ファストドクター FastDOCTOR Co., Ltd.
ファストドクター HPより
企業について
ファストドクター株式会社は往診救急事業、臨時当直医事業などを展開する医療分野特化のベンチャー企業である。時間外救急の総合プラットフォームサービス「ファストドクター」を運営している。
現役の緊急医療の医師とマーケティング分野のスペシャリストが共同で代表を務める異色の会社である。
2019年にはICCスタートアップ・カタパルトで優勝し、注目を集めていたが、更に昨今はコロナ渦の深刻な影響により、大阪府の医療サービス運営の一部を受託したことから、大手メデイアに名前があがることが増え、知名度が一般にも認知拡大してきている。
総合プラットフォーム「ファストドクター」は、「超高齢社会の医療に希望を創る」をミッションに、日本全国の医療機関により構成された時間外救急医療のための総合プラットフォームである。
地域密着の地元クリニックに務める医師を組織し、医療機関の診療時間外である夜間や休日に体調が悪くなった患者の元へ医師を派遣することで救急車や救急病院の利用抑制に貢献。重症患者への専念を後押しし、大病院の緊急医療現場の逼迫問題改善に寄与している。
同社には現役の医師をはじめとした医療系有資格者が多く在籍しており、医療現場で培った経験・知恵をもとに患者と医療現場の橋渡しになるべく高い利便性をもったサービスの構築を可能としている。
またオンライン診療サービスの提供など、医療業界のDX推進を後押している。
また、福利厚生面では、同社の系列医療機関での診療費を一部会社で補助するなど、従業員に喜ばれるサービスの充実に注力している。社員の貢献に報いるべく、従業員ストックオプション制度も準備されている。
2021年7月に20億円規模の資金調達を行い、今後ますますの成長拡大が見込まれる。
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代表者代表取締役 菊池亮（医師）
代表取締役 水野敬志 -
設立2016年7月
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所在地東京都港区芝4丁目5-10 Edge芝四丁目ビル3F
ファストドクターの理念
超高齢社会の医療に希望を創る
2030年に向けて、高齢者数が急増する大都市部。
私たちは、往診救急というソリューションで、これに立ち向かっていきたいと思います。
かかりつけ医、救急、医療相談サービスといった、
これまでの医療サービスの点と点の間を、
補完できる存在を目指します。
ファストドクターの沿革
- 2016年
- ファストドクター株式会社創業
夜間・休日の対応に重点を置いた「往診救急事業」を中心に、年間40,000件以上の医療相談及び18,000件以上の往診支援をスタート - 2019年
- 医療機関の24時間体制をサポートする「臨時当直医事業」をスタート
- 2021年
- 20億円相当の資金調達を行う
ファストドクターのサービス
時間外救急の総合プラットフォーム「ファストドクター」を展開
- 往診救急事業
- 臨時当直医事業
- オンライン診療サービス
ファストドクターの求める人物像
医療業界に変革を起こすという、社会的インパクトの強い事業に挑戦したいという志向や、人の命に係わる仕事を担うことへの責任感、高い志と成長意欲の持つ人物であることが重視される。
また、事業と医療発展の観点から総合的に全体を俯瞰し、他人の気持ちに寄り添いながらも冷静かつ臨機応変に、チームと協力して、課題解決に取り組むことができるかも重視される。
ファストドクターの社員の声
向上心があって、ポジティブな議論ができる人と仕事をしていきたいですね。私自身も新しいスタッフから学ぶことも多く、自分の仕事の幅も広がった気がします。これから一緒に働く人たちともいい相乗効果が生みだせるといいな、と思っています。
進んで学習し、得た知識をメンバーに共有することでよりよいサービスをつくることを楽しめる、優秀な人材が求められているといえる。
ファストドクターはとてもオープンで「みんなで一緒にやっていこう！」という社風なので毎日楽しくのびのびと仕事をしています。
高いレベルのチームワークとコミュニケーション力が求められるため、自他の精神をもつ優秀な人材には働きやすい職場といえる。
ファストドクターはたとえ医療の知識や資格がなくても、自らの枠を広げて積極的に仕事ができる人なら活躍できる場があります。
進んで新しいことを学ぶ姿勢は前提としつつも、今持ち得る知識・情報等でいかにチームに貢献できるかという前向きな意識もてる優秀な人材が求められているといえる。
ファストドクターの社会貢献・ESG
コロナ渦にて自宅療養者が1万7,000人以上に達し、医療体制の崩壊が危惧された大阪府にて、同社が大阪府自宅療養者緊急相談センターの運営を受託。事態改善のために貢献した。
また、同社のサービスにより、大病院と地域密着の地元クリニックで互いに不足しがちなリソースを補うことを可能にし、地域医療の持続発展に寄与している。
