアです。

中でも近年、人気が高いのがPEファンドです。支援先の企業を成長させて、売却できた際には数億単位のインセンティブを受け取る大手PEファンドの社員も珍しくありません。仕事内容もさることながら、報酬水準の高さでもポストコンサルにとって魅力的な選択肢と言えます。

一方でPEファンドは、投資銀行やコンサル業界などの経験者でなければ入社が難しく、非常に門戸の狭い業界となっています。

他のコンサルティングファームへの転職

コンサル業界内での転職も、もちろん可能です。

この場合は、元のコンサルティングファームよりもさらに高い役職、高い年収で抜擢されることが多くなります。もともと恵まれた待遇のコンサル業界ですが、業界内で転職をすることで、働く環境や条件を良くすることができるのです。

近年、ポストコンサルからの熱視線を集めているのが、大手ファームの幹部が独立して創業した「日系グロースファーム」です。業績が非常に好調なファームが多いことから、「ベンチャー経営幹部」と「コンサル業界水準の高年収」を同時に実現できる、稀有なキャリアとなっています。

起業

「起業」もポストコンサルにとって、有力なキャリアのひとつです。実際に、エムスリー、オイシックス・ラ・大地、ラクスルなど、ポストコンサルが起業し、成功しているベンチャー企業は多数あります。コンサルティング経験を通じて経営に関する知見や問題解決能力を得た上で起業するため、成功の確率が格段に高まるのです。

起業の大きな魅力は、社会的にインパクトのある事業を、自らの手でつくることができる点にあります。途上国支援、や教育改革、地方創生、医療改革など、自分にとって関心の深いテーマの事業を手掛けることは、大きなやりがいとなるでしょう。

さらに、起業した会社が成長すると、数億～数十億円単位の収入を得ることも可能となります。この点も、起業ならではの醍醐味と言えるでしょう。

上記のほかにも、一般的な転職だけでなく、NGO/NPO経営、MBAコースの教授・専任講師など、さまざまな分野でポストコンサルの方々が活躍しています。詳しくは「ポストコンサル転職の基礎知識」で解説していますので、どうぞご覧ください。

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