三菱総合研究所Mitsubishi Research Institute, Inc.

理念

以下に三菱総合研究所の理念を引く。

経営理念

三菱総研グループは、自らの強みを活かし独創的な知見に基づく企業活動を行うことを通じて21世紀社会の発展に貢献します。

1. 英知と情報に基づき社会へ貢献
お客様と社会の発展に貢献する知識創造企業であることを目指します。
2. 公明正大な企業活動
　公明正大な企業活動を追求し、お客様からの強い信頼感と高い社会的信用を維持します。
3. 多彩な個性による総合力の発揮
　社員個々は高度な専門性により自己実現を図るとともに、多様性に富む個人の力を結集し、組織的な総合力を発揮します。

事業ミッション―未来共創事業―

時代を先取りし、社会・地域・企業の持続的な発展と豊かな未来をお客様と共に創造する「未来共創事業」を推進しています。

1. 未来を探り・描く
　シンクタンク機能により、お客様の未来を構想する。
2. 未来への具体策を示す
　コンサルティング機能により、お客様の未来への路を示す。
3. 未来を実現する
　ITソリューション機能により、お客様の未来を実現する。

http://www.mri.co.jp/company/info/philosophy.htmlより引用

沿革

以下に同社の主な沿革を記載する。

1970年

三菱創業100周年の記念事業として、三菱グループ各社の共同出資により創業。

1971年

大阪支所（現関西センター）開設。

1981年

名古屋事務所開設。

1991年

地球環境センター（現環境エネルギー研究本部）設置。

1992年

安全工学研究センター（現科学・安全政策研究本部）設置。

2000年

ビジネスソリューション事業本部（現ソリューション部門）設置。

2005年

ダイヤモンドコンピューターサービス(株)（現三菱総研DCS(株))に資本参加し、連結子会社化。
コンサルティング事業本部設置。

2006年

ITソリューション事業の強化、拡大のため、(株)三菱東京UFJ銀行、ダイヤモンドコンピューターサービス(株)（現三菱総研DCS(株))、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)4社による業務提携を開始。

2009年

東京証券取引所に株式上場。

2010年

本社を東京都千代田区永田町に移転。

サービス

インダストリー

• 官公庁
• 金融
• エネルギー
• 通信･放送
• 運輸
• 自動車
• ヘルスケア
• 病院
• ものづくり産業
• 不動産･建設･住宅
• 流通･商社
• 大学
• サービス
• 航空･宇宙
• 海洋
• バイオ
• 環境
• 安全防災
• 情報セキュリティ
• 情報通信
• ITソリューション
• 都市開発
• 地域開発
• 社会基盤整理

ファンクション

• 産業政策･産業戦略
• 社会インフラ海外展開
• 調査･分析
• 政策立案･計画策定
• 政策･事業評価
• 政策実行･普及支援
• 実証実験支援
• 標準化･規格化
• 経営戦略
• リスクマネジメント･BCM
• 事業戦略･新事業開発
• 環境･安全･サステナビリティ
• グローバル戦略
• 技術･研究開発
• マーケティング･商品開発
• オペレーション
• 組織･人財
• ファイナンス
• サイバーセキュリティ
• ITマネジメント
• 情報システム･BPO

求める人物像

「多様性に富んだ個人の結集による組織の総合力」を発揮するために、高度な専門性をもった多彩な研究個性が広く求められている。
性別、国籍などによる制限は一切ない。
基本姿勢として歓迎されるのは、プロフェッショナルとして広い視野から未来への提言を行える未来志向と、チャレンジ精神、分散思考、協調性、粘り強さ、肉体的・精神的なタフさなどを持ち合わせた、ビジネス・パーソンとしての資質である。
名称は「研究所」であるが、営利を追求する株式会社として、ビジネスとして成り立つ研究を遂行できる者、マーケット性のある専門性を備えた人材が求められている。

トレーニング

三菱総研（MRI）の人材開発は、自らキャリアを切り開く「高度なプロフェッショナル」を目指し、高度な専門性と広範な見識に裏打ちされたビジネスパーソンの育成のため、４つのプログラムを柱にしている。

一つめは基礎能力の養成のためのプログラムで、主に新人に対し、新入社員研修やビジネス基礎知識の研修のほか、プロジェクト関連知識研修などを行う。
二つめは高度な専門性を構築するためのプログラムで、社会人大学院やさまざまな資格取得への支援、また自己研修の補助といった、種々の自己研鑽・能力開発への支援制度を用意。
三つ目はマネジメント能力プログラムで、組織マネージャー育成を主とするもの。
経営方針に基づいて、組織や事業をリードし、若手の指導も行うリーダー的人材育成を目指す。
四つめはキャリア形成機会の充実のためのプログラム。
具体的には求人型、求職型、プロジェクト型など、さまざまなタイプで行われる社内公募や、多様なキャリア蓄積のためのジョブ・ローテーションなど。

また社員の多様性重視の観点から、性別、国籍などに関わらず、誰もが働きやすい職場を目指し、ワーク・ライフ・バランス推進や女性社員の育成・登用支援、育児支援策の強化とともに、社員同士の多様性を認め合うための「ダイバーシティ・キャリア推進室」を設置し、社員同士のコミュニケーションや認識の深まりを促進している

社員の声

三菱総研（MRI）は、“我が国屈指の総合シンクタンク”の自負どおり、社会公共マネジメントから情報通信、環境・エネルギーなどの研究活動に加え、コンサルティング事業やソリューション事業など、手がける領域は非常に多岐にわたっている。
したがって社会に対して幅広い興味や関心をもっている社員は、ダイレクトに仕事のやりがいを感じ取っている。

■当社では、様々なサービスや業種のお客様に対してサービスを提供します。
そのため、世の中のさまざまなことに対して興味・関心をもち、積極的に取り組んでいる方にとっては非常にやりがいのある仕事だと思います。

http://www.mri.co.jp/company/recruit/mriwork/consulting/mcu_matsuda.htmlより引用

社風や職場環境については、若手でも活躍でき、上下関係にとらわれず、個性を尊重し仕事の裁量も任される自由さ、そして仕事や会社によって促される自己成長を挙げる声が多い。

■上司にサポートしてもらいながらも、プロジェクト運営など若手社員にも責任のある仕事を任されるため、非常に成長できる環境です。
また、働き方は個人の裁量に委ねられる部分が大きく自由であると言えます。

http://www.mri.co.jp/company/recruit/mriwork/solution/fsu_nokajima.htmlより引用

■能力の高い、個性豊かな人が多いことが当社の最大の魅力です。
プロジェクトに取り組む中で周りの人のスキルや考え方を吸収できる環境が整えられています。普段はあまり上下関係にこだわらず、フランクに意見を交わせる反面、間違っているときには厳しく指摘してくれる人がいることは自分の成長につながります

http://www.mri.co.jp/company/recruit/mriwork/syakaikoukyou/icu_takano.htmlより引用

三菱総合研究所は、未来を創造し時代の羅針盤を担う会社として、常に未知へのチャレンジをし続けている。以下はそこにやりがいを感じる社員の声。

■プロジェクトを実施する上では、常に新しいことを吸収し、新たなことに挑戦していく姿勢が求められます。それが、プロジェクトを行う上での苦労であり、やりがいにもつながっています。
プロジェクトに応じて求められるアウトプットや、問題解決に必要なアプローチが異なるため、常に新しいことに挑戦することが求められます。

http://www.mri.co.jp/company/recruit/mriwork/syakaikoukyou/icu_takano.htmlより引用

「未来への挑戦」というマインドの全社員による共有が、三菱総研（MRI）を常に前へと押し進めていくエンジンであることがわかる。

プロボノ

三菱総合研究所は、ＣＳＲと環境活動への取り組みを重視し、それぞれの基本方針を策定、活動を推進している。
ＣＳＲ活動の基本方針としては、知的プロフェッショナル集団としての知識、技術、ノウハウ等の提供によって社会貢献を目指す「知の提供による社会貢献」、理想の社会を実現するために最も重要な人の育成に尽力する「人材育成に対する社会貢献」、企業活動の実践、存続のために、すべてのステークスホルダーに対する信頼と責任を果たす「企業としての社会的責任の遂行」の３つを掲げている。
具体的な活動としては、社会的責任に関する国際規格ISO26000に基づきつつ、「東日本大震災復興への提言」を発表し、震災復興支援の一環として、岩手県陸前高田市で農業復興再生を支援するための植物工場や、カタール政府の委託を受けたカタールフレンド基金の支援対象第一号プロジェクトである、宮城県女川町の多機能水産加工施設などの調査・提案・設計・課題解決に参画した。
また人材育成としては、次代を担う高校生を対象に、夢のある未来社会を描くためのディスカッションを行う「高校生のための未来共創塾」や、学生に総合シンクタンクの理解を促すためのインターンシップ制度の導入なども行っている。
環境活動への取り組みとしては、「環境経営の持続的推進」「環境事業の多面的展開」「知の提供による環境・社会貢献」の環境方針を定め、2020年までに温室効果ガス排出量を1990年比で25％の削減を目指す「チャレンジ25キャンペーン」に参加している。