総合コンサルへの転職[徹底解説]

総合系コンサルファームとは？

総合系コンサルティングファームは、その名の通り、クライアント企業が抱える経営上の諸課題について、戦略立案から実行支援まで「総合的」にサポートする組織です。経営戦略、組織人事、財務、IT、サプライチェーンなど、多岐にわたる領域に対して一貫した助言を提供します。さらに、公認会計士や税理士、弁護士、ITエンジニア、デザイナーなど、各分野のプロフェッショナルを擁し、互いの強みや知見を掛け合わせながらプロジェクトを推進している点が特徴です。

総合系コンサルは一般に、組織規模が大きく資本力も豊富です。時代の変化とニーズに合わせてカバーする分野を拡大し、先進技術の研究開発や新たな事業領域への参入、海外企業の買収などにも積極的に取り組む姿勢を見せています。

近年では戦略系ファームを傘下に収める動きも見受けられ、「上流（戦略立案）」から「下流（IT・デジタル領域などの実行面）」まで包括的にサポートできる体制が強化されています。コンサルティング業界全体の境界が曖昧になりつつある中で、総合コンサルはさらに影響力を拡大しているのが現状です。

代表的な外資系総合コンサルとしては、アクセンチュア、PwCコンサルティング、EYストラテジー・アンド・コンサルティング、デロイト トーマツ コンサルティング、KPMGコンサルティングなどが知られています。また、日系総合ファームは、アビームコンサルティングやクニエ、日立コンサルティング、シグマクシス、ベイカレントなどが代表的です。

総合コンサルの魅力～多種多様なプロが揃う「総合病院」

総合コンサルは、まさにあらゆる業界・企業が抱える多様な経営課題を解決に導く「総合病院」のような役割を担っています。転職を検討する方にとっても、総合コンサルでの経験を積むことで深い専門性やグローバルな視点、各種プロジェクトを通じた実践的スキルなどを得られるため、非常に魅力的なキャリアパスと言えます。

総合コンサルの魅力として挙げられるのは、以下の点です。

①「一気通貫」のサポートができる

総合コンサルでは業界別（インダストリー）と機能別（ファンクション）のチーム構成が一般的で、各専門分野に精通したプロが在籍しています。特に大手ファームでは、経営戦略やIT、M&A、組織人事など、豊富な知見をいかせる人材がチームを組み、それぞれが専門性を存分に発揮しながら顧客の課題を解決していきます。さらに、同じグループの一員として公認会計士や税理士などが所属している場合は、会計・税務面も含めてバランスよく支援を提供できる体制が整っているといえます。

昨今では、総合ファームが戦略立案の専門部署を強化しており、経営戦略の策定から組織・人事制度の改変、さらにはITシステムの導入などに至るまで、クライアント企業の各フェーズを途切れなく支援できる体制が形成されました。こうした大掛かりな連携は、総合コンサルならではの強みです。

②大組織ゆえ先端の課題に取り組める

総合コンサルは資金力が豊富なため、研究開発に思い切った投資が可能です。その結果、最先端技術や革新的な領域をカバーする案件にも積極的に取り組みやすくなっています。

例えば、生成AIやDX、ESG、地政学といった新たなテーマにおいて、実証実験やプロトタイプ開発を行い、クライアント企業に対して先駆的な提案をするケースも増えています。また、環境問題への対応やサスティナビリティ経営の推進など、社会的意義が大きい課題にも積極的に関わり、多様な形で社会貢献を果たしているのも特徴です。

③IT・DX領域での経験値を高められる

総合コンサルの中には、ITやデジタル分野に強いファームが数多く存在しています。AI活用やDX支援、基幹システムの革新、クラウド活用、ビッグデータ解析といった領域で、多岐にわたるサービスを提供しているのです。現代の経営人材に求められるデジタル領域の知見を、実務を通じて培うことができます。

④充実した研修機会を得られる

多くの総合コンサルファームでは、豊富な資本力を背景として充実した研修プログラムを整備しています。各ファームでは、豊富な知見や実践的なスキルを学べる教育制度が整っており、新人もコンサルタントとしての基礎をしっかりと身につけやすい環境が用意されているのです。

そのため、コンサル未経験から挑戦する方にとっても学びの機会が充実しており、新たなキャリアを築きやすくなっています。

⑤海外で活躍するチャンスが広がる

外資系の大手総合ファームは、世界中の主要都市をはじめとする多くの地域に拠点を持っており、英語を用いたコミュニケーションの頻度も高くなります。知名度の高い大手外資系ファームでの勤務経験は、海外への転職の際にも大きな価値として認められます。海外案件に興味がある方や、将来グローバル志向のキャリアを描いている方にとっては、大手総合ファームは理想的な環境と言えるでしょう。

総合コンサルと戦略コンサルの違い

戦略コンサルと総合コンサルの境界線は近年かなり曖昧になりつつあります。「戦略コンサルの総合コンサル化」といえる現象が進行しているのです。

戦略コンサルも実行支援まで踏み込むようになり、DXに特化したコンサルチームを持つファームも登場しました。今や、総合コンサルの戦略部門と戦略コンサルでは、プロジェクトを通じて得られる経験に大きな差はないといってもよいでしょう。

実際、総合コンサルの出身者は戦略コンサルからも高い評価を得られるため、両者の間での転職が活発です。個人のキャリアとしての「垣根」も徐々になくなってきています。それでもなお、現在においても以下のような相違点が認められます。

組織規模と資金力

総合コンサルは戦略コンサルに比べて大規模な組織が多く、M&Aや新領域への投資を積極的に実行できるだけの資本力を有しています。

特に2010年代は、大手総合ファームによる有名戦略ファームの買収が相次ぎました。例えば、デロイトグループは名門の戦略ファーム「モニターグループ」を統合し、現在は「モニター デロイト」として新たな付加価値を創造しています。また、PwCグループが「ブーズ・アンド・カンパニー」を統合して「Strategy&」を立ち上げるなど、業界再編のダイナミズムが続いています。

一方、大手総合ファームに統合された戦略ファームからすると、戦略立案から業務改革、IT導入まで一貫して、クライアント企業を支援できるようになるというメリットがあります。企業の実行支援に対する高いニーズを踏まえると、今後も同様の再編が起きる可能性があるでしょう。

組織形態

総合コンサルファームの大半は「マトリクス型」の組織形態を採用しています。具体的には、製造業、消費財、公共などの業界別（インダストリー）部門と、戦略、組織・人事、営業、IT・DXなどの機能別（ファンクション）部門が併存し、互いに連携し合っているのです。

例えば、戦略関連の専門チームが製造業の案件を手掛ける時には、製造業に精通したメンバーとのコラボレーションを通じて、より深い知見を組み合わせたコンサルティングを展開することが可能になります。
なお、機能別部門の呼称はファームにより異なります。

総合コンサルの主な部門と仕事内容

総合コンサルには多種多様な部門が存在します。以下は代表的な例です。

①戦略コンサルタント部門

企業の成長戦略、新規事業開発、ポートフォリオ見直しなど、より高度な戦略領域を担います。最近ではデジタル戦略を経営課題の一環として考えるケースが増えており、IT部門やデータサイエンスの専門家とタッグを組みながらプロジェクトを進める機会も多くなっています。

②ビジネスコンサルタント部門

この部門の主要な業務は、戦略を具体的に実務へ落とし込む段階を支援することです。プロセス改革や組織デザイン、オペレーション改善のほか、成果を測定するKPIの設定や管理手法の導入、ITシステム導入後の定着化支援など、実務レベルでのサポート体制を構築します。

③ITコンサルタント部門

情報システムやデータ基盤の導入、クラウド移行、セキュリティ強化などを専門に扱う部門です。テクノロジーに対する深い理解をいかし、技術的な課題とビジネスの視点を融合することで、企業のDXを力強く後押しします。

総合コンサルの役職と年収

アナリスト

新卒入社、もしくは第二新卒でコンサルタントの世界へ飛び込むと、まず「アナリスト」としてキャリアをスタートすることになります。アナリストは先輩のコンサルタントやマネジャーの指示を受け、各種調査、資料作成、データ分析などを担当し、クライアントへの提案の基礎を築く役割を担います。

また、上司や先輩とともにクライアント先へ赴き、インタビューやミーティングの議事録を作成するなど、実務に密着した経験を積むことが可能です。総合コンサルのアナリストの年収レンジはおおよそ500万円から800万円程度と言われ、個人の業績やスキルによって幅があります。通常、2～3年ほど経験したのち、段階的に昇格していくのが一般的です。

コンサルタント

中途でコンサルティング未経験者が入社する場合、多くは「コンサルタント」あるいは「シニアコンサルタント」からスタートします。プロジェクトにおいて主力の実務者として、マネジャーの指示のもとで分析や提案資料を作成します。クライアントの経営陣を前にプレゼンを行う機会も増え、責任あるポジションとなります。

一定の専門領域を持ちつつも、必要に応じて新たな知識やスキルを習得する柔軟性が求められるのもコンサルタントの特徴です。アナリストを指導し、チーム全体がスムーズに動くよう支えることも重要な役目になります。一般的にこの職位の年収は、おおむね700万〜1,000万円ほどです。

マネジャー

マネジャーは、現場の統括者としてプロジェクトにおけるあらゆる意思決定を取り仕切ります。案件獲得のための提案活動も率先して行い、そのプロジェクトを受注した際は確実に成果を出す責任を担います。メンバーが成果を最大化できるようスケジュールやクオリティの管理を行い、クライアントとの信頼関係も構築しなければなりません。

いわば、スパイ映画『ミッション：インポッシブル』におけるイーサン・ハント（トム・クルーズ）のように、現場を切り盛りし、重要な決断を下す立場にあります。もし問題が発生した際には、マネジャーが責任を負って対処することになるため、相応のプレッシャーもありますが、プロジェクトを成功へ導いた時の達成感は格別です。

マネジャーの年収は、概ね1,000万〜2,000万円程度であり、通常は30代でこの役職に就くのが通例です。しかし、新卒で入社したコンサルタントは経験年数が長くなるため、20代後半で抜擢されるケースもあります。

パートナー

パートナーはファームの最上位層に位置づけられ、ファーム全体の方針決定や売上管理、人材育成などにも大きく関与します。

一般企業の役員や執行役のような責任を負う立場でありながら、自社サービスの営業活動にも深くコミットする点が特徴です。コンサルティングは形のないサービスを提供するため、ファームの評価やパートナー個人の実績、人脈などの資産がファームの収益に直結します。したがって、価格交渉やクライアント幹部とのリレーションシップ構築なども非常に重要です。

年収レンジは2,000万〜1億円を超えるケースもあり、非常に高額ですが、実績次第でさらに上振れする場合も見られます。30代後半から40代までにパートナーとなる方が多いですが、稀に30代前半で抜擢されるタレント人材も存在します。

昇進の仕組みと評価

コンサルファームは実力主義で、かつては「昇格できないなら退職を促される（Up or Out）」という厳しい空気もありました。しかし、最近の総合コンサルでは組織拡大のために人材育成に力を入れており、Up or Outのような色合いは非常に薄くなっています。女性のキャリア支援や研修制度の充実、ワークライフバランスの改善に力を入れるファームも少なくありません。

マネジャークラス以上になると、営業活動やチームマネジメント能力、社内外でのリーダーシップなども評価対象となり、組織全体を牽引できる人材が昇進しやすい仕組みになっています。

総合コンサルの選考フロー

総合コンサルへの転職を目指す場合、以下のような流れが一般的です。

• 書類選考（履歴書や職務経歴書の提出）
• 筆記試験・WEBテスト（SPIや玉手箱などで論理的思考力を測る）
• 複数回の面接（ケース面接含む）
• 内定・オファー面談

まず、職務経歴書などで経歴や専門分野、志向がファームの求める要件に合致するかを確認されます。続いて、筆記・適性試験で基本的なロジカルシンキング能力がチェックされ、その後の面接では実務におけるリーダーシップやコミュニケーション能力、チームとの協働スタイルなどが評価されます。ケース面接では論理的思考プロセスが掘り下げて見られます。

最後に採用条件をすり合わせるオファー面談を経て、内定となります。

総合コンサルに求められる資質・資格

総合コンサルの現場では、クライアントの多種多様な経営課題を客観的に捉え、最適な施策へ落とし込む能力が重視されます。特に下記のような資質・スキルを備えた人材は、コンサルタントとして高い評価を得られるでしょう。

問題解決能力・論理的思考能力

クライアントの中には、大規模プロジェクトや先の読めない新規事業を依頼する企業も少なくありません。そこでコンサルタントにとって重要となるのが、高度な分析力と論理的思考能力です。根本的な課題を掘り下げ、実行可能な施策へと組み立て、クライアントを納得させるだけの説得力を持たせるスキルが求められます。これらが備わっていないと、成果に結びつくような提案を形にすることは難しいでしょう。

コミュニケーション能力

経営陣から現場担当者まで、さまざまな利害関係者と円滑に連携するには、相手の理解を得るためのスキルが欠かせません。論理的に話すだけでなく、相手の置かれた状況や意図をくみ取りながら合意形成を進める必要があります。いくら優れたアイデアであっても、周囲の理解が得られなければ成果にはつながらないため、コンサルタントにとって対人スキルは必須の能力といえます

素直さ・成長力

コンサルタントは、業種や課題の異なるプロジェクトに次々と携わる可能性があります。そのため、常に新しい学びを取り入れ、環境の変化に柔軟に対応できる人材が強みを発揮しやすいのです。周囲からのフィードバックを素直に受け取り、自分の思考を常に洗練して高めていく姿勢を保つことが、キャリアアップの大きなカギとなります。

英語力、IT・デジタルスキル

海外拠点や外資系クライアントと仕事を進める際には、英語力があると明確なアドバンテージになります。さらに、DXの加速に伴い、IT知識やデジタル技術への理解が必要とされる場面が増えています。AIの活用やプログラミング、データ分析など、テクノロジー分野への対応力があれば、より幅広い案件を担当できるでしょう。

各業界の経験・スキル

上述のように、総合ファームではマトリクス型の組織構造をとる企業が多く、特定の業界に関する深い知見をいかして働く場面が増えます。戦略ファームでは主に包括的な戦略立案力が重視されるのに対し、総合ファームは各部門に応じた専門性や実務知識を求められるケースが多いことが特徴です。

総合コンサルのネクストキャリア

総合系コンサルティングファームの経験を積んだあとは、外資系事業会社やベンチャー企業の幹部候補、さらに他コンサルファームへの転職など、多方面に活躍の場が広がります。担当したプロジェクトや在籍部門によって習得スキルや将来像が異なるため、ご自身のキャリアビジョンと照らし合わせながら選択することが重要です。

総合コンサルで鍛えられる思考力やマネジメントスキル、コミュニケーション能力は、他のフィールドでも大きな強みとなります。

ネクストキャリアの具体例としては、以下のようなパターンがあります。

①企業の幹部・幹部候補

外資系企業は、DX推進やM&Aなどを担うリーダー人材を求めています。総合コンサル出身者にとって、高い給与水準や自由度の高い働き方を手に入れるチャンスに恵まれた環境です。また、日系大手企業でもグローバル競争に打ち勝つために、総合コンサル出身者を積極的に採用する動きが広がっています。

中堅企業やオーナー企業への転職の場合、経営者候補として改革をリードする役割を期待されることも多く、企業を新たなステージへ導く醍醐味を味わうことができます。ベンチャーやスタートアップは、社会的意義の大きいプロジェクトを通じてスピーディーに実績を残しながら成長したい人に適した環境です。

②PEファンド・VC

PEファンドやハンズオン型VC（ベンチャーキャピタル）に転身するケースも増えています。経営視点で事業を再生・拡大させる活動に直接関与したい方にとっては、投資家の立場から企業の変革を主導できるのが魅力です。特に、外資系PEファンドでは、成果次第で多額のインセンティブも得られるため、収益面のメリットが大きくなります。一方、選考では高水準のファイナンス領域の知識が問われることが多く、転身のハードルは高くなっています。

③他のコンサルファーム

別のコンサルファームへの転職、いわゆる「コンサルtoコンサル転職」も有力な選択肢となっています。総合ファームで積んだ経験をいかし、よりご自身の得意分野に合った領域に特化したコンサルファームや、規模やカルチャーが異なる別のファームへ移籍する例が顕著です。総合ファームから戦略ファームへの転職では、実行支援のノウハウが高く評価される傾向にあります。

また、近年では「日系グロースファーム」への転職も多くなっています。日系グロースファームとは、外資系戦略ファームや大手総合ファームで活躍してきた、パートナーやディレクタークラスのコンサルタントたちが独立して創設したコンサルティングファームのことです。日系グロースファームはベンチャー企業でもあります。そのため、ポストコンサルから人気の高い「ベンチャー企業の経営幹部」というキャリアと、「コンサル業界水準の高収入」を両立させることが可能です。このような特徴を合わせ持つため、日系グロースファームのキャリアは、コンサル経験者にとって非常に魅力のある選択肢となっているのです。

④起業

コンサルタントとしての知見や問題解決力を発揮し、自ら新規事業を立ち上げる起業の道を選ぶ方もいます。様々な先端テクノロジーが登場する中、それらを活用することで、社会課題を解決する事業に挑戦する総合コンサル出身者が増えているのです。

コンサルで培った人脈やリサーチスキルをいかし、M&A支援や投資事業など、専門的サービスを提供するビジネスで起業するケースもみられます。

代表的な総合コンサルファーム

世界規模で展開する代表的な総合コンサルには、以下のような企業が挙げられます。いずれも「Big4」と呼ばれる四大会計事務所グループおよびアクセンチュアなど、豊富な資金力とグローバルネットワークを有する巨大ファームです。転職先の候補として検討する際は、それぞれのカルチャーや得意領域、昇進体系などを比較し、自分の志向に合うか見定めるとよいでしょう。

世界最大級のコンサルティングファームとして、多岐にわたる領域でクライアント企業を支援しています。M&Aによる事業拡大にも積極的で、クリエーティブエージェンシーやデザインファームの買収、新規サービス立ち上げなどで常に新しい事業モデルを探求している点が魅力です。大企業のDX支援だけでなく、アウトソーシングやグローバル人材の派遣など、多角的なサービスをワンストップで提供できる強みがあります。

「人にやさしいコンサル」を掲げるやわらかな社風と、積極的なグローバル連携が魅力のファームです。2013年には世界的な戦略ファームだったブーズ・アンド・カンパニーを買収し、Strategy&として戦略コンサル部門を展開しています。監査や税務、法務サービスなども同グループで提供できるため、部門を横断した案件遂行が実現しています。また、サステナビリティ経営や経済安全保障といった先進的テーマにも深く取り組んでおり、社会課題解決型のプロジェクトをリードする力を高めています。

近年、大手ファームの実力派が集結し、急成長を遂げている存在です。EYとして監査法人を有しているものの、コンサル部門との分割案が出されており、グローバル規模で大きな再編が進む可能性があります。グループ全体としての機動力をさらに高めることで、より幅広い支援を行えるように変化していくと見られています。2014年には名門の戦略ファーム「パルテノン」を取り込み、よりハイレベルな戦略提案ができる体制を整えています。

国内外の大企業を対象に、「経営戦略」「イノベーションマネジメント」「デジタリゼーション」を中心としたサービスを展開しています。特に「モニター デロイト」として戦略コンサル領域を強化し、「デロイト デジタル」としてデジタルコンサルに特化するなど、部門ごとに専門性を高度化している点が特徴です。社員の幸福度を重視する「メンバーファースト経営」を掲げており、柔軟な働き方の実現に向けた制度づくりに注力していることでも知られています。

Big4の一角を占めるファームで、「攻めのコンサルティング」と「守りのリスクコンサルティング」の両面に力を入れ、企業の経営全般をトータルで支援する方針をとっています。AIやブロックチェーンなど先端領域に特化した“KPMG Ignition Tokyo”を設立するなど、テクノロジーをテコにした新事業創出を加速させています。

アビームコンサルティングは、1981年に創立された最大級の日系総合コンサルです。 同社の特筆すべき強みは、日本に加え中国や東南アジアなど海外の企業変革を支える先進的なノウハウと、ERP（統合基幹システム）の世界シェアトップであるSAP社のパッケージ製品に関するコンサルティングの実績でしょう。 NECグループの一員でありながらも、サービス提供においては親会社からの独立性を守り、顧客ごとに最適な戦略を描く柔軟性を発揮します。 「Real Partner」（リアル・パートナー）を経営理念として掲げ、クライアントとの二人三脚で企業が求める価値創造を徹底的にサポートします。

クニエ（QUNIE）は、2009年にNTTデータの100％出資によって設立された総合コンサルファームです。製造業をはじめとする多様な業界に対し、経営戦略の立案や業務改革、現場への定着を支援しています。ITシステム関連の案件では、クニエが戦略構築などプロジェクトの「上流」を担い、開発や保守はNTTデータやグループ会社がカバーします。

クニエが手掛けるプロジェクト数のうち、海外案件が65％強を占めています。 “日本発ファーム”として、海外事業を展開する日本企業の文化や価値観を深く理解した上で、現地での実行力ある支援を行っています。国内向けのサービスでは、農業再生や観光などを扱う地方創生専門チームを擁し、日本の地域活性の一翼を担っているのも特徴です。

2008年に設立された、ICTを活用するビジネスコンサルティングファームです。21年からは伊藤忠商事との資本業務提携を行っています。企業のDX支援をテーマに据え、事業戦略立案、M&A、業務変革、組織変革、デジタルテクノロジーやクラウドソリューションの活用、プロジェクトマネジメント、新規事業開発、企業間連携の推進、事業投資、ジョイントベンチャー創設などに取り組んでいます。

ベイカレントは、1998年に設立された日本発の総合コンサルティングファームです。近年、急速な成長を遂げており、経営戦略の策定から業務・IT改革、デジタル変革まで、幅広いサービスを提供し、クライアントの持続的な発展に貢献しています。

ベイカレントは「ワンプール制」を採用し、アナリストからパートナーまで全てのコンサルタントが同じ部門に所属しています。これにより、各プロジェクトから自身の志向に最適なものを選択し、キャリアを形成することが可能となっています。

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