三菱総合研究所（MRI） 社会課題解決とDX推進を両輪で支えるシンクタンク
三菱総合研究所は、自然科学から社会科学にわたる広範な研究機能を基盤に、官公庁や民間企業の複雑な課題解決を推進してきた。本記事では、企業の特徴や理念、沿革、主要なサービス内容、求める人物像、入社後のキャリアパスやトレーニング内容、社員の声、社会貢献・ESG、関連書籍について整理する。
三菱総合研究所（MRI）とは
株式会社三菱総合研究所（Mitsubishi Research Institute、以下：三菱総研）は、1970年に設立された総合シンクタンクである。経済・金融、社会・公共政策、科学技術、IT・ビジネスソリューションなどの幅広い領域を中心に、官公庁および民間企業に対して調査・提言から実行支援までのサービスを提供している。現在は連結従業員数4,700人規模を有する。
コンサル業界地図（領域別）
三菱総研は、三菱グループの創業100周年記念事業として、グループ各社の共同出資により設立された。設立以来、公明正大を旨とし、複雑化する社会課題の解決を通じて「公」へ貢献することを経営の基本方針に据えている。英語名の頭文字をとった「MRI」の略称でも知られる。
同社は、自然科学から人文・社会科学にわたる広範な専門領域をカバーしている点が特徴である。金融政策の提言や安全保障、地球環境問題への対策など、高度な専門性が求められる領域において、中立的な立場から科学的知見に基づいた調査・研究を行っている。
近年は、強みであるシンクタンク機能に加え、ICTソリューションを担う三菱総研DCSとの連携を強化している。これにより、政策提言や経営戦略の策定にとどまらず、デジタル技術を活用したシステム構築や運用までを一体的に支援する体制を整え、DX（デジタルトランスフォーメーション）を軸とした価値提供を推進している。
さらに、新たな経営形態として「VCP（Value Creation Process）経営」を展開している。これは、研究・提言を通じて描いた未来像を、具体的な事業やサービスとして社会に実装するまでのプロセスを一貫して担うものである。エネルギーや社会インフラ、人財育成といった重点分野において、持続可能な社会の実現と収益基盤の強化を同時に目指している。
三菱総合研究所（MRI）の特徴と戦略
未来を問い続け、変革を先駆ける
シンクタンク機能との連携でトップ企業の未来を描く
三菱総合研究所（以下、MRI）は、三菱創業100周年の記念事業としてグループ各社の共同出資により1970年に設立された総合シンクタンク・コンサルティングファームだ。創業来続くシンクタンク事業に加え、全社・事業戦略立案、業務改革、組織・人材戦略など幅広い経営コンサルティングや産官学支援のシステム開発をグループ企業連携で展開する。
MRIの特長は高い専門性と未来志向のコンサルティング、そして社会に与える影響力の大きさだ。日本最大級のシンクタンクとして知られるMRIでは、各業界に精通した専門家たちが、シンクタンクの高度な専門知識をビジネスに転換することで高い付加価値を提供する。
手がけるプロジェクトの特長は先端性と社会性。5年後や10年後に向けて企業自らが社会変化を生み出すためのビジョン策定や、技術や政策など変化の先取りが必要な新規事業開発といった中長期目線のプロジェクトが多い。専門家しか知らない先端技術の動向や各国の政策動向を把握するシンクタンク機能と連携し、リアリティのある中長期の成長戦略を支援する。
MRIの影響力の大きさは、顧客に由来する。主な顧客は製造業や通信業、金融業などいずれも業界におけるトップクラスの大企業であり、新しい産業創出に関わる案件では官公庁を巻き込んだプロジェクト運営を指揮する。日本経済を支える大企業の未来や新たな事業の柱をともに検討し、実行まで支援する。
豊かで持続可能な未来を共創する社会課題解決企業
MRIは2020年の創業50周年を機に、ミッションやビジョンを見直した。事業ミッションは「社会課題を解決し、豊かで持続可能な未来を共創する」。事業活動を通じて顧客の課題を解決し、さらに顧客の背後に存在する社会課題の解決に貢献することで、豊かで持続可能な未来共創をめざす。財務価値だけでなく、非財務価値、社会価値の総和の最大化が目標だ。
一例として2021年にリニューアルした会員組織「未来共創イニシアティブ（ICF）～プラチナ社会※を実現～」がある。
国内外の重要な社会課題に対し、会員であるベンチャー、企業、大学、自治体の536団体が連携し、オープンイノベーションで共創・社会実装し、コレクティブインパクトを創出することをめざしている。「ウェルネス」「水・食料」「エネルギー・環境」「モビリティ」「防災・インフラ」「教育・人財育成」といった分野を中心に、100億人が豊かに暮らせる持続可能社会の構築に向けて、社会課題の抽出から、社会実装に向けた検討・取り組みを推進する（2021年4月1日現在）。
ロングスパンの産業創出と機動的なサービス開発
社会課題と事業課題が交差する領域にアプローチし、産官学連携によるオープンイノベーションに取り組むのもMRIの特長だ。
例えば、現在、自動車メーカーにより自動運転技術の開発や実証実験が進んでいるが、実用化には社会制度や法規制、各地域の課題などの社会課題をクリアしなければならない。このような課題は複数省庁が関わるうえ、実際に動き始めるまでに2～3年と長い時間を要するため、一般的なファームでは支援が難しい。
しかし、MRIはあらゆる省庁と強固な信頼関係を構築し時間を要する国家戦略を支援してきた実績から、関係省庁を巻き込みながら新しい産業の創出の具現化まで支援できる。
また、MRIはシンクタンクで培った知見とノウハウをもとに、グループ各社やパートナー企業と連携し、戦略から実装まで伴走してDX実現をめざす。
ビッグデータの解析やAI活用の豊富な実績に裏付けられた技術力、そこから真に役立つ提案を練り上げ、効果を実感できるまで顧客の革新と成長を支援。また、社会のデジタル変革が求められる中、DXの推進課題とそれを解決する道のりを「DXジャーニー」と位置づけ、政策、地域、業界、技術の深い理解に基づき、DXを通して社会課題解決に取り組む。
先端技術の専門家も多く、開発や実装も積極的に行っている。ブロックチェーンを用いた独自のデジタル地域通貨プラットフォーム（特許取得）を開発し、地域課題解決につながる行動変容を促すサービス「Region Ring ™」の提供も開始した。本サービスは東京駅周辺のSDGsポイントによる行動変容の社会実験にも活用されている。このように具体的なソリューションをクライアントとともに機動的に開発できるのも特長だ。
さまざまな分野の専門家と「よりよい未来社会」を共創する
MRIのコンサルタントの働き方の特長は早い段階から自分で仕事を定義できる点だ。顧客や周囲を説得できることが前提だが、コンサルタント自らが仕事を定義し、個性を発揮しつつ、顧客も満足するような利益を創出・還元できる企業はそう多くない。
MRIが求めるのは顧客の関心事の察知に長けた人間だ。意図をくみ取り、その背景にあるステークホルダーの本質に対する鋭い洞察力と高いコミュニケーション能力、加えて課題を解決する実行力と完遂力が要求される。
また、高度な専門性をもつ他の社員に対し、自分の考えを相対化できる力が求められる。周囲の専門家に意見を求め、そのネットワークを最大限活用できるかどうかが仕事の成否を左右する。
働きやすさには定評がある。組織に壁がなく人間関係もフラット。多様な専門家が気さくに議論しお互いを高め合う文化がある。また、未来社会のあるべき姿を提言する案件が多いため、世代を問わず社会貢献意欲の高い社員が多い。
「よりよい未来社会」をクライアントとの長期的な付き合いの中で創りたい、そんな使命感をもって働きたい志望者には最適な環境だ。
※ プラチナ社会：MRIが実現をめざす「21世紀の持続可能な社会モデル」。環境問題や高齢化など現代社会が抱える根本的な問題を解決した、モノも心も豊かで持続可能な社会
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代表者代表取締役社長：籔田 健二
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設立1970年5月8日
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従業員数4,695人（2025年9月30日時点）※連結
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所在地東京都千代田区永田町二丁目10番3号
三菱総合研究所（MRI）のインタビュー特集
News & Topics
三菱総合研究所（MRI）の理念
以下に三菱総研の理念を引く。
経営理念
三菱総合研究所は、豊かで持続可能な未来の共創を使命として、
世界と共に、あるべき未来を問い続け、社会課題を解決し、社会の変革を先駆けるミッション（果たすべき使命）
社会課題を解決し、豊かで持続可能な未来を共創する
ビジョン（目指す企業像）
未来を問い続け、変革を先駆ける
コミットメント（ステークホルダーへの約束）
第1の約束 研鑽：社会や顧客への提供価値を磨き続ける
私たちは、社会やお客様の課題解決に必要な価値を提供し続けます。
常に社会潮流や技術動向、顧客ニーズを先取りし、自身の価値を磨き続け、相互に高め合います。第2の約束 知の統合：知の結節点となり、多彩な知をつなぐ
私たちは、個性や違いを尊重した知の結節点となり、社内外・国内外の多彩な知をつなぎます。
知と知の新結合を生み出すとともに、社会、お客様、パートナー等と大きな共創の動きをつくり出します。第3の約束 スタンス：科学的知見に基づき、あるべき未来への道筋を示す
私たちは、あるべき未来社会の姿を問い続け、進むべき道筋を構想として旗幟鮮明に示します。
スタンスをとる姿勢には反論や批判を伴いますが、科学的知見と信念と共創の精神に基づいて行動します。第4の約束 挑戦：前例にとらわれず、社会の変革に挑戦する
私たちは、前例にとらわれず迅速果敢に挑戦し、構想で終わらせることなく、社会の変革を目指します。
構想を提言した私たちが実現に向けて最初に走りだし、社会やお客様の期待と共感を呼び起こします。第5の約束 リアリティ：責任を持って実現に取り組む
私たちは、経験に基づく実践知を重視し、構想のリアリティを追求します。
様々なステークホルダーの皆様とともに、責任を持って構想の実現に取り組みます。三菱総研公式サイトより引用
三菱総合研究所（MRI）の沿革
以下に三菱総研の主な沿革を記載する。
- 1970年
- 基本理念として「独立」「学際」「未来志向」を掲げ、三菱創業100周年の記念事業として創業。
- 1990年代
- 先端科学研究所を設置。
- 地球環境研究センターを設置。
- 安全工学研究センターを設置。
- 2000年
- ビジネスソリューション事業本部を設置。
- 2005年
- ダイヤモンドコンピューターサービス(株) (現 三菱総研DCS(株))に資本参加し、連結子会社化。
- コンサルティング事業本部を設置。
- 2006年
- ITソリューション事業の強化・拡大のため、三菱総研、現 三菱総研DCS(株)、(株)三菱UFJフィナンシャル・グループ、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)の4社による業務提携を開始。
- 2009年
- 東証二部上場。
- 2010年
- 東証一部銘柄に指定。
- 本社を東京都千代田区永田町に移転。
- 2020年
- 創業50周年。
- DX事業部門を設置。
- 2021年
- ベトナムとUAEに営業拠点を設立。
- 未来共創イニシアティブ（ICF）を発足。
- 2022年
- 卸電力取引向けオンライン情報サービス事業を(株)MPXへ事業分割。
- 2024年
- 社内外の人材育成を目的とした「MRIアカデミー」を開講。
三菱総合研究所（MRI）のサービス
インダストリー
- エネルギー
- モビリティ
- 化学・マテリアル
- 医療・製薬・医療機器
- 建設・不動産・住宅
- 通信・メディア
- 金融
- 鉄道・運輸・物流
- 電機・機械・ものづくり
サービス・ソリューション
- 経営コンサルティング
- デジタルトランスフォーメーション
- エネルギー・サステナビリティ・食農
- 情報通信
- 最先端技術
- 地域コミュニティ・モビリティ
- ヘルスケア
- 人材
- 防災・リスクマネジメント
- 海外戦略
三菱総合研究所（MRI）の求める人物像
三菱総研では、顧客の課題解決を起点に、より良い未来社会の実現（未来共創）に貢献したいという思いを持った人材を求めている。世の中の課題に関心を持ち、それを自らの力で変えていこうとする意志をベースに、専門分野を深め、広げていくことが重視される。
同時に、自身の専門性にとどまらず、異なるバックグラウンドを持つ仲間と連携しながら行動できる感性と活力も重要な資質として挙げられている。加えて、自ら学び続ける成長意欲、粘り強く考え抜く思考力、そして社会変革への熱意が、求める人物の核となる要素とされている。
なお、国籍による応募制限はないが、業務の多くが日本の官公庁および民間企業との日本語によるコミュニケーションを前提とするため、高い日本語能力が必要とされる。
三菱総合研究所（MRI）でのキャリアパス
三菱総研では、年齢に関係なく実力・役割に基づいて処遇が決まる仕組みが採用されており、若手のうちから重要度の高い役割への挑戦が可能である。社員一人ひとりには職務遂行能力に応じた社内資格（級）が付与され、昇格は能力評価に基づくマネージャー推薦のもとで昇格試験を経て決定される。
以下に、公共・政策分野のプロジェクト系を例としたキャリアステップを示す。実際のキャリアは個人によって異なる。
【キャリアステップと役割例（プロジェクト系、公共・政策分野）】
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1年目〜（6級）
配属後は、研修でのインプットや現場でのOJTを通じ、調査・分析、資料作成、クライアントとのコミュニケーションといった研究員・コンサルタントとしての基礎スキルを習得する。タスクの例としては、データ分析や会議体の運営、議事・ヒアリング記録の作成などが挙げられる。 -
3年目〜（5級）
特定のパートを主体的に担い、複数のプロジェクトを同時に進める「マルチアサイン」のスタイルが始まる。ローテーション・プログラムにより、期間限定で異なる分野の部署を経験する機会もある。調査・分析業務の自律的な遂行や、担当パートについてのクライアントへの説明・ディスカッション、報告書の執筆、顧客経営層へのプレゼンテーションといった役割を担う。 -
7年目〜（4級）
サブリーダーとしてクライアントとの調整・連絡を任されるほか、後輩の指導・進捗管理も担当する。調査・分析業務のとりまとめや、担当パートについての説明・ディスカッション、報告書の担当パート作成なども主な役割となる。 -
11年目〜（3級）
プロジェクトリーダーとして、クライアントへの提案活動やプロジェクト全体のマネジメントを担う。提案書の作成・取りまとめが主な役割となり、既存クライアントへの深耕に加え、新規顧客の開拓にも取り組む。 -
18年目〜（2級）
分野全体のリーダーとして、大型プロジェクトの統括にあたる。社外への情報発信活動や、社内のリーダー層からの相談対応、分野の事業方針の企画といった役割を担う。 -
25年目〜（1級）
分野を横断する事業リーダーとして、より中長期の視点での社会課題解決を見据えた研究・提言活動の企画・統括を担う。
三菱総合研究所（MRI）のトレーニング
三菱総研では、人材を唯一の経営資源と位置づけ、経営理念の実現を担うプロフェッショナルを継続的に育成・輩出するための制度・組織・体系を整えている。その中核を担うのが、Off-JT・OJT・自己啓発を三位一体で推進するMRIアカデミーだ。同社の研究員・コンサルタントとして求められる人材要件を明確にしたうえで、独自の「MRIコンサル・メソッド」に基づく教育を実践しており、対面型とオンライン型を組み合わせた研修プログラムが社員に提供されている。
以下に主な研修・育成制度を示す。
新入社員研修
入社後に実施する研修で、三菱総研の経営方針・事業・働き方の理解、三菱総研らしい考え方や視点の習得、コンサルタントとして必要なベーススキルの獲得を柱として構成されている。問題発見・解決思考、データ分析の基礎、ドキュメンテーション、プレゼンテーション、ファシリテーションといった実務で即活用できる内容に加え、疑似プロジェクトを用いたケーススタディも取り入れられている。集合研修と現場での実践研修を組み合わせて実施される。
キャリア入社研修
中途入社者向けに、導入研修とフォロー研修の2段階で行われる。導入研修では三菱総研の事業・組織概要、コンサルタントとしてのベーススキルやマインドセット、問題発見・解決思考などを習得する。フォロー研修では入社後の振り返りや他部署メンバーとの交流の場が設けられる。
エルダー制度
中堅社員がトレーナーとして若手社員の育成指導・支援にあたる制度。
能力開発支援制度
社会人大学院通学や資格取得、語学研修・学会活動など、自発的な自己研鑽に対して費用の一部を補助する。
ローテーション・プログラム
社内ローテーションによる専門性の複線化を図るほか、三菱グループ各社やその他の民間企業、海外大学等への育成出向・研修派遣を通じて、知見の拡大と専門性の深化を支援する。
各種スキルアップ研修・階層別研修
各組織・各職制階役割に応じたスキル向上を目的とした研修として、コンサルティングやDXのスキルアップ研修、選抜型の短期ビジネススクールへの派遣などが用意されている。また、各階層に求められるスキル向上のための階層別研修も実施されている。
三菱総合研究所（MRI）の社員の声
三菱総研では、研究員の専門分野が政治経済から科学技術まで多岐にわたり、特定テーマの専門家が社内に広く存在していることが、同社のコンサルティングの強みの一つとされている。こうした社内の専門性の幅広さや横断的な連携について語る社員の声を、以下に引く。
政治経済に限らず、科学技術に強いという特徴もあり、あらゆるテーマに対応できることも強みだと感じます。特殊なテーマでも社内を探せば専門家がいます。その点も三菱総研の特徴であり強みだと思います。
価値提供ができる理由の一つには、研究員の専門性が幅広いため、一つのテーマを複眼的に分析できる点にあると思います。所属部署やプロジェクトメンバーで解決できないことがあれば、社内の研究員を頼れば解決できてしまうことに、キャリア入社当初は非常に驚きました。
https://www.mri.co.jp/company/recruit/person/sasaki.htmlより引用
三菱総合研究所（MRI）の社会貢献・ESG
三菱総研では、日々の事業活動そのものが社会貢献に結び付くという考えのもと、知見や情報・未来の「あるべき姿」を幅広く社会に発信する取り組みを行っている。あわせて、将来を担う人財の育成や国際団体への支援など、多面的な社会貢献活動を展開している。
情報発信による未来共創
未来読本「フロネシス」
研究開発成果の発信媒体として、未来読本「フロネシス」を発行している。未来を俯瞰し、読者に具体的な未来への萌芽をイメージさせることを目的としており、多様なテーマを扱っている。これまでに発行したテーマの一例を以下に示す。
- エネルギーの未来地図（2025年11月）
- その知と歩もう。（2024年11月）
- 未来社会への新胎動 時代を創るイノベーションの最前線（2023年11月）
- 2050年、社会課題の論点 イノベーションで社会変革を先駆ける（2022年11月）
- 新インフラ論 ～「インターストラクチャー」がスマートな未来を創る～（2019年3月
- 人生100年時代の医療 ～「患者主体」を実現するイノベーション～（2018年9月）
MRIオピニオン
2024年4月に開始したウェブマガジン。毎月1日に、目指すべき未来や社会課題解決に向けた提言を独自の視点から発信している。
なお、過去には「MRIマンスリーレビュー」にて多様なテーマの視点や論考を毎月発信していたが、2024年3月に休刊している。
メディアとの交流
報道機関との交流の場として、メディア懇談会（年1回）やメディア意見交換会（月1～3回）を開催し、時事性の高いテーマについて動向解説や研究発表、独自視点からの提言を行っている。2024年7月のメディア懇談会では「総合知と実践で拓く新時代」を主題として7テーマが取り上げられ、同社研究員より発表が行われた。
地域・ステークホルダーへの貢献
社会・地域への貢献
社員個人の社会貢献活動は、地域活動や学校ボランティア、NPO活動、社員が災害ボランティア活動を行う際の支援制度の運用まで多岐にわたる。グループ各社でも、職場献血、ペットボトルキャップ収集、書籍のリユース、使用済み切手・カードの提供などの取り組みを行っている。
ステークホルダーの理解促進
顧客経営層向けには「三菱総研フォーラム」を開催し、旬のテーマを取り上げた情報発信の場を設けている。また、取引先に対しては、パートナーシップ構築宣言（2023年）のもと、ビジネスパートナーの課題解決への貢献を通じた持続可能な社会の実現を目指している。社員・家族向けには「ファミリーデイ（家族参観日）」を実施し、社員と家族の交流を促している。
人材育成に対する社会貢献
未来共創塾
将来を担う中高生を対象に、夢のある未来社会の姿を考え描く機会を提供する「未来共創塾」を開催している。
大学教育への協力
社員を大学・大学院へ講師として派遣し、教育活動に貢献している。インターンシップについても国内大学からの受け入れに加え、海外の著名大学からも受け入れており、国際的な人材交流の場にもなっている。
地方自治体・中央省庁・企業からの職員の受け入れ
地方自治体・中央省庁・企業などからの研修目的の出向を受け入れており、調査・研究・コンサルティング業務のほか、社内外の活動現場の視察・体験や自主研究なども実施している。
国際団体を通じた貢献
国連グローバル・コンパクト
2010年4月、国内シンクタンクとしては初めて国連グローバル・コンパクトに署名・参加した。2018年9月期には、グローバル・コンパクト・ネットワークジャパンの複数の分科会に参加し、CSV分科会および女性のエンパワーメント原則（WEPs）分科会では幹事を務めた。
気候変動イニシアティブ
2018年に国内で発足した気候変動イニシアティブに、立ち上げ段階から参画している。
※三菱総合研究所の「未来共創グループ」はこちらをご覧ください。
三菱総合研究所（MRI）についてのFAQ
三菱総研はどのような組織を支援していますか？
三菱総研は、中央官庁や地方自治体といった政府系機関から、幅広い業種の民間企業まで多岐にわたる組織を支援しています。官公庁向けには、政策の立案に向けた調査・分析や提言、制度設計の支援を行い、国の成長戦略や社会課題の解決に寄与しています。民間企業向けには、経営戦略の策定、新規事業の立ち上げ、DX推進、ESG経営の導入支援など、企業の競争力を強化するための多角的なアドバイザリーサービスを提供しています。
三菱総研が提唱する「VCP」とはどのような取り組みですか？
VCP（Value Creation Process：価値創造プロセス）経営とは、三菱総研が目指す「提言から社会実装までの一貫した価値提供」を象徴する経営形態です。従来のシンクタンクの枠を超え、調査・分析によって導き出した未来像や解決策を、具体的な事業やデジタルソリューションとして実際に社会へ根付かせることを重視しています。具体的には、自社で事業運営を行う「ストック型事業」や、スタートアップ企業との共創、デジタル技術の実装などを通じて、社会課題の解決と自社の収益成長を両立させる仕組みを構築しています。
DX領域における三菱総研の強みは何ですか？
DX領域における三菱総研の最大の強みは、上流のコンサルティング機能と、グループ会社である三菱総研DCSが持つ強力なIT実装機能が融合している点にあります。単なるシステムの導入にとどまらず、社会制度や業界の構造変化を見据えた「DX戦略の策定」から、AI・データ分析を駆使した「ビジネスモデルの変革」、そして安定的な「システム構築・運用」までをシームレスに提供可能です。このシンクタンクならではの構想力と、ITプロフェッショナルによる実行力が一体化していることが、他社にはない独自性となっています。
三菱総研の組織体制や研究領域の特徴を教えてください。
三菱総研は、自然科学と人文・社会科学の双方にまたがる極めて広範な専門領域を有しています。経済、金融、公共政策といった社会科学分野はもちろん、エネルギー、地球環境、安全保障、宇宙開発などの自然科学・科学技術分野においても高度な専門スタッフを擁しているのが特徴です。組織はこれらの分野ごとに専門ユニットに分かれており、複雑な課題に対してはユニット横断的なプロジェクトチームを編成して対応します。中立性を保ちながら、データや科学的根拠に基づいた客観的な提言を行う姿勢を徹底しています。
他のシンクタンクやコンサルティングファームと比較して、三菱総研の規模や立ち位置にはどのような特徴がありますか？
三菱総研は、日本を代表する独立系総合シンクタンクの筆頭格として位置付けられています。連結従業員数約4,700名という規模は国内最大級であり、三菱グループという強固なバックボーンを持ちつつも、政府や特定の企業に偏らない中立な立場での提言を強みとしています。外資系戦略コンサルティングファームが主に「企業の収益最大化」を主眼に置くのに対し、三菱総研は「社会課題の解決」を起点とした公の視点を重視している点が決定的な違いです。科学技術やエネルギーなど、公共性の高い大規模プロジェクトの動向把握においては国内随一の影響力を持ちます。
三菱総合研究所（MRI）の関連書籍
三菱総研への転職を志す方へ、同社および業界への理解を深めるうえで参考となる書籍をご紹介します。
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日本人は日本のコメを食べ続けられるか -
データサイエンスはコロナとどう向き合ったか 不測の事態と予測の科学
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金融モデルのリスク管理 実務家向け入門書
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DIGITAL for GOOD
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「共領域」からの新・戦略 イノベーションは社会実装で結実する
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SF思考 ビジネスと自分の未来を考えるスキル
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スリーエックス 革新的なテクノロジーとコミュニティがもたらす未来
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DOING DIGITAL 伝統的銀行のリーダーから学ぶ組織変革
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ITエンジニアのためのプロジェクトマネジメント入門
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