シンクタンク

概要

シンクタンク

シンクタンクは、政府や企業などから委託された特定課題を検討し、政策や企業戦略のあり方を専門的立場から提案する機関で、政府系の組織と民間の組織に大別されます。
政府系のシンクタンクは、省庁や日銀など政府系組織の傘下で、政策に関する調査・提言を行っている非営利の組織です。

一方、民間のシンクタンクの多くは、純粋な研究を目的とする研究機関とは異なり、他のコンサルティングファームと同様、クライアントからプロフェッショナルフィーを得てコンサルティングビジネスを展開しています。

ここでは主に民間のシンクタンクについて記載します。
シンクタンクは、経営コンサルティング部門（戦略、業務、組織人事）、ITコンサルティング部門、官公庁向けのリサーチ部門（政策に関する調査・提言）、エコノミスト部門などを併せ持ち、民間企業・公的機関をクライアントとして、多岐にわたる業務領域をカバーしています。
近年は、日本企業の海外進出を支援するプロジェクトも増えています。
また、大手証券会社やメガバンクなどを親会社にもち、大手企業グループのネットワークを活かした強い営業チャネルを有することも特徴的です。

ポジション

シンクタンクでは、所属部門によってポジションの呼称が異なりますが、他のコンサルティングファームと同様に４つの職位から構成されていることが一般的です。下記は、呼称の一例となります。

・アナリスト／準研究員
・コンサルタント／研究員
・シニアコンサルタント／副主任研究員
・チーフコンサルタント／主任研究員

求められる人材要件

シンクタンクで求められる人物要件

大学名と前職における経験職種の双方を合わせて検討した上で、採用する傾向があります。
コンサルティング未経験者については、有名大学出身者を中心に、20～30代前半の方を採用しています。
大学院出身者を好むファームもあります。また、前職における経験職種では、事業会社の経営企画部門、マーケティング部門、M&A部門の出身者の採用が多く見られます。
コンサル経験者（ポストコンサル）については、様々なコンサルティングファームから積極的に採用しています。

選考プロセス

【書類選考】
履歴書、職務経歴書による選考が行われます。志望動機書が求められることも多いのも特徴です。
シンクタンクの書類選考では、戦略系ファームと同様、幾つかの踏まえるべきポイントがあります。それらをおさえた書類を作成しなければ、優秀な方でも書類選考段階で不合格となることもあるため注意が必要です。

【筆記試験】
論理的思考能力を測る筆記試験を課されることがあります。適性検査で、本来持っている力を十分に発揮頂くためにも、対策を行って勘を取り戻してから臨んで頂く必要があります。

【面接】
通常、４～５名の面接官と１対１の面接が行われます。
従来は職務経験や志望動機を中心とした面接が行われてきましたが、近年はケースインタビューを行うシンクタンクも増えてきていますので注意が必要です。

ネクストキャリア

シンクタンクのネクストキャリア

シンクタンクのコンサルティング部門出身者のネクストキャリアでは、事業会社への転職、他のコンサルティングファームへの転職、起業などが見られます。

事業会社への転職では、外資系事業会社、大手日系事業会社、成長企業が主な転職先となり、経営企画部門、M&A部門、IT部門、マーケティング部門、人事部門などでの活躍が目立ちます。

他のコンサルティングファームへの転職では、その方の専門領域によって、戦略系、業務・IT系、財務系など、幅広いオプションがあります。同じシンクタンク系で他のファームに移籍するケースも珍しくありません。
また、ファーム内で昇格を重ねてパートナーとなる方や、コンサルタントとして独立、起業する方も見られます。

その他、官公庁部門の出身者は、他のシンクタンクに移籍したり、大学教授に転身したりするケースがあります。
エコノミスト部門の出身者は、年齢が若ければ、金融機関のアナリストに転身することも可能です。