フロンティア・マネジメント M&Aと事業再生を軸に経営変革を導く専門家集団
フロンティア・マネジメントは、産業再生機構出身者による設立背景と多様な専門家によるハイブリッドな支援アプローチを基盤に、民間企業の複雑な経営課題の解決に関与してきた。本記事では、企業の特徴や理念、沿革、主要なサービス内容、求める人物像、入社後のキャリアパスやトレーニング内容、社員の声、社会貢献・ESG、関連書籍について整理する。
フロンティア・マネジメント HPより
フロンティア・マネジメントとは
フロンティア・マネジメント株式会社(Frontier Management Inc.、以下:フロンティア・マネジメント)は、2007年に設立された経営コンサルティング企業である。経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー、事業再生などを中心に、民間企業に対して総合的な経営支援を行っている。現在はグループ全体で国内外に9カ所の拠点を展開し、連結従業員数は約400人規模である。
コンサル業界地図(領域別)
同社は2007年、産業再生機構で三井鉱山やカネボウなどの大型再生案件に携わってきた大西正一郎氏と松岡真宏氏らによって設立された。英語名称の頭文字をとった「FMI」の略称でも知られ、経営コンサルティングとM&Aアドバイザリーのハイブリッドモデルを提唱し、多岐にわたる課題解決を一貫してサポートすることを特徴としている。
ビジネス、金融、会計、法律など、多様な専門家群を擁している点も特徴である。クライアントが抱える複雑な課題に対し、各分野の専門家が柔軟に連携してチームを構成し、最適なソリューションを提供している。
また、企業経営において重視されてきた「労働市場」「技術市場」「消費者市場」の3つにとどまらず、変化のスピードが速い「金融市場」と、一度の変化がもたらす影響度が極めて大きな「法律・会計などの制度市場」にも着目している。これら5つの市場すべてへの対応が必要だという考えに基づき、総合的に支援できる点が同社の強みの一つである。
近年はグローバル展開や経営基盤の強化を進めている。2018年に東京証券取引所マザーズ市場へ上場した後、2020年に同市場第一部(現・プライム市場)への市場変更を果たした。アジアや欧米などへの拠点拡大も進め、国内外の企業に対する支援体制を強化している。
-
代表者大西 正一郎
-
設立2007年
-
従業員数417人(2025年12月末時点)※グループ連結
-
所在地東京都港区六本木3-2-1
住友不動産六本木グランドタワー41階 -
拠点数9カ所(2026年6月時点の公開情報)※グループ連結
News & Topics
フロンティア・マネジメントの理念
以下にフロンティア・マネジメントグループの企業理念を引く。
フロンティア・マネジメントグループの企業理念
クライアントの利益への貢献
企業価値の向上を図ることで、クライアントの利益に貢献します。
ステークホルダーの利益への貢献
バランスのとれたソリューションの提供により、株主・経営者・従業員・取引先・顧客・債権者等ステークホルダーの利益に貢献します。
社会への貢献
顧客企業の提供する価値(財・サービス)の向上を図ることで、社会に貢献します。
フロンティア・マネジメントの沿革
以下にフロンティア・マネジメントの主な沿革を記載する。
- 2007年
- 産業再生機構の大西正一郎氏、松岡真宏氏らが中心となってフロンティア・マネジメント株式会社を設立。
- 2008年
- 本店の所在地を東京都千代田区に移転。
- 2011年
- 中華人民共和国上海市に「頂拓投資諮詢(上海)有限公司」(連結子会社)を設立。
- 2012年
- 「フロンティア・ターンアラウンド株式会社」(連結子会社)を設立。
- シンガポール支店を開設。
- 2014年
- 長野県長野市に長野支店を開設。
- 大阪府大阪市に大阪支店を開設。
- 2017年
- 「フロンティア・ターンアラウンド株式会社」を吸収合併。
- 米国ニューヨーク州にニューヨーク支店を開設。
- 株式会社日本政策投資銀行と合弁で「FCDパートナーズ株式会社」(持分法適用会社)を設立。
- FCD第1号投資事業有限責任組合に出資。
- 2018年
- 東証マザーズ上場。
- 2019年
- 愛知県名古屋市に名古屋支店を開設。
- 本店の所在地を東京都港区に移転。
- 2020年
- 東証一部上場。
- 2022年
- 「株式会社セレブレイン」の株式を取得し、グループ会社化。
- 「フロンティア・キャピタル株式会社」(連結子会社)を設立。
- 東証プライム市場に移行。
- 2023年
- フランス M&Aアドバイザリー企業 Athemaとの資本業務提携。
- 2024年
- フランスにパリ支店を開設。
フロンティア・マネジメントのサービス
ソリューション
- 経営コンサルティング
- 経営執行支援
- M&Aアドバイザリー
- 事業再生
- デジタルトランスフォーメーション
- 人的資本経営
- ガバナンス・リスク・コンプライアンス(GRC)
- 事業承継コンサルティング
- 投資事業
フロンティア・マネジメントの求める人物像
フロンティア・マネジメントでは、部門を問わず共通して、強い知的好奇心とチャレンジ精神を持ち、自発的に行動できる人材を求めている。同社の企業理念であるクライアント・ステークホルダー・社会への貢献を体現できるかどうかも、採用において重視される軸の一つだ。
中途採用においては、戦略・業務・経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー、監査法人、ファンド、投資銀行、事業会社の経営企画・財務部門など、多様なバックグラウンドを持つ人材を受け入れている。特定の専門領域の経験よりも、自らの専門性に芯を持ちながら、異なる分野のプロフェッショナルとともに課題に向き合える姿勢が重視される。
部門ごとに求められる人物像は以下のとおりである。
【M&Aアドバイザリー部門(MA)】
- 顧客のために行動できる
- プロアクティブ
- コミュニケーション力が高い
- スピードとクオリティの両立
【PMG/プリンシパル・マネジメント部門】
- プロ経営者を目指す明確な意志
- 過去の経験から洞察を得られる力
- 周囲を巻き込む力
- 正しい自己理解
- 自発的な行動力
【SCT/スペシャライズド・コンサルティング&トランザクション部門】
- 知的好奇心の高さ
- 論理と共感の双方のコミュニケーション力
- 自発的な行動力
- 高い成長意欲と責任感
【SOC/ストラテジー&オペレーション・コンサルティング部門】
- 真の意味で顧客のことを考えられる
- 知的好奇心の高さ
- 心身双方の体力
- 自ら解を探す自発性
フロンティア・マネジメントでのキャリアパス
フロンティア・マネジメントでは、部門を横断して共通の職位体系が設けられており、アソシエイト、アソシエイト・ディレクター、ディレクター、シニア・ディレクター/マネージング・ディレクターの4段階でキャリアが構成されている。
アソシエイト
プロジェクトのメンバーとして、上位職の指示のもとで調査・分析を担う。クライアント企業の全体像を把握しながら業務に携わる点が特徴で、早い段階から案件の意味を実感しやすい環境とされている。
アソシエイト・ディレクター
プロジェクトの一部モジュール、または小規模プロジェクト全体のリードを担う段階。個人としての専門性を発揮しながら、プロジェクト推進の一端を担う役割へと移行する。
ディレクター
プロジェクトの執行責任者として、クライアントとの関係維持を含めたプロジェクト全体をリードする。部門によっては、クライアントを直接巻き込みながらプロジェクトを牽引する役割が求められる。
シニア・ディレクター/マネージング・ディレクター
プロジェクト執行にとどまらず、新規クライアントとの関係構築や既存クライアントとの関係深化を主導する。ビジネス開発を含めたより広い責任を担う最上位の職位。
なお、同社には「部署間異動支援制度」が設けられており、自らの意志で希望する部署への異動を申請できる。年2回の募集機会があり、部門をまたいだキャリア形成を自律的に描くことが可能な仕組みとなっている。
フロンティア・マネジメントのトレーニング
フロンティア・マネジメントでは、入社区分やキャリアステージに応じた研修体系が整備されており、社員一人ひとりの成長を多面的に支援する仕組みが設けられている。
新卒向け研修
入社時には、ビジネスマナーやコンプライアンス、財務・会計、産業知見、問題解決、ファシリテーションといった幅広い基礎スキルを習得する研修が実施される。なかでも「企業研究」は、実在の企業を題材に研修期間中に学んだ知識とスキルを総動員して最終報告にまとめるプログラムで、代表や研修講師を前に発表を行う実践的な内容となっている。
中途向け研修
社内講師による研修はオンデマンドでも視聴できる形式で提供されており、M&A、ファイナンス、事業再生、マーケティング、デジタルなど、業務に直結する幅広いテーマをカバーしている。これに加え、問題解決・戦略思考・プロジェクトマネジメントといったテーマの集合型研修も定期的に開催される。さらに外部のオンライン研修プラットフォームのアカウントが希望者に付与され、部署ごとに受講推奨講座が設定されるなど、自律的な学習を後押しする環境も整っている。
メンター制度・能力開発支援
新卒・中途ともに入社後1年間、他部門所属の先輩社員がメンターとして配置され、仕事やキャリアに関する相談を受ける体制がある。また、資格取得や語学学習に要する費用の一部を会社が負担する能力開発支援制度も設けられており、中長期的なスキル形成を会社が支える仕組みとなっている。
フロンティア・マネジメントの社員の声
フロンティア・マネジメントでは、多様な専門性を持つ社員が、経営者と直接向き合いながら課題解決に取り組んでいる。入社早期から幅広いプロジェクトに携わりながら成長できる環境や、上司・同僚に相談しやすい組織文化にやりがいを感じている社員がいる。以下に、異なる部門・キャリアで活躍する社員の声を紹介する。
FMIに入社するにあたり、経営者に近いところで仕事ができるというイメージをある程度は持っていましたが、それは想像以上のものでした。社長と膝をつき合わせてディスカッションする、プロジェクト中にまったく別の相談も受けるなど、前職だとなかなかなかった社長と直接対峙する機会が当たり前のようにある。それも最初のプロジェクトからだったので驚きましたし、やりがいも感じました。経営者と議論をする際には、何をすべきか、どのようにやるべきかの議論はもちろんですが、そもそも何故やるのか?から共に考えることがとても多いです。HowやWhatに留まらず、Whyから経営者と共に考えるのはチャレンジングでやりがいを感じますが、やりたいことが明確にあるわけではないケースもあります。(中略)こういった難易度の高い仕事に対して、限られた期間で納得いただける価値を出し切る姿勢が求められます。これは難しいですが、とても大事なところであり、また腕の見せ所だと思っています。
https://www.frontier-mgmt-recruit.com/ourworks/maruyama.htmlより引用
入社前はちょっと年齢層が高めでクールな会社なのかと思っていましたが、入ってみれば同年代もたくさん働いていますし、上司や同僚にも相談しやすい環境です。私にとっての居心地は想像以上に良いです。何より、顧客のために泥臭く取り組む社風は、上流の戦略策定などのスキルを早く身につけるという目標達成にはうってつけだと思っています。実際、入社して約1年半で7つのプロジェクトに携わりました。業界や業種はもとよりプロジェクトの内容や期間も様々。業務内容でいえば、ビジネス・デューデリジェンス、事業性評価、戦略策定支援といった重要な業務にチャレンジできたのはとても良かったと思っています。
https://www.frontier-mgmt-recruit.com/ourworks/ebata.htmlより引用
クライアント企業のDE&I推進に従事する社員は、ライフイベントを経験しながらも同社で働き続けており、周囲のサポートと仕事のやりがいについて次のように語っている。
クライアント企業から社員がより働きやすく、よりやりがいを持って働けるようになったという報告をもらった時には、何よりの達成感を感じています。
(中略)
妊娠中は体がきつい時期もありましたが、上司に日々相談をしながら仕事の進め方を工夫し、周りの方が惜しみのないサポートをしてくださったので、乗り切ることができたと感じています。現在は時短勤務で働いていますが、上司も同僚も業務量が過剰になっていないか気を配ってくれますし、自分自身も今まで以上に効率性を意識して働いています。
(中略)私自身の事例が、ライフイベントがあっても自分らしく仕事を頑張り続けられることを示す一つのモデルケースとなったら嬉しく思います。https://www.frontier-mgmt-recruit.com/ourworks/ishikawa.htmlより引用
フロンティア・マネジメントの社会貢献・ESG
フロンティア・マネジメントは、創業以来掲げる「クライアントの利益への貢献」「ステークホルダーの利益への貢献」「社会への貢献」という企業理念を土台に、2022年11月にサステナビリティ基本方針とマテリアリティを制定し、グループ全体でのサステナビリティへの取り組みを体系化している。推進体制としては、代表取締役を委員長とするサステナビリティ推進委員会を設置し、重要課題への対応方針や進捗を定期的に取締役会へ報告する仕組みを整えている。
同社が設定するサステナビリティの重要テーマは、「人材の多様性と専門性の確立」「『社会・ビジネスの在り方』の転換への貢献」「企業の成長力とレジリエンスの強化」の3つで、それぞれに複数のマテリアリティが紐づいている。
環境への取り組み
気候変動への対応については、TCFDのフレームワークに基づき情報を開示している。自社においては、温室効果ガスの実質ゼロを長期目標として掲げており、その一環として本社オフィスの使用電力をグリーン電力へ切り替えるなど、脱炭素に向けた取り組みを進めている。また、オフィスでの使い捨てプラスチックの削減や、気候変動に配慮した出張行動の奨励にも取り組んでいる。顧客企業に対しても、脱炭素・循環型社会への転換支援を事業を通じて推進する方針を示している。
DE&Iと人的資本
多様な人材が活躍できる環境づくりに向けて、DE&I推進委員会を創設し活動を促進している。公正な採用方針のもと、人種・国籍・性別・年齢等に関わらず応募機会を提供するとともに、育児休業の取得促進や短時間勤務制度の整備など、多様な働き方を支える社内制度を整えている。また、海外・提携先企業への出向や役員・CxO派遣を通じた経営経験の機会提供など、経営人材の育成にも注力している。クライアント企業に対しても、DE&I推進・人的資本経営・人権に関するコンサルティングを提供し、人々が個性を活かして活躍できる社会の実現に貢献することを方針として掲げている。
フロンティア・マネジメントについてのFAQ
フロンティア・マネジメントはどのような企業ですか?
フロンティア・マネジメントは、経営コンサルティングとM&Aアドバイザリーを融合させたハイブリッドモデルを特徴とするプロフェッショナルファームです。産業再生機構で実績を積んだ大西正一郎氏と松岡真宏氏により2007年に設立されました。ビジネス、金融、会計、法律など多様な専門家を擁し、企業の抱える複雑な経営課題に対して、チームが一体となって最適なソリューションを提供しています。
フロンティア・マネジメントのM&A支援の特徴は何ですか?
フロンティア・マネジメントのM&A支援は、単なる財務や法務のアドバイスにとどまらず、経営コンサルティングの視点を掛け合わせた総合的なサポートを提供することが特徴です。M&Aの戦略策定から、対象企業の選定、デューデリジェンス(DD)、実行、そしてM&A後の統合プロセス(PMI)に至るまで、専門家チームが一気通貫で伴走します。特に中堅企業を中心としたクロスボーダー案件や、事業再編を伴う複雑なディールにおいて多くの実績を有しています。
フロンティア・マネジメントは、事業再生コンサルティングにおいてどのような強みを持っていますか?
フロンティア・マネジメントの事業再生コンサルティングは、コンサルタント、産業アナリスト、金融機関出身者、公認会計士、弁護士など、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルチームが一体となって支援を行う点が強みです。特定の専門分野に偏らず、社内の混乱緩和からステークホルダー間の利害関係調整まで、ハンズオンで実務的にサポートします。また、金融機関との強固なリレーションを持ち、金融支援スキームの実行プロセスをスムーズに進められる点も大きな特徴です。
フロンティア・マネジメントはDXやデジタル領域での支援は行っていますか?
はい、フロンティア・マネジメントでは「デジタル戦略部」を設け、DX(デジタルトランスフォーメーション)コンサルティングを積極的に展開しています。企業のバリュー最大化を目指し、AIやデジタル技術の導入、データ活用プラットフォームの構築から、CDO(最高デジタル責任者)人材の派遣といったマネジメント強化まで幅広く支援しています。「攻め」の事業成長と「守り」の基盤改革を一気通貫で伴走支援できる点が特徴です。
フロンティア・マネジメントの企業理念や大切にしている価値観は何ですか?
フロンティア・マネジメントは、「クライアントの利益への貢献」「ステークホルダーの利益への貢献」「社会への貢献」という3つの貢献を企業理念として掲げています。企業価値の向上を通じてクライアントに報いるだけでなく、バランスのとれたソリューションの提供により、株主・経営者・従業員・取引先・顧客など様々なステークホルダーの利益に貢献することを目指しています。さらに、顧客企業の提供する価値(財・サービス)の向上を図ることで、最終的に社会全体に貢献していくことを大切な価値観としています。
フロンティア・マネジメントの関連書籍
フロンティア・マネジメントへの転職を志す方へ、同社および業界への理解を深めるうえで参考となる書籍をご紹介します。
-
超利益経営 圧倒的に稼ぐ9賢人の哲学と実践 -
図解入門業界研究 最新 電子部品産業の動向とカラクリがよ~くわかる本[第2版] -
ターンアラウンド・マネージャーの実務 -
ジャッジメントイノベーション 意思決定メカニズムの改革が企業を変える
- 条件から探す
- カテゴリから探す




