アクセンチュア Accenture
企業について
ビジネス×先端テクノロジーでイノベーションを推進し、企業の変革を実現させるグローバルカンパニー
世界最大のデリバリーネットワークとビジネス×テクノロジーで、ニーズに迅速に応える
アクセンチュアは戦略策定からテクノロジーを活用したオペレーションの実行まで一貫したサービスを提供し、特にデジタル、クラウドおよびセキュリティ領域において卓越した能力で世界をリードするプロフェッショナルサービス企業だ。51万人以上(2020年12月時点)の社員が支える先端テクノロジーセンターとインテリジェントオペレーションセンターのネットワークは世界最大を誇る。
アクセンチュアは積み重ねてきた豊富な経験や高度な専門スキルを活かして、40以上の業界のさまざまな業務に対応可能であり、クライアントはもちろん、クライアントを取り巻く全方位の関係者に価値をもたらすために変化を促す存在となることに主眼を置いた活動を行っている。
同社は「本社」をもたない組織だ。アクセンチュアの経営陣はそれぞれ世界各国の異なるオフィスを拠点としており、その時々のCEOが着任以前から拠点としていたオフィスがそのままCEOの拠点となる。それはCOOやCMOなども同様だ。世界中の全拠点がフラットな関係であり、相互にサポートし合う独自の組織体制を採用している。アクセンチュアは、全世界の拠点が統合された1つの組織体として有機的に連携する真のグローバルカンパニーと言える。
世界各国のアクセンチュアを束ねているのが共通の価値観、「6つのコアバリュー」※1だ。その中の1つ、「One Global Network」は、クライアントを支援することで積み重ねてきた豊富な知見をはじめとする、さまざまな知的財産をグローバル全体で共有しようという考え方である。
アクセンチュアでは、社内のコミュニケーションツールが整備されているので、世界中の社員と即座に情報交換ができる。最新事例などの情報にアクセスできることはもちろん、特定の専門領域をもつ海外のメンバーと直接つながることも可能だ。
クライアントのニーズはその時々で変化する。そうした変化に合わせて、アクセンチュアも自らを変革し続けている点が同社の強みだと言える。
2020年3月にはグローバル全社で新しい成長モデルを導入。すべてのサービスにデジタルの要素は必要不可欠であるため、デジタル部門にリソースを集中させることは適切ではないとの判断から、全社の売り上げ比率の70%を超えるまでに成長したデジタル事業部門をあえて戦略的に発展的解消。これによってすべての部門にデジタル人材を再配置し、クライアントのデジタルトランスフォーメーション(DX)を全方位的にリードできる体制に変更した。
アクセンチュアが常に意識しているのは「パイオニア」であること。「いつでも新しいことにチャレンジできる環境なので刺激的だ」と同社の社員は言う。
最先端のデジタルテクノロジーをビジネスチャンスに変える
同社は、経営・事業戦略を具現化させるオペレーション戦略や先端テクノロジーへの知見も深い。IoTやAI、RPA※2などのイノベーションにつながる最新テクノロジー分野を同社は「New IT」と表現している。
2017年にはクライアントの迅速な成長の実現と革新的な未来の創造を支援する体制「アクセンチュア・イノベーション・アーキテクチャ」を構築した。この体制は、同社全体を下支えする機能を横断的に束ねて構築されており、クライアントのデジタル変革の段階に応じて6つの機能の組織※3が支援する。
イノベーションの動向に主眼を置いて次に起こりうる変革を常に予測できる体制をグローバルレベルで包括的に築いているコンサルティングファームは他になく、アクセンチュアの大きな優位性だ。
グローバルな仕事の環境
アクセンチュアは、世界中のトップ企業とのビジネスを通じて社会にさまざまなインパクトを生み出している。米フォーチュン誌発表の世界のトップ企業100社のうち91社*がアクセンチュアのクライアントだ。また取引規模上位100社のうち97社*が10年以上同社とのビジネスを継続している(*2020年12月時点)。
日本企業の海外展開案件も多数手がけているため、日本にいながらグローバル案件を担当する場合もある。同社では語学やコミュニケーションの研修にも力を入れており、海外研修で他国のメンバーと一緒にトレーニングを受けるなど、グローバルに通用する仕事の進め方を吸収できる。
また、入社2年目以降は、世界中の募集中ポジションを検索して応募できる社内転職ツール「キャリアズ・マーケットプレイス」を利用できる。日本法人では2020会計年度だけでも約550人の社員がこのツールで部署異動(異動先は海外含む)した実績がある。
「自分のキャリアは自分で築く」。これがアクセンチュアの考え方である。
会社によって自らを進化させ、会社に進化をもたらす
「チャレンジに、手加減しない」。それがアクセンチュアのDNAだ。クライアントが気づかなかった問題の解決や案件の成功にはチャレンジし続けることが不可欠。いきなり高みをめざすというよりは、「常に今の1段上をめざす」を繰り返していくイメージだ。また、同社には、全社員が受講できる豊富なオンライントレーニングも用意されている。
社風はフラットで風通しが良い。自らの頭で積極的に考え、率直に意見を伝えることを重視する「シンクストレート・トークストレート」という文化が根づいている。同時にチームワークも大切にされ、さまざまなスキルや価値観をもつ多様性のあるチームのコラボレーションこそが最大のパフォーマンスを発揮するという考え方が浸透している。フラットなカルチャーの中でチャレンジを重ねながら自分らしく成長したい人にとっては、最適なファームだ。
※1 6つのコアバリューとは、「スチュワードシップ」「ベスト・ピープル」「クライアント価値の創造」「ワン・グローバル・ネットワーク」「個人の尊重」「インテグリティ」を指す。
※2 RPA:ロボティック・プロセス・オートメーションの略。ロボットによる業務自動化。
※3 下記「アクセンチュア・イノベーション・アーキテクチャ」の図を参照。

アクセンチュアは1989年に設立された世界でも最大クラスの規模を持つコンサルティングファーム。本拠はアイルランド。(ただし、本社、中枢機能の多くはシカゴ、ニューヨークにある。)世界52カ国200都市以上に拠点を持ち、約79万1,000人の従業員を抱える多国籍企業である(2025年10月現在)。
アーサー・アンダーセンを出自とすることから、グローバルでは財務、会計系コンサルという印象を持たれているが、日本においては、ITコンサルティングを主力としている。
富士通、かつてのヒューレットパッカード(現在は分社化)に次ぐ一流のITソリューションカンパニーであると同時に、戦略部門を持ち、戦略立案も行っている。
IT起業家を多く輩出していることでも知られ、中途採用においては、IT業界からの転職者も多い。
同社は、組織を大きく5つの業界グループと複数のファンクションに分けて事業を展開している。業界グループは、通信・メディア・ハイテク、金融サービス、公共サービス・医療健康、製造・流通、素材・エネルギーの5分野で構成されており、それぞれに特化した知見とソリューションを提供している。ファンクションは戦略、SCM、CRM、FPMなどから成り、業界を横断してクライアントの課題に対応している。
“Let there be change”。このコンセプトに象徴されるように、アクセンチュアは変化を推進力に、あらゆるステークホルダーに新たな価値を提供し続けている。
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代表者代表取締役社長:江川 昌史
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設立1995年(創業:1962年)
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所在地東京都港区赤坂1-8-1
赤坂インターシティAIR
News & Topics
アクセンチュアの理念
アクセンチュアは、「360度バリュー(全方位型価値)」の概念を掲げ、クライアント、社員、株主、パートナー、そして社会を含むあらゆるステークホルダーに対して多角的な価値を提供することを目指している。
以下に、同社の理念を引く。
Purposeと360度バリュー
“テクノロジーと人間の創意工夫で、まだ見ぬ未来を実現する”
“To deliver on the promise of technology and human ingenuity”アクセンチュアは、世界をリードする企業や、行政機関をはじめとするさまざまな組織の中核にデジタル技術を実装することで、組織運営を最適化し、収益を拡大させ、また市民サービスの向上にも貢献するなど、お客様に対して目に見える成果を圧倒的な規模とスピードで創出しています。また、テクノロジーが変革の成否を分ける時代において、世界中のエコシステム・パートナーとの緊密な連携を図りつつ、業界ごとの比類のなき知見、専門知識や、グローバル規模のデリバリー能力を最適に組み合わせながらお客様の変革を支えています。
アクセンチュアは、世の中の「変化を促す存在となる」ことで、クライアントや社会のために360度全方位型の価値を創造、提供します。アクセンチュアの定義する「360度バリュー」とは、企業の財務的なパフォーマンス(Financial)だけでなく、優れた顧客体験(Experience)や持続可能性(Sustainability)といった多様な価値基準、また従業員や地域社会、株主、主要なパートナーといった多様なステークホルダーへの利益に基づいた、多次元的な価値評価の形態です。「Custom」の部分には、業界・業種や経営状況等に応じ、顧客ごとに最適な指標を設定しています。
360度全方位型の価値を創造、提供するため、360度バリューメーターを通じてあらゆる方向から価値を測定しています。アクセンチュア公式サイトより引用
アクセンチュアの沿革
アクセンチュアの起源は、米国の監査法人、アーサー・アンダーセンにある。
1989年に同社が分社化され、アクセンチュアの前身であるアンダーセン・コンサルティングが誕生する。しかし、分社化に際しての合意事項をアーサー・アンダーセンが破ったことにより両社の関係は悪化する。
1995年にはアンダーセン・コンサルティングはアーサー・アンダーセンの収益を上回っており、関係維持にメリットを感じなくなったアンダーセン・コンサルティングは、1997年に国際商工会議所に調停を申し立て、2000年に完全独立を果たす。
調停により、アーサー・アンダーセンが同社に要求していた関係協力維持費および技術情報開示が却下されると共に、同社は「アンダーセン」の名前を捨てることが決定した。この調停に基づき、2001年1月1日より社名を現在のアクセンチュアに改めた。
日本においては1962年に活動を開始し、1955年には株式会社を設立した。
- 1953年
- 電子情報システムの開発と統合のサポート業務を行うコンサルティング業務を米国で開始。
- 1961年
- アジア太平洋地域へ業務を拡大。
- 1962年
- 日本で業務を開始。
- 1989年
- 従来のビジネスであった税務・会計ビジネスからコンサルティング部門を分離独立。「経営と情報」のプロフェッショナルとして経営革新を推進する新会社(アクセンチュア株式会社の前身)を正式に設立。同時に東京事務所を開設。ビジネス・インテグレーションのコンセプトを確立。
- 1995年
- 日本にて株式会社設立。
- 1996年
- 勝どきソリューション・デリバリーセンター設立。
- 1997年
- ビジネス・インテグレーション・メソドロジーを発表。
- 2000年
- アクセンチュアとマイクロソフトの共同出資によるマイクロソフト・プラットフォームに特化したテクノロジーコンサルティング&デリバリーの会社アバナードを設立。
- 2001年
- アクセンチュアに社名変更。日本法人をアクセンチュア株式会社に社名を統一。
アクセンチュア(グローバルグループ)、ニューヨーク証券取引所に上場。 - 2008年
- 関西オフィスを開設。
- 2011年
- 震災復興、創生に向けて「福島イノベーションセンター」設立。
- 2014年
- 株式会社アイ・エム・ジェイを子会社化。
- 2016年
- 「アクセンチュア・デジタル・ハブ」開設。
- 2018年
- 「アクセンチュア・イノベーション・ハブ 東京」開設。
赤坂インターシティAIRに本社機能を移転。 - 2021年
- 株式会社アイ・エム・ジェイを吸収合併。
- 2024年
- 熊本市・福岡市に拠点を増設。
京都に「アクセンチュア・アドバンスト・AIセンター京都」を開設。
アクセンチュアのサービス
インダストリー
- ソフトウェア&プラットフォーム
- エネルギー
- ハイテク
- 化学
- 通信&メディア・エンターテインメント
- キャピタルマーケッツ
- 教育
- 公共サービス
- 航空宇宙・防衛産業
- リテール
- 産業機械
- 自動車
- 消費財・サービス
- 素材
- 電力・ガス
- バンキング
- ヘルスケア
- 保険
- ライフサイエンス
- 旅行
ファンクション
- AI(人工知能)
- インテリジェントオートメーション
- BPO
- 経営戦略
- 人材・組織管理
- クラウド
- カスタマーエクスペリエンス
- データ&アナリティクス
- デジタルコマース
- エンジニアリング&マニュファクチャリング
- エコシステムパートナー
- 財務・経営管理
- インフラストラクチャ
- マーケティング
- M&A
- メタバース
- オペレーションモデル
- セキュリティ
- サプライチェーン&オペレーションズ
- サステナビリティ
- テクノロジーコンサルティング
- テクノロジーイノベーション
- ゼロベース予算(ZBB)
アクセンチュアの求める人物像
アクセンチュアによって自らを進化させ、アクセンチュアに進化をもたらす人材が求められている。
未来のアクセンチュアに必要なDNAとして以下がある。
- 背伸びしてでも、高い目標に手を伸ばさずにはいられない
- 妥協せず挑戦し、最後までやり抜く
- 自分だけでなく社会や世界を変えたいと願う
- 常に次のステージを見据え、自らの道を切り拓くことに貪欲である
- 厳しい状況でも先頭に立ち、周囲を巻き込み楽しめる情熱がある
- 理想を追求するために、立場や関係にとらわれず主張できる
- 信念に基づいて主張し、最後までやり遂げる
- チームワークの無限の可能性を信じている
- 多様な文化や異なる意見の中にこそ価値があると理解している
- 常に誠実さを忘れず、言行一致の気概を持っている
アクセンチュアでのキャリアパス
アクセンチュアでは世界共通のキャリアパスで成長・昇格していく。社員一人ひとりには「ピープルリード」と呼ばれるメンター社員がつき、キャリア構築を支援する。この制度により、豊富なキャリアチャンスの中から自らの志向に合った道をカスタマイズして築くことが可能となっている。キャリアパスは9段階あり、下位から順に次のとおり。
- アソシエイト
- アナリスト
- シニア・アナリスト
- コンサルタント/スペシャリスト
- アソシエイト・マネジャー
- マネジャー
- シニア・マネジャー
- アソシエイト・ディレクター/プリンシパル・ディレクター
- マネジング・ディレクター
アクセンチュアのトレーニング
豊富かつ体系的なトレーニングシステム
アクセンチュアには、社員一人ひとりが自らのキャリアパスに応じて必要なカリキュラムを選択できる仕組みが整っている。グローバルに蓄積された最先端のコンサルティング知見を吸収・活用できるように設計されており、世界で活躍できる人材としての成長を支えている。人材開発・トレーニングへの年間投資額は約11億ドル(2024年度)にのぼり、育成への注力度の大きさがうかがえる。
多様な成長機会
社員は日々の業務を通じて高い難度の課題に挑戦し、スキルを磨いている。さらに、公式トレーニングとして、オンライントレーニングや国内外の集合研修、社内外プログラムが整備されている。海外の仲間と合同で行う研修では、世界水準のナレッジを習得するとともに、グローバルに必要なコミュニケーション力を養うことができる。
オンライントレーニング
24,000を超える業界・領域別の専門的かつ実践的なコースを、時間や場所を問わず受講できる。職位や経験に応じて、最適なトレーニングが自動でレコメンドされる仕組みも整っており、多様な分野で効率的にスキルを磨くことができる。
プログラム例:
Languageプログラム(24カ国語から選択し、24時間365日受講可能)
国内研修
国内研修では、組織別・スキル別に豊富なプログラムが提供されている。実際のプロジェクトを題材としたケーススタディー、ERP・SCM・CRMに関するソリューション研修、SAPやオラクル、マイクロソフト、セールスフォースといったアライアンスパートナー研修も実施されている。また、語学スクールや資格取得スクールなど社外教育機関の受講も可能である。
プログラム例:
紙描きBoot Camp(現役コンサルタントが、論理的にプレゼン資料を構築する技術を直接指導する研修)
成長スピードを最大化する仕組み
アクセンチュアでは、オンライン・国内研修に加え、社内コミュニティや勉強会などのソーシャルラーニングも活発である。公式・非公式を問わず知識や経験を共有し合う文化が根付いており、個々の学びを組織全体の成長につなげる仕組みが確立されている。
アクセンチュアの社員の声
アクセンチュアにおける中途入社向けのトレーニング制度の手厚さは多くの中途入社社員にとって魅力となっている。
まず驚いたのは、中途入社者向けやマネジャー向けのトレーニングの手厚さでした。女性マネジャーに特化したトレーニングがあったり、公共サービス・医療健康グループでは組織独自のトレーニングもありました。マネジャー間の横のつながりを構築する機会や、外部機関のキャリアカウンセリングを受けることによるキャリアの見直し、先輩社員の経験談や対面での懇親会などで、自分と似た境遇の先輩と多数会話でき、自分がプロジェクトの中で直面している課題についても客観的に整理する良い場になりました。
アクセンチュアでは、まず、経験者採用で中途入社した方向けにトレーニングが用意されており、ロジカルシンキング、Microsoft Officeなどプレゼン資料の作成で必要な基礎的なスキルが学べます。また、それ以外にも現場が作成する資料や現場主導の部門別トレーニングの内容を参考にすることも。自ら学びたいと思う方にとって、学びの機会は豊富にある環境なので、私も多少なりとも情報を効果的に伝えるスキルを得ることができたと感じています。
アクセンチュアの社会貢献・ESG
世界各国の人々の生活やコミュニティに変革を
ダイバーシティ&インクルージョンを目指した職場環境作りに力を入れているアクセンチュアは、様々な社会貢献活動も行なっている。
その一例を以下に紹介する。
環境問題への取り組み
アクセンチュアは、
Skills to Succeed
「Skills to Succeed(スキルによる発展)」はアクセンチュアのコーポレート・シチズンシップ(企業市民活動)のコアにある概念である。教育によって人の能力を開発し、社会への参画、価値向上を促す。日本においては「初等・中等教育課程からのグローバル人材育成」、「若年不安定就労者の就業促進」、「ダイバーシティの活用度の向上」の三つにテーマを設定し、NPOと連携し様々な取り組みをしている。
次世代教育
アクセンチュアは、若い世代がデジタルエコノミーで持続的に活躍できるよう、プログラミングやデジタルスキルを学ぶ場を提供している。論理的思考力、チームワーク、課題解決力などを養い、テクノロジーを活用してイノベーションを創出できるSTEAM人材(※1)の育成を目指している。
(※1)STEAM人材:科学(Science)、技術(Technology)、工学(Engineering)、アート(Arts)、数学(Mathematics)の5つの分野のスキルを有する人材のこと。
医療・福祉機関支援マッチングプラットフォーム
新型コロナウイルス感染症のパンデミックによる困難や課題に対し、アクセンチュアは医療、福祉機関への支援活動を行なっている。テクノロジーに関する豊富な技術や知見をもつアクセンチュアは、国内外で医療支援を展開する自得的非営利活動法人ジャパンハートが協働し、物資不足に悩む医療・福祉機関と、物資の寄付を申し出たい企業を結ぶマッチングプラットフォームの開発を進めている。
※アクセンチュアの「公共サービス・医療健康グループ」はこちらをご覧ください。
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