デロイトトーマツコンサルティング Deloitte Tohmatsu Consulting
企業について
End to Endの力で企業・社会の変革を実現し、コンサルティング業界の明日を切り拓く
規模とカバレッジの深さを強みに、新たな価値の掛け合わせで挑む
デロイトトーマツコンサルティング（以下、DTC）は、企業の経営課題に対して戦略策定からテクノロジーを活用したオペレーションの実行、運用支援までを行う総合ファームだ。世界150カ国に従業員数31万人と世界最大規模であり（2022年現在）、プロフェッショナル・サービスブランドとしてもグローバルでNo.1であるデロイトのメンバーファームの一員である。
DTCはインダストリー（産業担当）とサービスを掛け合わせる組織体制と、コラボレーションを価値の源泉としている。
インダストリーの強化は10年以上の実績があり、サービスについては、戦略に特化したモニターデロイト、デジタルに特化したデロイトデジタルというサブブランドを展開することで、領域特化のファームとも伍す体制を整えている。
これら2軸に加え、エンジニアやデザイナー、データサイエンティストらを擁し、デジタルアセットを開発する部門や、アライアンスやエコシステム形成を推進する部門などのイネーブラー機能の強化を図り、従来の二次元（2D）のコラボで価値提供する世界から、3D、4Dへと新たな価値を掛け合わせていくビジネスモデルを構築している。
DTCを知るためのキーワード「Lead the way」
デロイトグローバルで共通の価値観（Shared Values）の1つであり、スローガンとなっているのが「Lead the way」だ。その言葉にクライアントや社会、そこに集う人びととともに新たな道を切り拓いていく存在となるという想いを込めている。
近年、企業ニーズが変化し、戦略立案を業務の変革につなげ、さらにITシステムも実装して企業を変革していく「End to End」での支援が期待されている。そのような中で、真にEnd to Endでサービス提供するためには、幅広い業界やサービスの専門家、ソリューションを掛け合わせる必要があり、企業の合併なども関係すれば、会計や税務といった専門知見を提供しながら進めることも求められる。その期待に総合的に応え、クライアントをゴールに導いていけることがDTCが選ばれる理由である。
また、同社は社会課題解決に早期から取り組んできた。2011年よりビジネスで得た知見や経験をNPO/NGOなどソーシャルセクターに対して無償提供するプロボノを通じた社会貢献活動を行っている。
また、新たな経営モデルの実践として、幸福学という考えを取り入れた「メンバーファースト経営」という活動を推進。顧客に最高の価値を提供し続けるためには、価値の源泉であるメンバーが、プロフェッショナルとしての幸せを追求できる環境を用意することが必要との考えに基づき、各部門に幸福度を高めるミッションをもつチームを配置している。
結果、離職率の低下や働くことに対する満足度が10%以上向上するなどの成果が出ている。
日本企業のこれからの課題に的確に対応
DTCは日系企業を主なクライアントとしており、手がける業界は自動車・電機などの製造業、エネルギー、消費財、金融、医薬品などの他、官庁、自治体まで多岐にわたる。そうしたクライアントに対し、経営戦略や業務改善、組織・人事改革、システム導入などを幅広く支援している。
同社の手がけた象徴的な事例として、ある国内メーカーの案件がある。
この企業は、中国・韓国をはじめとする海外メーカーの安価な製品にシェアを奪われ、事業撤退寸前まで追い込まれていた。DTCは従来のサプライチェーン改革として行う生産数管理をはじめとした改善提案に加え、全方位的な支援を際立たせるために、製品自体に対しても、確実に売れる製品の適切なサイズまで提案を行い、シェア改善に結びつけた。このような支援を実現し、具体的な成果創出につなげるには、クライアントのもとに足繁く通い、戦略を現場にまで浸透させる実行力が鍵となる。
上記事例は、停滞する日本経済全体の現状を象徴している。過去10年以上にわたり、多くの日本企業の国際競争力が低下する中、企業の存続理由が改めて問われており、「どれだけ世の中に貢献できる会社となれるか」というモノサシの提示が、より強く求められてきているのだ。DTCは、そうした発想に立脚して、企業のビジネスモデル刷新や新たな産業の創出に取り組んでいる。
創業以来の過去30年近くにわたり、上記事例に象徴される経営姿勢を一貫してもち続けてきたDTCは、最近では特に、デジタルテクノロジー分野で支援強化に取り組んでおり、他社に先駆けて「デロイト デジタル」ブランドを立ち上げ、日本企業のもう1つの課題として「デジタル化の遅れ」を指摘。最新のテクノロジーに企業がどう向き合うべきか、実践的な助言と実行支援に力を入れている。
個性をもち、チームワークも重んじる「学べる」コンサルタントを求める
DTCでの仕事は、デロイトネットワークに所属する31万人強の人材をいかに活用できるかが重要になる。そのためには、コンサルタントとしての個性を確立すると同時に、仲間を集め動かす力が必要となる。個人が担当できる案件数には限りがあり、チームワークが不可欠になるからだ。個の確立のために欠かせないプライドと、組織の一員として動けるチームワークの双方を備えた人材が求められている。
同社の新入社員は、アナリスト、コンサルタント、シニアコンサルタントの順にキャリアアップをめざす。その過程で、コンサルタントとして働くための多面的なスキルやマインドを高めるための「育てる力」に、同社は定評がある。キャリアアップにともない変化していく個々の業務から素直に学ぶ姿勢が、5年後、あるいは10年後の成長につながる。他者からのフィードバックに耳を傾け、着実な成長を続けることで、社会に貢献できるようになる「学習できる人材」を同社は求めている。
デロイトトーマツコンサルティング（DTC）は、世界最大規模の会計事務所のひとつであるデロイト・トウシュ・トーマツ（DTT）のメンバー企業であり、日本最大級の会計事務所、監査法人トーマツのグループに属する日本のコンサルティング会社。株式会社トーマツ・コンサルティング・ホールディングス傘下にある。
日本オフィスは1993年4月に設立され、2021年5月現在約4000人のコンサルタントが所属する。
2008年7月1日、トーマツ コンサルティング株式会社（東京）から現社名変更、グローバル対応力を前面に打ち出した。
スローガンは「日本のビジネスに、新しい力を。」
グローバルブランドである「デロイト」の名を冠する通り、クロスボーダー案件に強みを持つのがDTCの特徴であり、現代のグローバル競争環境の中で、コンサルティングファームに求められる体制とサービスに応えるべく、同社の保有する経験、ノウハウ、ナレッジ、ネットワークなどのケイパビリティーを駆使したサービスを提供する。
デロイト トウシュ トーマツは全世界で150カ国を超える国にオフィスを持ち、エキスパートを約21万人抱えるビッグファームであり、メンバー企業間での協働により、高い専門性と幅広い人的ネットワークを確保、他の追随を許さないような高品質なサービスを提供している。
DTCにおいては同グループである監査法人トーマツ、税理士法人トーマツ、デロイトトーマツFA(旧トーマツFAS）と協力してコンサルティング業務を行うことも多く、実際にDTCの日本人コンサルタントが海外拠点に常駐し、日系企業のサポートを行ったり、逆にDeloitte Consultingのコンサルタントが日本に常駐して、DTCメンバーと共にグローバルな企業経営をサポートするなど、それぞれの地域・国に即した経営課題解決に取り組んでいる。
尚、その出自から、DTCを会計・財務系コンサルとする誤解が見られることがあるが、財務、会計系のサービスは、同社の提供する一サービスであり、戦略、組織改革。M&A、IT、HRなど多様なソリューションを、他の戦略コンサルティングファーム同様、コンピテンシー×インダストリーのマトリクス型で提供している。
※ITコンサルティングのアビームコンサルティングは、1993年にDTTから分離、2003年に脱退しており、現在は資本等関連を持たない別会社であるが、元はDTCと出自を同じくするファームである。
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代表者代表執行役社長 佐瀬 真人
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設立平成5年4月
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所在地東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング（東京オフィス）
News & Topics
デロイトトーマツコンサルティングの理念
Deloitte network Purpose
“Deloitte makes an impact that matters.”
私たちは、クライアントにとって、メンバー一人ひとりにとって、社会にとって、最も価値あることをもたらすために日々挑戦を続ける。
私たちは、創造性に溢れた洞察によって複雑な課題を解決し、クライアントの持続的な成長を支える比類なきサービスを提供する。
私たちは、クライアントに卓越した価値を提供するために、素晴らしいキャリア体験とオープンで協調的な文化を通じて、才能あるプロフェッショナルたちを輝かせる。
私たちは、誠実な組織でありつづけるとともに、私たちのコミュニティをサポートし、マーケットにおける信頼と信用を築くことで社会に貢献する。
共通の価値観が、発展的で揺るぎないインパクトの創造へと私たちの行動を導く。デロイト トーマツ グループ 経営理念
“Fairness to society”
経済社会の公正を守り率先してその発展に貢献する
プロフェッショナル ファームとして独立性を保持し、グローバルな視野に立って与えられた責任と役割を誠実に果たす。
私たちは常に社会的に存在意義のあるファームでありたいと思い、社会的使命を果たす決意を表す。公認会計士ないし監査法人は社会的使命が法律によって明らかであるため、改めて述べる必要がないという考え方もあるが、私たちは法律に保護された職業に安住することなく常に職業のあるべき姿を追い求めることを再確認するためにも改めてこの決意を示す。“Innovation for clients”
クライアントの期待を超える知的専門サービスを総合的に提供する
多様化するニーズにこたえるため、総合力を発揮できる組織を構築し、創造的で先見性に富んだサービスを提供する。
クライアント サービスの決意を表している。
私たちは、法律の要求するものを単に守れば良いのではなく、職業的専門家としての良心に従って最善のサービスを提供することが私たちの責務であり、社会的使命でもある。したがって、クライアント サービスの原点は常に創造的サービスの提供にあることから"Innovation"をキーワードにした。“Talent of people”
各人の個性を尊重し能力を発揮できる生きがいのある場を創りだす
プロフェッショナルとして自らを鍛え、磨き、チームワークを守る一人ひとりが、生きがいを手にし、豊かな生活を実現する。
組織を生かすのも、その成員を生かすのも一人ひとりのメンバーの在り方に帰結する。ここでは組織とその成員との関係を表した。前の2つがそれぞれ「社会観」「使命観」を表すのに対し、ここでは「人間観」としてとらえ、トーマツの成員の幸せを求めることを表した。共通の価値観（Shared Values）
“Lead the way”
今後のプロフェッショナルのあるべき姿を率先して追求すると共に、多くの人々の機会創出や持続可能な社会の実現に貢献する
“Serve with integrity”
誠実性を堅持し、クライアント、規制当局、社会一般からの信頼向上に努める
“Take care of each other”
一人ひとりを尊重し、公平性の確保、互いの成長と幸福追求に向けて配慮し助け合う
“Foster inclusion”
多様性を受け容れ、それを活かし強みとする Inclusive な組織風土を醸成する
“Collaborate for measurable impact”
目に見える高い成果をめざし、多様なプロフェッショナルが相互協力の精神で国境や専門性の垣根を越えて連携する
https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/about-deloitte-japan/mgmtpolicy.htmより引用
デロイトトーマツコンサルティングの沿革
以下に同社の主な沿革を記載する。
- 1981年
- 等松・トウシュロス コンサルティング設立
- 1993年
- 等松・トウシュロス コンサルティングの経営コンサルティング部門とIT部門が分離。
経営コンサルティング部門が独立してトーマツ コンサルティングを設立 - 1997年
- 等松・トウシュロス コンサルティングに残っていたIT部門がデロイト トーマツ コンサルティング（便宜上、以下旧DTCと記す）に社名を変更
- 2003年
- 旧DTCが監査法人トーマツとの資本関係を解消、デロイト トウシュ トーマツより脱退し、アビームコンサルティングへ社名を変更
- 2008年
- トーマツ コンサルティング（東京）がデロイト トーマツ コンサルティングへ社名を変更
- 2010年
- トーマツコンサルティング（中京）（関西）（西日本）の各社と経営統合
- 2015年
- 合同会社化。デロイト トーマツ コンサルティング合同会社に社名変更
- 2017年
- デロイトトーマツコーポレートソリューション合同会社を設立
- 2019年
- 東京丸の内にグループ旗艦オフィスを開設
※1997年～2003年まで「デロイトトーマツコンサルティング」を名乗ったのは、現アビームコンサルティングであり、出自は同じくするものの、2008年以降のDTCとは別である。
デロイトトーマツコンサルティングのサービス
インダストリー
- コンシューマービジネス
- 金融
- ライフサイエンス
- 自動車
- 電機・機械
- プロセス加工
- テクノロジー
- メディア
- テレコム
ファンクション
- 戦略
- 組織改革・再編
- M&A
- CFOサービス
- オペレーション変革
- テクノロジーアドバイザリー
- 組織・人事コンサルティング
デロイトトーマツコンサルティングの求める人物像
DTCのコンサルタントには、「クライアントと共に達成すること」を常に目標として掲げ、提案、実行、達成するために、プロフェッショナルとしての高レベルの意識を持ち、行動することが求められる。
中途採用では、主に大卒以上且つ経営コンサルティングの実務経験を持つ者が選考の対象となる。
限られた時間の中で一定の成果を出した人、具体的な問題意識を持ち、成果志向で仕事をした経験を持つ人、知識や経験だけでがなく、成果で仕事を語れる人などが歓迎される傾向にある。
非常に狭き門ではあるが、新卒採用も行っている。
新卒、未経験者に対しては、「コンサルタントとして一人前になるまでは社内でしっかりと面倒を見る」という社風があり、そのため、採用の段階でも、一人前のコンサルタントに成長できる素養を持っているか否かが、重要な選考基準の一つとなっている。
デロイトトーマツコンサルティングでのキャリアパス
DTCでは以下の６つのステージにコンサルタントのランクが分けられており、各ランクに期待される能力を満たし、成果を上げることで次のステージへランクを進める。
職位は以下の通り。
ビジネスアナリスト
コンサルタント
シニアコンサルタント
マネジャー
シニアマネジャー
パートナー・ディレクター
デロイトトーマツコンサルティングでのトレーニング
DTCは「コンサルタントとして一人前になるまでは社内でしっかりと面倒を見る」という社風であると同時に、「コンサルタントはプロフェッショナル業」であるという考えから「主体性と責任をもって自分で目指すべきキャリアを描く」ということを基本としている。
DTCの教育制度は実プロジェクトの中で学ぶOJTと、仕事を離れた場でのOFF-JTがある。
具体的なトレーニングとしては以下などがある。
入社時、階層別トレーニング
新卒、中途にかかわらず、入社時、或いは昇格時にスムーズにスタートアップができるよう、当該ランクに求められるコアスキルの習得を図るプログラム。
グローバルトレーニング
デロイトグローバルがグローバル人材育成の為に提供するプログラム。
基礎・開発トレーニング
主にスタッフ層を中心に、総合力の育成を目的として基本的なスキルの習得を図るプログラム。
分野別トレーニング
専門性を高めるために各分野におけるトピックや方法論等の習得を図るプログラム。
デロイトトーマツコンサルティングの社員の声
規模の大きさによるリソースの豊富さや業界の幅広さはもちろん、柔軟で自由度の高い組織に魅力を感じる社員の声を以下に引く。
現在、トーマツグループ最大のプロジェクト（業務・組織・システム導入）において全体プログラム管理を行っています。外的／内的環境の変化が激しく、計画変更が相次ぐ極めて困難なプロジェクトですが、難易度が高いほど導入後の達成感は計り知れないです。
また、DTC内の各ユニットのメンバだけでなく、監査やFA等のグループ会社のメンバといった異なるバックグラウンドのリソースが集結して100人超のプロジェクトチームが組成されており、各自が有する知見やノウハウに触れ、多くのことを短期間で吸収できたことは、大きな魅力の一つといえると思っています。%もちろん、社内／グループ内のネットワークを広げることができた点も、そのうちの一つといえます。
新しいことに挑戦することに対して組織の受容度が比較的高いのはないでしょうか。
元々グローバルの先進事例や最先端のIT案件等を志向していましたが、クラウド技術を使ったエンタープライズレベルでのシステム導入を行ったことがきっかけで、所属ユニットや協業する社内のユニットでの認知度が上がり、そこからグローバルでクラウドビジネスを展開しているDeloitteのコンサルティングプラクティスのネットワークへと広がりを見せたことで、様々な革新的な技術や取組みに触れる機会が増えました。
これらは、全て組織として新たな取組みに対してそれらを後押しする環境があったからだと考えています。https://dtccareers.tohmatsu.co.jp/people/peoples/c6/index.htmlより引用
監査法人や税理士法人との連携がし易く、様々な視点（幅広いアセットの活用）とアジア地域を中心とする豊富な駐在員メンバーとの連携でクライアントの課題に対して対応することが出来、またその過程を通じて自分自身も知識・知見を習得することが出来ます。
“マチュア”な人が多く、お互いを尊重し、クライアントのために何が最適かを深く考える文化がある。また多様性を大事にする文化があるので、皆がそれぞれの価値観を持って様々な提案やソリューションを考え抜く文化は、自分にも非常にいい刺激になっていると感じています。
また、DTC自体が成長過程のため、良い意味でまだ“未成熟”であり、楽しみながら会社の成長を実感することが出来ます。
他ファームに比べて規模の割には自由度が高く、プロジェクトにおける意思決定が早く出来るうえ、ユニット内の運営について主体的に推進出来る場です。https://dtccareers.tohmatsu.co.jp/people/peoples/c5/index.htmlより引用
子育てなどプライベートと仕事をうまく両立できている社員も多い。
私が入社した2012年時点で子供は3歳でした。子育て中は、全面的に出張を外してもらうのが一般的ですが、私の上司は、私が出張するための社内外に向けた調整を支援してくれました。加えて、夫の会社も理解があるので、夫が周囲に気を遣って急な保育園のお迎えに行けないということもありませんでした。私の抱える責任を、それが仕事関係であるか否かに関わらずどう果たすかを周囲が本気で考えてくれたことで、必要であれば出張や残業も含む仕事の仕方ができていると思っています。
入社前のイメージは、キレキレの人たちの集団で、しかも激務。入社してみたら、やはりキレキレで実際に多忙でしたが、面接で感じた通りDTCの人たちは人間味にあふれているというか、新卒1年目の意見にもちゃんと耳を貸してくれました。働く環境も想像以上にフレキシブルでした。成果さえ出せば、勤務時間も場所も比較的自由なので、多忙さも自分でコントロールできます。現在は、午後7時以降までオフィスに残ることは稀になりました。
https://www.dtcrecruit.tohmatsu.co.jp/people/peoples/c4/index.htmlより引用
デロイトトーマツコンサルティングの社会貢献・ESG
DTCでは、「持続可能な社会の構築」という観点から、個々のクライアントへのサービスの提供という枠をこえて、様々な社会課題の解決につながる新たな事業機会や価値の創造を目指している。
そのために、民間企業、政治家、行政・国際機関、NGO・NPO、学術機関などと幅広く連携し、グローバルな視座から社会課題解決を加速する効果的なエコシステムの創出を、国連が採択した「SDGｓ持続可能な開発目標」を取り入れながら進めている。
この他にも、多様なプレーヤーが既存のセクターの垣根をこえて協働し、社会課題解決に向けた取り組みがさらに加速されることを目指して、各種の世論啓発・知識基盤構築・クロスセクターでのイノベーション促進などにも力を注いでいる。
例としては、日本初のルール形成戦略専門のシンクタンクである「多摩大学ルール形成戦略研究所」の創設支援や、DTCにおいて2016年から開始した、非営利団体の成長を無償のコンサルティングを通じてサポートする「ソーシャル・イノベーション・パイオニア」プログラムなどがある。
そのほか、2011年7月に「デロイト トーマツ コンサルティングが初めてのプロボノ～国際協力NGO「CARE」日本事務局の中期計画策定で～」というプレスリリースを行い、ケア・インターナショナル ジャパンとの連携を発表している。
DTCはケア・インターナショナル ジャパンの国内支援において、戦略策定と実行サポートを行っている。
※ケア・インターナショナル ジャパンは世界70カ国以上の途上国や紛争地域において年間6,500万人に対する支援を展開している国際協力NGO。
このほかにも、ダイアログ・イン・ザ・ダーク、社会福祉法人石巻市社会福祉協議会、ピースウィンズ・ジャパン、公益財団法人プラン・ジャパン、世界の医療団、Teach For JAPANなどに対し、公益法人化や事業計画策定、戦略立案、実行計画策定、財務・管理会計プロセス整備など、DTCの持つ専門性を活かした支援を行っている。
デロイトトーマツコンサルティングの関連書籍
デロイトトーマツコンサルティングへの転職を志す方へ、面接までに読むべきお勧めの書籍をご紹介します。
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グリーン・トランスフォーメーション戦略 -
M&A・組織再編の人事 トランスフォーメーションを達成するために