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求人数 1,020 件 2020/01/21
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Deloitte Tohmatsu Consulting
デロイトトーマツコンサルティング（DTC）は、世界最大規模の会計事務所のひとつであるデロイト・トウシュ・トーマツ（DTT）のメンバー企業であり、日本最大級の会計事務所、監査法人トーマツのグループに属する日本のコンサルティング会社。株式会社トーマツ・コンサルティング・ホールディングス傘下にある。
日本オフィスは1993年4月に設立され、2012年11月時点での従業員数は約1300人である。
2008年7月1日、トーマツ コンサルティング株式会社（東京）から現社名変更、グローバル対応力を前面に打ち出した。
スローガンは「日本のビジネスに、新しい力を。」
グローバルブランドである「デロイト」の名を冠する通り、クロスボーダー案件に強みを持つのがDTCの特徴であり、現代のグローバル競争環境の中で、コンサルティングファームに求められる体制とサービスに応えるべく、同社の保有する経験、ノウハウ、ナレッジ、ネットワークなどのケイパビリティーを駆使したサービスを提供する。
デロイト トウシュ トーマツは全世界で150カ国を超える国にオフィスを持ち、エキスパートを約170,000人抱えるビッグファームであり、メンバー企業間での協働により、高い専門性と幅広い人的ネットワークを確保、他の追随を許さないような高品質なサービスを提供している。
DTCにおいては同グループである監査法人トーマツ、税理士法人トーマツ、トーマツFA(旧トーマツFAS）と協力してコンサルティング業務を行うことも多く、実際にDTCの日本人コンサルタントが海外拠点に常駐し、日系企業のサポートを行ったり、逆にDeloitte Consultingのコンサルタントが日本に常駐して、DTCメンバーと共にグローバルな企業経営をサポートするなど、それぞれの地域・国に即した経営課題解決に取り組んでいる。
尚、その出自から、DTCを会系・財務系コンサルとする誤解が見られることがあるが、財務、会計系のサービスは、同社の提供する一サービスであり、戦略、組織改革。M&A、IT、HRなど多様なソリューションを、他の戦略コンサルティングファーム同様、コンピテンシー×インダストリーのマトリクス型で提供している。
※ITコンサルティングのアビームコンサルティングは、1993年にDTTから分離、2003年に脱退しており、現在は資本等関連を持たない別会社であるが、元はDTCと出自を同じくするファームである。
| 社名 | デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 |
| 代表 | 代表執行役社長 宋 修永 |
| 設立 | 平成5年4月 |
| 所在地 | 東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング（東京オフィス） |
▼デロイト トーマツ コンサルティングのインタビューはこちらをご覧ください。
DTCはグローバル化という困難の上でビジネスをおこなっている企業の「協同者」として、現場に即したソリューションを提案し、しっかりと課題解決の実行まで行うことを基本スタイルとしている。
DTCでは、クライアントの良き協働者であるために、以下の 理念を掲げている。
以下に引用する。
100年先に続くバリューを、日本から。
課題の解決だけが私たちのゴールではありません。
日本、そして世界を取り巻く環境が目まぐるしく変化する今日、成長を続けると同時に、持続可能な社会の創造とその発展に貢献していくことが、これからのビジネスに求められている価値観であると考えます。
次世代のために、その先にある未来のために、クライアントとともにバリューを創り出し、世界へと届ける。
それは新しいビジネスの“イミ”の探求、新しいビジネスの“カタチ”の創造でもあります。
デロイト トーマツ コンサルティングはクライアントと共に日本を、世界を進化させ続けます。
DTCサイトより引用。
また、以下にトーマツグループの経営理念を引いておく。
■Fairness to society
経済社会の公正を守り率先してその発展に貢献する
プロフェッショナル ファームとして独立性を保持し、グローバルな視野に立って与えられた責任と役割を誠実に果たす。私たちは常に社会的に存在意義のあるファームでありたいと思い、社会的使命を果たす決意を表す。公認会計士ないし監査法人は社会的使命が法律によって明らかであるため、改めて述べる必要がないという考え方もあるが、私たちは法律に保護された職業に安住することなく常に職業のあるべき姿を追い求めることを再確認するためにも改めてこの決意を示す。
■Innovation for clients
クライアントの期待を超える知的専門サービスを総合的に提供する
多様化するニーズにこたえるため、総合力を発揮できる組織を構築し、創造的で先見性に富んだサービスを提供する。クライアント サービスの決意を表している。
私たちは、法律の要求するものを単に守れば良いのではなく、職業的専門家としての良心に従って最善のサービスを提供することが私たちの責務であり、社会的使命でもある。したがって、クライアント サービスの原点は常に創造的サービスの提供にあることから“Innovation”をキーワードにした。■Talent of people
各人の個性を尊重し能力を発揮できる生きがいのある場を創りだす
プロフェッショナルとして自らを鍛え、磨き、チームワークを守る一人ひとりが、生きがいを手にし、豊かな生活を実現する。組織を生かすのも、その成員を生かすのも一人ひとりのメンバーの在り方に帰結する。ここでは組織とその成員との関係を表した。前の2つがそれぞれ「社会観」「使命観」を表すのに対し、ここでは「人間観」としてとらえ、トーマツの成員の幸せを求めることを表した。
トーマツグループサイトより引用。
以下に同社の主な沿革を記載する。
※1997年～2003年まで「デロイトトーマツコンサルティング」を名乗ったのは、現アビームコンサルティングであり、出自は同じくするものの、2008年以降のDTCとは別である。
DTCのコンサルタントには、「クライアントと共に達成すること」を常に目標として掲げ、提案、実行、達成するために、プロフェッショナルとしての高レベルの意識を持ち、行動することが求められる。
中途採用では、限られた時間の中で一定の成果を出した人、具体的な問題意識を持ち、成果志向で仕事をした経験を持つ人、知識や経験だけでがなく、成果で仕事を語れる人などが歓迎される傾向にある。
非常に狭き門ではあるが、新卒採用も行っている。
新卒、未経験者に対しては、「コンサルタントとして一人前になるまでは社内でしっかりと面倒を見る」という社風があり、そのため、採用の段階でも、一人前のコンサルタントに成長できる素養を持っているか否かが、重要な選考基準の一つとなっている。
DTCでは以下の６つのステージにコンサルタントのランクが分けられており、各ランクに期待される能力を満たし、成果を上げることで次のステージへランクを進める。
職位は以下の通り。
アソシエイト
ビジネスアナリスト
コンサルタント
シニアコンサルタント
マネージャー
シニアマネージャー
パートナー・ディレクター
DTCは「コンサルタントとして一人前になるまでは社内でしっかりと面倒を見る」という社風であると同時に、「コンサルタントはプロフェッショナル業」であるという考えから「主体性と責任をもって自分で目指すべきキャリアを描く」ということを基本としている。
DTCの教育制度は実プロジェクトの中で学ぶOJTと、仕事を離れた場でのOFF-JTがある。
具体的なトレーニングとしては以下などがある。
【入社時、階層別トレーニング】
新卒、中途にかかわらず、入社時、或いは昇格時にスムーズにすあーとアップができるよう、当該ランクに求められるコアスキルの習得を図るプログラム。
【基礎トレーニング】
主にスタッフ層を中心に、総合力の育成を目的として基本的なスキルの習得を図るプログラム。
【組織開発トレーニング】
コンサルティング業務やその他の組織活動に対して直接的・間接的に影響を与える各種の知識習得を図るプログラム。
【分野別トレーニング】
専門性を高めるために各分野におけるトピックや方法論当の習得を図るプログラム。
DTCの強にの一つとして、業界・業種ごとの専門的知識と豊富な経験をもつインダストリーのエキスパートを多く擁している点があげられる。
あるシニアマネージャーの弁を以下に引く。
DTCのコンサルタントとして、自分の専門性を活かし、チームでクライアントサービスに寄与できる喜びを覚えるようになりました。
クライアントが抱える多様な課題を解決するために必要な施策は何か、目的を達成するために有効な施策をどう展開するか。
私は、ヒト・組織の観点から提案することができます。しかし、クライアントが抱えるビジネス課題は非常に複雑であり、複数の視点から施策を講じることが求められます。DTCでは、他ユニットのメンバーとチームを組むことで、それぞれの知見を組み合わせた総合的なソリューションをクライアントに提供できる。そんなプロフェッショナルチームの一員として寄与できる実感を味わえることは最高に楽しいです。
1つ１つのプロジェクトが、ただの「仕事」ではなく「新しい学習と感動」を覚える場に変わったと感じています。
また、他総合コンサルファーム出身者のパートナーは以下のように語っている。
専門性の高い人材が多くクライアントの課題に対して最適なチーム体制で、社内ナレッジやグローバル企業の先進事例を参考にそれぞれの専門性を活かしながらクライアントに適した方法論を作ることが出来ています。
社内や監査法人、税理士法人などのグループ内に様々な専門家がいるので、プロジェクトスコープ外の問合せに対しても的確に対応可能であり、結果としてクライアントからの信頼感も向上し、複数案件へ広げることが出来ます。
自分の専門性とは異なる領域に関するクライアントからの問合せに対応していくことで、これまでとは異なる専門性の領域に関する知識が深まり、自分の専門性の幅が広がったことを感じています。
DTCでは、「持続可能な社会の構築」という観点から、個々のクライアントへのサービスの提供という枠をこえて、様々な社会課題の解決につながる新たな事業機会や価値の創造を目指している。
そのために、民間企業、政治家、行政・国際機関、NGO・NPO、学術機関などと幅広く連携し、グローバルな視座から社会課題解決を加速する効果的なエコシステムの創出を、国連が採択した「SDGｓ持続可能な開発目標」を取り入れながら進めている。
この他にも、多様なプレーヤーが既存のセクターの垣根をこえて協働し、社会課題解決に向けた取り組みがさらに加速されることを目指して、各種の世論啓発・知識基盤構築・クロスセクターでのイノベーション促進などにも力を注いでいる。
例としては、日本初のルール形成戦略専門のシンクタンクである「多摩大学ルール形成戦略研究所」の創設支援や、DTCにおいて2016年から開始した、非営利団体の成長を無償のコンサルティングを通じてサポートする「ソーシャル・イノベーション・パイオニア」プログラムなどがある。
そのほか、2011年7月に「デロイト トーマツ コンサルティングが初めてのプロボノ～国際協力NGO「CARE」日本事務局の中期計画策定で～」というプレスリリースを行い、ケア・インターナショナル ジャパンとの連携を発表している。
DTCはケア・インターナショナル ジャパンの国内支援において、戦略策定と実行サポートを行っている。
※ケア・インターナショナル ジャパンは世界70カ国以上の途上国や紛争地域において年間6,500万人に対する支援を展開している国際協力NGO。
このほかにも、ダイアログ・イン・ザ・ダーク、社会福祉法人石巻市社会福祉協議会、ピースウィンズ・ジャパン、公益財団法人プラン・ジャパン、世界の医療団、Teach For JAPANなどに対し、公益法人化や事業計画策定、戦略立案、実行計画策定、財務・管理会計プロセス整備など、DTCの持つ専門性を活かした支援を行っている。
