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求人数 920 件 2018/08/19
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コンサルタントキャリアのNo.1転職支援
Strategy&
以下は前身のブーズ・アンド・カンパニーについての記述である。
ブーズ・アンド・カンパニーは、世界の一流企業、政府公共機関の継続的な成功をサポートし続ける、歴史あるグローバル・ファームとして、世界のトップ企業、政府及び諸機関にコンサルティングサービスを提供してきた。
全世界60事務所に3,300人以上のスタッフを擁する、世界最大級のコンサルティング・ファームでもあり、初めて「サプライチェーン・マネジメント」の概念を生み出したことで知られる。
日本ではカルロス・ゴーン氏が指揮を執った日産自動車の「日産リバイバル・プラン」に参画、成功を収めたことで有名である。
2014年PwCによる買収後、プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジーとなった後、2016年3月に、PwCのコンサルティング部門、PwC PRTMマネジメントコンサルタンツとともに「PwCコンサルティング合同会社」となった。
| 社名 | プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社 （旧ブーズ・アンド・カンパニー） Strategy& |
| 代表 | 今井俊哉 |
| 設立 | 1983年10月（日本オフィス） |
| 所在地 | 東京都港区六本木6-10-1 六本木ヒルズ森タワー27階（日本オフィス） |
ブーズ・アンド・カンパニーのコアバリューを以下に引く。
【企業としての規範】-- Business Values
■ 顧客企業への貢献 -- Client Service
--顧客企業のミッションを最優先する
--顧客企業の価値実現のために、サービス提供を行なう
--顧客企業への価値提供によって自らの価値を定義する
--顧客企業にとっての最善とは何かを考え、行動する■ 起業家精神 -- Entrepreneurship
--顧客企業および自社の両者にとっての新たな価値を創造する
--ビジョンを共有し高めあう
--アクションにつながる活力を生み出す■ 卓越した能力 -- Excellence
--既存の基準を凌駕する
--最高品質の知的資産を創出する
--常に最善を尽くす
--常に改善に努める■ チームワーク -- Teamwork
--協力的な関係を築く
--知識、スキル、成功、そして失敗をも共有する
--ビジョンと目的を共有する
--プロフェッショナルとして問題を解決する■ 多様性 -- Diversity
--多様なバックグラウンドを許容する職場環境を保つ
--スタッフの多様性を重視した人材採用・育成を行なう
--スタッフの多様性を活用する【個人としての規範】-- Individual Value
■ プロフェッショナリズム -- Professionalism
--顧客企業のミッションを最優先する
--学びを創造する仕事に挑戦する
--個人としての成長を続ける
--自らの能力を効果的に発揮する■ 公正 -- Fairness
--客観的に、事実に基づいて行動する
--中立性を保つ
--合意された判断基準を貫く
--多くの人の意見を広く取り入れる■ 誠実 -- Integrity
--企業としての倫理を遵守する
--倫理的な行動を自らに課し、範を示す
--言動に一貫性を持つ
--真実を体現する■ 敬意 -- Respect
--顧客企業のミッションを最優先する
--顧客企業の価値実現のために、サービス提供を行なう
--顧客企業への価値提供によって自らの価値を定義する
--顧客企業にとっての最善とは何かを考え、行動する■ 信頼 -- Trust
--信頼感と真摯さをもって接する
--顧客企業、自社、チーム、スタッフのために最善を尽くす
--他人を見下さない
ブーズは、1980年代から1990年代初頭にかけては、大手金融機関数社における第三次オンラインの基本設計、上場企業の合併後の統合計画、日本企業と欧米企業との戦略的提携関係の見直し、外資系企業の日本市場参入戦略の立案という大規模なプロジェクトに取り組んでいた。そこで日本での知見・経験を蓄積した。
90年代半ば以降は、バブル経済の崩壊から立ち直り関してに、戦略策定のみならず、実行支援へのニーズが高まった。ゆえにサービスラインを、業務効率の改善、全社的な行動変革、新ビジネスモデルを起ち上げるためのパイロット・プログラムの実施など、実行支援まで拡大してきた。
2003年には、企業変革の実行支援に強みをもつGCジャパン・インク（旧ジェミニ・コンサルティング・ジャパン）と経営統合を達成した。
2008年、グローバル経営コンサルティング会社、ブーズ・アンド・カンパニー、Booz &Company Inc.を発足させ、民間企業・国際事業部門が米国政府向け事業部門から独立した。
民間企業及び米国以外の政府公共機関に対するコンサルティング業務は、新たに設立された米国法人Booz & Company Inc.が引き継ぎ、新会社の子会社でもある日本法人も、5月22日より社名をブーズ・アンド・カンパニー株式会社、Booz & Company （Japan） Inc.と変更した。
2014年、PwCの傘下となり、プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジーとなる。
コンサルティングではトップマネジメントを相手にする。
そこで重要なのは、地頭の回転の速さ、思考の柔らかさ、鋭い感受性、そして考える技術、高いレベルのリーダーシップである。
「この人と一緒にいると何か結果がでる、なぜか自分も一生懸命やってしまう・協力してしまう」と思わせなくてはならない。つまり、「周りの人にEnduring（消えない）火をつけられる何か」を持ち合わせなければならない。
特に、中途入社の人にとっては、前職で養ったリーダーシップ・専門知識に加え、問題を発見・解く能力を鍛え、融合してゆくのが重要である。その困難に力の限り取り組みたい、そして結果としてより高い達成感を得たい、と感じる人をブ—ズは求めている。
ブーズ・アンド・カンパニーでは、原則、新卒およびそれに準じた経歴の方はコンサルタントとして、新規MBA取得者はアソシエイトとしてキャリアを始める。
また、ある程度の実務経験がある中途採用の社員は、能力に応じたポジションからスタートする。
コンサルタント
問題解決に向けた仮説検証
一通りのコンサルティングツールを用いた仮説策定・分析・検証の実施
シニア・コンサルタント
より複雑な問題解決のための仮説策定・分析・検証
コンサルタントの育成支援
アソシエイト
個別パートの管理・推進
シニア・コンサルタント、コンサルタントの育成支援
シニア・アソシエイト
プロジェクト・マネジメント
日々のクライアント対応
チームの育成支援
ヴァイス・プレジデント、プリンシパル
トップマネジメントへのカウンセリング
グローバルでのナレッジ・マネジメント
社内のトレーニングだけでなく、オンライントレーニングや海外オフィスとつながることができるWEBキャンパスなどすき間の時間に能力を高められるような仕組みが整っている。
具体的なトレーニングは以下の通りである。
■ 入社時トレーニング
入社後、半年から１年の間にすべてのスタッフが参加する。
レベルにかかわらず、約１週間ブーズ・アンド・カンパニーのCore Valueやポリシー、キャリアパス、Core Consulting Skillを習得する。
■ グローバル・分野別トレーニング
コンサルタントのレベルに応じて様々なグローバルトレーニングが用意されている。人的ネットワークを拡大するいい機会にもなっている。
■ Self-paced On-line Training
２４時間対応可能なオンライントレーニング。コンサルタントの基礎的なトレーニング、ライティングスキル、英語のトレーニングなど、さまざまなコースがある。
■ Virtual Campus
東京にいながらにして他のオフィスのスタッフと同時に、リアルタイムのトレーニングを受けることができる。
■ 語学支援
東京オフィスでは、希望するスタッフには英語の研修費用を補助するなど、個人の英語力向上のためのサポートが充実している。
■ 留学支援
ブーズ・アンド・カンパニーは、海外MBA留学支援も行っている。
東京オフィスのサポートで留学した主なMBA先は下記の通り。
■ その他、語学研修等の多彩な国内トレーニング
以下にブーズのプロボノ活動における理念を引用する。
1. 社会貢献のための活動であること
本来プロボノ活動は組織及びメンバーが社会に支えられていることへの感謝の気持ちの表現方法であり、その精神を常に意識して活動を行う2. プロフェッショナル・スキルを活用した活動であること
プロボノ活動は定義上プロフェッショナルがそのスキル、経験を活用して行うものである。我々は、組織に変革を起こすこと、あるいは、自己再生能力を獲得できるように支援すること、その他経営、戦略コンサルティングのスキルを活かした活動を行う3. 長期的なビジョンに基づいた活動であること
我々の活動は全て先見性を備え、優れた分析力、深い能力、創造力、経験を土台とした長期的ビジョンに基づいて行うものでなくてはならない。プロボノ活動においても、例えば日本の競争力維持のための多様な「共同体」の活性化、高齢化対応、その他、社会が長期的に備えておくべき課題を明確にして行う4. インパクトがある活動であること
我々の活動は全てインパクトを目指して行うものでなくてはならず、プロボノ活動も例外ではない。当該活動は、短期的には特定の「クライアント」のためのものであっても、社会全体にもたらされる真の影響は中長期的にもたらされるものも多い。活動を行うにあたっては、短期的なインパクトのみならず、中長期的なインパクトを意識して行う
