戦略系コンサルへの転職［徹底解説］
戦略系コンサルティングファームとは？
戦略系コンサルティングファームは、クライアント企業のさまざまな経営課題の解決を行うプロフェッショナルファームです。
必要に応じて、事業戦略、マーケティング戦略、M&A戦略、新規事業の立案、業務改善や組織改革などのコンサルティングを実施します。
戦略コンサルは、戦略立案に関わるプロジェクトを中心に行っているというイメージをお持ちの方もいらっしゃることでしょう。しかし、近年ではクライアント企業から変革のスピードや具体的な成果を求められる中、中長期的な戦略立案だけでなく、現場のアクションプランを作り込み、プランがきちんと実施できるようにサポートする実行支援まで踏み込んでプロジェクトが行なわれるようになってきています。
戦略コンサルに分類される外資系のコンサルティングファームは、ワールドワイドに拠点をもっている場合が多く、グローバルカンパニーや大手企業を主たるクライアントとしています。
代表的な戦略系コンサルティングファームには、マッキンゼー・アンド・カンパニーやボストンコンサルティンググループ、ベイン・アンド・カンパニーなどがあります。
様々な産業に対して経営課題の解決を行う戦略コンサルについて、そのポジションや業務内容を見ていきましょう。
戦略コンサルの業務フロー詳細
業務フロー1：提案
新規または既存のクライアントに対して、プロジェクト提案資料を作成してプロポーザルのプレゼンテーションを行い、プロジェクトを受注します。扱う経営課題やプロジェクトの方向性が定まるため、とても大切なフェーズとなります。
業務フロー2：キックオフ
クライアント企業との契約が結ばれると、コンサルティングファーム内でプロジェクトチームを組成してキックオフをします。プロジェクトは、クライアント先に常駐する「オンサイト」となる場合もあれば、ファーム内のオフィスワークとなる場合もあります。アサインされたコンサルタントは、プロジェクトのテーマ、業界、クライアント企業に関する大量の情報を短期間にインプットします。
業務フロー3：プレゼンテーション
リサーチ、仮説構築、仮説検証の作業を繰り返し、ドキュメンテーション（情報の整理と文書化）を進めていきます。作成された中間報告資料に基づいて、クライアント企業にプレゼンテーションを行います。
業務フロー4：最終報告
中間報告で確認された方向性に基づいて、仮説を詳細化しながら最終報告資料にまとめます。クライアント企業にプレゼンテーションを行った上、最終アウトプットとして資料一式を納品します。
戦略コンサルのプロジェクト事例（抜粋）
戦略コンサルに転職した後、どのようなテーマを扱うのでしょうか。以下で、コンサルティングプロジェクトの事例を見ていきましょう。
インダストリー別プロジェクト事例
自動車（大手自動車メーカーのグローバル展開支援）
金融（買収先事業会社のビジネスデューデリジェンス）
メディア（大手広告代理店の営業戦略構築および実行支援）
エネルギー（政府機関のエネルギー戦略構築支援）
ヘルスケア（医療機器メーカーの中期経営計画策定支援）
ファンクション別プロジェクト事例
戦略（大手商社物流事業の海外進出戦略構築支援）
マーケティング・ブランディング（大手不動産会社のコーポレートブランド戦略構築支援）
オペレーション（日系電子機器メーカーの業務効率化の実行支援）
人材・人事（大手家電メーカーの人事制度構築支援）
R&D（大手アパレルメーカーの商品開発プロセス再構築支援）
【戦略コンサルへの転職】求められる人材要件
戦略系コンサルティングファームの多くは、未経験者をポテンシャルで評価して採用しているため、オファーを獲得する人のバックグランドは多岐にわたります。
未経験者の中途採用の場合、20～30代前半の有名大学卒の人を中心に、前職の職種に関わらず採用される傾向があります。
具体的には、事業会社や金融機関の経営企画、マーケティング、営業、経理・人事・法務などのバックオフィス、システムエンジニア、国家公務員、大学の研究職、医師、弁護士、公認会計士など様々な職種から転職してきています。
戦略コンサルティングほど幅広い職種に対してポテンシャル採用を行っている業界は見られないと言っても過言ではないでしょう。
中途採用の要件として、MBAの学位取得は必須ではありません。ただし、かつて必須項目ではなかった英語力が、近年は重視される傾向があります。戦略コンサルへの転職を検討している場合は語学力のスキルアップは視野に入れておくと良いでしょう。
【戦略コンサルへの転職】選考プロセス
戦略コンサルへの転職はしっかりとした対策ができたかどうかが成否を決めると言っても過言ではありません。以下で具体的な選考プロセスや選考内容についてご紹介します。
選考プロセス1：書類選考
履歴書および職務経歴書によって選考が行われます。志望動機書や英文レジュメの提出を求めるコンサルティングファームもあります。
一般的な転職攻略本には「職務経歴書に成果を数字で記述せよ」と書かれているケースがあります。しかし実態としては、戦略コンサルへの転職時の書類選考ではそのような内容は重視されてはおらず、むしろ成果を数字で記載しただけでは適性に疑問符がつくこともあります。
選考プロセス2：筆記試験
論理的思考能力を測るために、GMAT（※1）や判断推理（※2）を中心とする筆記試験を課す戦略系コンサルティングファームが多数です。一般的な適性検査よりも難易度が高く、事前に対策をしておかないと、優秀な人でも筆記試験で不合格となってしまうこともあります。
（※1）GMATとは、Graduate Management Admission Testの略で、ビジネススクールへの留学にあたって求められることが多く、MBA取得の実質的共通試験となっています。
（※2）判断推理とは、公務員試験の科目の一つで、論理的な思考能力を問う試験です。
選考プロセス3：面接
通常、5～6名の面接官と1対1の面接が行われます。
志望理由や職務経験を中心とする面接もありますが、多くの戦略コンサルファームでは、地頭力を見るためにケースインタビューを課しています。
ケースインタビューとは、面接官からあるシチュエーションが示され、その問題に対する解決策を答えさせるというディスカッション形式の面接です。
具体的には次のようなケースが与えられます。
「万年筆の年間市場規模は？」
「新幹線の中のコーヒーの売上を2倍に伸ばすには？」
「あなたがファーストリテイリングのCEOだったらどのような手を打つか？」
上記のような問いに論理的に回答していくことが求められます。
また、ケースインタビューでは、回答内容だけを評価されるのではなく、ディスカッションに臨む姿勢も見られているので注意が必要です。
対策なしにケースインタビューを乗り越えるのは極めて難しいのが実態です。戦略系コンサルティングファームへの転職を希望するのであれば、しっかりと対策をしてから挑みたいところです。入念な対策を行うことで、面接で高いパフォーマンスを発揮することは十分に可能です。
戦略系コンサル出身者のネクストキャリア
戦略コンサル出身者のネクストキャリアは幅広く、事業会社経営幹部・幹部候補への転職、投資銀行やPEファンドへの転職、他のコンサルティングファームへの転職などが見られます。
事業会社への転職では、外資系事業会社、大手日系事業会社、ベンチャー企業、オーナー企業が主な転職先となります。
経営幹部ないしは経営幹部候補をはじめ、経営企画部門やマーケティング部門の中核メンバーとして転職先で活躍する人も多く見られます。
昨今、ベンチャー企業でのキャリアが注目される中、ご自身で起業というキャリアを選択する人も珍しくありません。
また、M&Aやファイナンスへの関心や高い報酬などの魅力から、投資銀行やPEファンドなどの金融業界へ転職される人もいます。
他のコンサルティングファームへの転職でも、戦略系、財務系、業務・IT系、シンクタンク系など選択肢はとても幅広いです。転職先のコンサルティングファーム内で昇格を重ねてパートナーとなる人や経営コンサルタントとして起業される人も見られます。