組織人事・チェンマネ系

概要

組織人事・チェンジマネジメント系

組織関連のコンサルティングは、人事戦略や制度設計を扱うハード系HR領域（組織人事系コンサルティングファーム）と、組織風土改革や人材開発などを扱うソフト系HR領域（チェンジマネジメント系コンサルティングファームやコーチングファーム、人材開発・研修会社）に大別されます。

近年の動きとしては、より具体的なインパクトを求めるクライアント企業のニーズを受けて、これまでハード系HR領域を専門としてきた外資の組織人事系コンサルティングファームが、ソフト系HR領域のサービスにも注力し始めるという変化が見られます。
また、日系企業の海外進出に伴って、海外子会社の風土改革や行動変革などのプロジェクトが急増しています。

求められる人材要件

組織人事・チェンジマネジメント系コンサルタントに求められる人物要件

組織人事系のファームでは、組織人事系コンサル、または事業会社の人事経験者を採用する傾向があります。
組織人事系コンサル出身者の場合は、もちろんシニアクラスの採用もありますが、事業会社の人事経験者の場合は20～30代半ばくらいの採用が中心です。

また、上流フェーズからの提案を通じて大規模なプロジェクトを受注するため、ここ数年、戦略コンサル出身者やM&A実務経験者の採用にも力を入れるという変化が見られます。
日系企業のグローバル展開に伴うプロジェクトも増加していることから、英語力が重視される傾向もあります。

チェンジマネジメント系では、ポテンシャル採用を積極的に行う傾向があります。
人事に関する知識や経験よりも、リーダーシップやコミュニケーション能力が重視されています。一般的に、20～30代半ばの有名大学出身者を主な対象として採用を行っています。
コンサルティングファーム出身者の場合は、シニアクラスの採用も行われています。

選考プロセス

【書類選考】
履歴書、職務経歴書による選考が行われています。志望動機書を求めるファームも多数あります。
組織人事系とチェンジマネジメント系ではアピールすべきポイントが大きく異なるため、書類作成時に注意が必要です。

【筆記試験】

一部のファームでは、論理的思考能力を測る試験を課すことがあります。
また、クライアント企業向けに自社で開発しているオリジナルの適性検査を課されることもありますが、これは組織人事系ファームならではの特徴と言えます。

【面接】
通常、３〜４名程度の面接官と１対１の面接が行われます。
近年、ケースインタビューを課すファームも増えています。中には、組織変革に関するテーマが出題されることもあります。
戦略ファームやシンクタンクで出題されるケースインタビューと少々異なり、組織変革に関する見識が問われる面があるため注意が必要です。