三井情報 三井物産グループの知見でDXを担うICT会社

三井情報は、三井物産グループが国内外で培ってきた広範な事業知見と高度なICT技術を活かし、多様な産業におけるデジタルトランスフォーメーションを推進してきた。本記事では、企業の特徴や理念、沿革、主要なサービス内容、求める人物像、入社後のキャリアパスやトレーニング内容、社員の声、社会貢献・ESGについて整理する。

三井情報について

三井情報とは

三井情報株式会社(Mitsui Knowledge Industry、以下:三井情報)は、1967年創業を起源とする、三井物産グループのICTサービス企業である。システムインテグレーションやプラットフォーム構築を中心に、民間企業や官公庁に対してコンサルティングから設計、運用・保守までの総合的なICT支援を行っている。現在は国内外に拠点を有し、連結従業員数は2,600人を超える。

コンサル業界地図(領域別)

外資系戦略
日系戦略
総合系
シンクタンク
財務系(FAS)
DX・IT系
組織人事系
先端・専門領域系

同社は英語社名の頭文字をとった「MKI」の呼称でも知られている。現在の体制は、企業や官公庁向けにシステム構築を手がけていたネクストコム株式会社と、企業システムの構築・保守・運用を主要業務としていた三井情報開発株式会社が、2007年に合併したことで発足した。両社が長年培ってきた技術やノウハウを統合し、クライアントの情報コミュニケーションをトータルにサポートする体制を確立している。

同社は、自らを「ICTサービスクリエイター」と称し、従来のシステムインテグレーターの枠を超える事業展開を推進している。既存の技術を組み合わせたシステム提供にとどまらず、市場や顧客のニーズを捉えた新たなビジネスや価値を自ら創出することを目指している。近年では、受託開発を中心としたビジネスモデルからの転換を図るため、イノベーション推進組織を設けるなど、自発的な事業創造への挑戦を続けている。

事業領域は、主に3つの柱で構成されている。システム開発や構築を担う「ビジネスソリューション事業」、ネットワークやボイスシステムのインテグレーションを行う「プラットフォームソリューション事業」、そしてデータセンターやクラウドサービスなどを提供する「サービス事業」である。各領域において、新たな技術の検証から運用までを見据えた高品質な情報通信基盤を提供し、クライアントの経営戦略や業務基盤をサポートしている。

また、三井情報はグローバル展開も積極的に推し進めている。2011年にロンドン、シンガポール、シアトルに海外拠点を新設して以降、米国やアジアでのネットワークを継続的に拡大し、2020年にはシンガポール支店を現地法人化した。欧米で吸収したグローバルスタンダードの技術や知見を、アジアにおける新たなビジネスフローとして展開する独自の戦略を掲げている。

三井情報株式会社
Mitsui Knowledge Industry
  • 代表者
    真野 雄司
  • 設立
    1991年(創業:1967年)
  • 従業員数
    2,682名(2025年3月末現在)※連結
  • 所在地
    東京都港区南青山三丁目8番35号 表参道Grid Tower
  • 拠点数
    国内10エリア、海外6拠点(2026年5月時点の公開情報)

三井情報の理念

以下に三井情報の企業理念を引く。

経営理念

Purpose

ナレッジでつなぐ、未来をつくる
Unite Knowledge, Ignite the Future.

Values

超える – ステークホルダーの期待を
挑む – 仲間と共に
変える – 自らを、そして社会を
認め合う – 一人ひとりの個性と尊厳を

2030 Vision

「未来社会の当たり前をつくる」

新しいサービスや商品、それらを支える技術は、これからも人々の習慣や行動(暮らし方・働き方)を変え続けていきます。
「当たり前」とは、それらが水や空気のように欠かせないものとなり、文化として社会に受け入れられることを意味します。
そうした「当たり前」をつくるために、一人ひとりが、未来にどうありたいのかを考え、語り、共感する人たちと一緒に発想を広げ、具体化に向けて挑戦します。
この営みをとおして、これからの成長戦略を描き、実現していきます。

事業

  • MKI発のサービスを提供する
  • 安心・安全なスマート社会を支える事業
  • 戦略パートナーとしてビジネスを創出する事業

人材

  • 顧客を深く理解し、ビジネス拡大のシナリオを描くコンサルティング人材
  • ビジネスとテクノロジーを融合させて事業を生み出すことができるサービス企画人材
  • 高品質なサービスを効率的に作り上げる高度技術人材
  • 多様な個人が存在する組織において、パフォーマンスを発揮する/発揮させる人材
  • 高い専門性を持ち、世の中の流れを先読みして戦略・戦術を立案・実行できる人材

マネジメント

  • 果敢に挑戦する風土をつくる
  • 多様な人材を惹きつけ、「個」の能力を最大限引き出す
  • オープンイノベーションを推進し、新たな価値を創出する

三井情報の沿革

三井情報は、2007年4月1日に三井物産の子会社であるネクストコムと三井情報開発が合併し誕生した。

1967年
三井物産株式会社の情報システム部門が、株式会社コンピュータシステムズサービスとして独立。
1970年
株式会社コンピュータシステムズサービスが、社名を三井情報開発株式会社に変更。
1991年
米国3Com社と合弁でスリーコム株式会社を設立。
1994年
スリーコム株式会社の社名をネクストコム株式会社に変更。
2004年
ネクストコム株式会社が、三井物産グループのアダムネット株式会社、株式会社ビーエスアイと合併。
2007年
  • ネクストコム株式会社と三井情報開発株式会社が合併し、三井情報株式会社発足。
    本社を東京都中央区に移転。

  • 子会社のMKIテクノサービス株式会社とエムケイアイソフトウェアサービス株式会社を統合し、MKIテクノロジーズ株式会社を設立。
2008年
東京都港区に本社を移転。
2010年
子会社のMKIネットワーク・ソリューションズ株式会社を吸収合併。
2011年
  • 子会社MKI(U.K.), LTDを設立。

  • シンガポール支店を開設。

  • シアトル支店 MKI(U.S.A.), Inc. を開設。
2012年
先端技術センター(ATC)を東中野オフィスに開設。
2015年
  • 三井物産株式会社による株式公開買付に伴い完全子会社化。

  • 東京証券取引所市場第二部上場廃止。
2017年
MKI(U.S.A.), INC. ヒューストン支店を開設。
2020年
シンガポール支店を現地法人化し、子会社MKI IT SOLUTIONS (ASIA PACIFIC) PTE. LTD.を設立。
2021年
  • 三井物産エレクトロニクス株式会社を吸収合併。

  • 株式会社イットーソフトウェアを連結子会社化。
2023年
株式会社メビウスを連結子会社化。
2024年
株式会社イットーソフトウェアから音声事業を譲受。

三井情報のサービス

インダストリー

  • 金融/保険/証券
  • 不動産/建設
  • 製造
  • 運輸/物流/倉庫
  • 流通/小売/サービス
  • バイオヘルスケア/製薬
  • エンターテインメント
  • 官公庁/自治体/文教

ファンクション

  • 働き方改革
  • セキュリティ対策/ガバナンス強化
  • リスク管理
  • データ活用
  • 業務効率化/生産性向上
  • 営業支援/顧客接点強化
  • 運用負荷軽減
  • DX推進/IT戦略策定
  • コミュニケーション強化
  • ネットワーク強化

三井情報の求める人物像

三井情報では、チャレンジ精神と主体性を軸とした人材を求めている。採用において求める人材像として、以下の3点を挙げている。

  • 何事にも挑戦する精神と、次世代を担う意欲を持つ人材
  • 高い目標に向かって取り組み続ける向上心とプロフェッショナル志向を持つ人材
  • 常に最新情報へアンテナを張り、変化に柔軟に対応できる人材

同社はこれらの要素に加え、失敗を恐れずに高い志と広い視野を持ち、自らの能力を磨き続ける姿勢を重視している。

三井情報でのキャリアパス

三井情報のキャリアは、非管理職と管理職の2段階に大きく分かれており、各人の能力・強みに応じたキャリアパスが設けられている。
非管理職は、スターター、メインプレーヤー、リーディングプレーヤー、プレマネージャーの4段階で構成される。

スターター

社会人としての基本的な行動・業務を遂行する段階。入社後はこのスターターとしてキャリアをスタートする。

メインプレーヤー

担当業務の中核的な役割を担い、責任を持って業務を遂行する段階。

リーディングプレーヤー

現場のリーダーとして、担当業務の統括と後進指導を担う段階。

プレマネージャー

次期管理職として、所属組織の計画遂行をリードする段階。

管理職への昇格後は、チームや部門のマネジメントを担うマネジメント職と、特定領域の専門性を深めるスペシャリスト職の2つの方向性が用意されており、個人の強みに応じたキャリア形成が可能となっている。
なお、同社では新卒・キャリア入社の区別なく、挑戦と成長を続けることで自らのキャリアを構築できる環境を整えており、個々の状況を踏まえた人事異動の推進や「キャリアオーナーシップ」の考えのもと、主体的なキャリア形成を支援している。

三井情報のトレーニング

三井情報では、OJTを育成の中心に据えつつ、Off-JTによってこれを補完するという方針のもと、入社時から管理職に至るまで段階的な研修体系を整えている。

入社時・配属後の研修

入社後はまず新入社員研修が実施される。研修では、企業・事業理解、ビジネスマインドやビジネススキルの基礎、技術・営業の基礎といった内容を幅広く学ぶ。
配属後1年間は「マンツーマンリーダー制度」が適用され、新入社員一人ひとりに先輩社員がマンツーマンリーダーとして付き、育成計画に沿った指導とフォローを受けながら業務にあたる。1年後には育成計画の成果を上長・マンツーマンリーダー・同期とともに振り返る機会が設けられる。また、配属から半年後を目安に、グループワークを中心とした新入社員フォローアップ研修も行われる。さらに2年目・3年目にも継続してフォローアップ研修が用意されており、段階的な成長を支援する体制が整っている。

階層別研修・昇格時研修

配属後は、キャリアステージに応じた階層別研修が実施される。メインプレーヤー層向けのリーディングプレーヤー研修、次期管理職を対象としたプレマネージャー研修、管理職向けの管理職研修・評価者研修などが体系化されており、昇格のタイミングに合わせた研修プログラムも複数用意されている。

キャリアオーナーシップ推進プログラム

社員が主体的にキャリアを描く「キャリアオーナーシップ」の推進を目的としたプログラム群も充実している。意識醸成を主軸とした取り組みとして、キャリアオーナーシップ連続講座、目的別ワークショップ、キャリアデザインシート、MKIキャリアフォーラム、各世代別キャリアオーナーシップ、社内インターン制度などが設けられている。知識・スキルの習得を主軸とした取り組みとしては、オンライン学習ツール、テーマ別集合研修、英語学習プログラム、三井物産グループ会社向け研修(基幹業務講座等)が提供されている。

その他の育成プログラム

技術力の強化を目的とした「MKIグループアカデミー」では、基礎から専門まで体系化された教育課程をカテゴリ・レベル別に提供しており、技術職以外の社員も受講できる。また、グローバル人材の育成を目的とした海外研修員制度があり、一定期間、海外企業等で研鑽を積む機会が設けられている。このほか、次世代リーダーの育成を目的とした次世代リーダー育成プログラムや、業務上必要と認められた外部セミナー・研修への費用負担制度も整備されている。

三井情報の社員の声

三井情報では、幅広い事業領域を持つSIerとして、多様な職種・職位の社員がそれぞれの専門性を活かしながら、部署を横断して協力しあう体制が根付いている。また、柔軟な働き方を支援する制度を整備しており、ライフステージの変化とキャリアを両立しやすい環境が整っている。以下に、異なる部門・キャリアで活躍する社員の声を紹介する。

人をつなぐ役割を意識しています。MKIは扱う商材が幅広く専門的なため、ひとりで業務範囲全てを把握することはできません。そのため、技術職の方や、社内処理の担当者、法務など、部署を横断してさまざまな方に協力をもらいながら案件を進めていきます。オフィス合同のイベントや、野球部とスキー部の活動を通して知り合ったMKI社員の助けを得ることもよくあります。

私が入社した当初はネットワーク専業のシステムインテグレーターでしたが、三井情報開発との合併があり、顧客や取り扱う商材の幅も格段に広がりました。それによって、お客様には豊富なソリューションが提供できることが大きなメリットとなり、求職者にとっても入社後の選択肢が広がるメリットになっていると思っています。私の専門であるネットワーク分野でも、システムの企画・提案から構築・運用まで、上流工程から下流工程までをすべて実施できるのが強みです。

初めてプロジェクトマネージャーを任された年に、第一子が生まれました。初めてのこと尽くしで大変でしたが、在宅勤務ができるので非常に助かっています。保育園の送り出し後に業務を始め、子どもが保育園から帰ってきたら業務を中断する、といったスタイルで日々の業務ができるためです。また、子どもが熱を出したときなどに、看護休暇もよく利用しています。プロジェクトの男性社員 メンバー12人中4人に育休の取得経験があり、周囲の理解も得やすい環境です。

三井情報の社会貢献・ESG

三井情報は、サステナビリティへの取り組みを重要な経営課題と位置づけており、「ナレッジでつなぐ、未来をつくる」というパーパスのもと、事業を通じた社会課題の解決と持続的な成長を目指している。

環境への取り組み

環境問題の解決と企業活動の調和を方針に掲げ、ISO14001に適合する環境マネジメントシステムのもとで活動している。気候変動への対応・生物多様性の保全・省資源および省エネルギー・廃棄物の削減といった課題に継続的に取り組むとともに、環境に配慮した製品・システムとサービスの提供を通じ、社会全体の環境負荷低減にも貢献している。また、東京都が掲げる2030年までの温室効果ガス削減目標(2000年比50%削減)への取り組みとして、ICTソリューションの提供を通じた環境貢献を進めている。脱炭素アクションとして、季節を問わない服装の自由化を通じCOOLBIZ・WARMBIZにも対応した取り組みを実施している。

地域社会との関わり

三井情報は、2019年から日本クリケット女子代表、2024年から男子代表のパートナーとして、代表選手の強化と日本クリケット界全体の発展を支援している。観戦・体験会の開催などを通じて「クリケットのまち」として知られる栃木県佐野市との交流を深めるなど、スポーツを通じた地域社会への貢献にも取り組んでいる。

健康経営

三井情報は、社員のウェルビーイングを重要な経営課題と位置づけ、ヘルスリテラシーの向上や自律的な健康管理を促す社内風土の醸成に取り組んでいる。こうした活動が評価され、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人(大規模法人部門)」の認定を2020年より連続で取得している。

三井情報についてのFAQ

Q1. 

三井情報はどのような企業を支援していますか?


A1. 

三井情報は、親会社である三井物産の広範なビジネスネットワークを背景に、総合商社をはじめ、金融、製造、流通、サービス、さらには官公庁や医療機関まで多岐にわたる顧客を支援しています。三井物産グループの多種多様な事業現場で培った「現場知」とICT技術を融合させることで、各業界特有の経営課題に深く踏み込んだソリューションを提供しているのが特徴です。具体的には、大企業向けの基幹システム構築から、コンタクトセンターシステム、最先端のバイオインフォマティクス技術を用いた創薬支援など、極めて専門性の高い領域までカバーしています。これにより、単なるシステム納入にとどまらない、顧客のビジネスモデルそのものの変革を支えるパートナーとしての役割を担っています。

Q2. 

三井情報が近年注力しているコンサル・IT領域は何ですか?


A2. 

三井情報は近年、クラウド活用、サイバーセキュリティ、およびサステナビリティ経営を支えるデジタルソリューション領域に注力しています。特に、三井物産グループが推進するグローバルな事業変革に伴走するため、基幹システムのクラウド移行(SAP移行など)や、データ分析基盤の構築を通じた意思決定の高度化支援を強化しています。また、独自の「ICTサービスクリエイター」という方針に基づき、AIやIoTを活用した新しいサービス開発にも積極的に取り組んでいます。これには、工場や物流現場の可視化による生産性向上や、ESG(環境・社会・ガバナンス)データの管理・分析ソリューションの提供などが含まれており、顧客企業の競争力強化と社会課題の解決を同時に目指しています。

Q3. 

三井情報のAI領域における取り組みにはどのようなものがありますか?


A3. 

三井情報のAI領域における取り組みは、長年培ってきた「バイオインフォマティクス(生命情報科学)」と「データサイエンス」の知見を土台としている点が特徴です。近年では、生成AIの業務適用を加速させるため、セキュアな環境下での大規模言語モデル(LLM)の導入支援や、RAG(検索拡張生成)を用いた社内知見の活用支援を行っています。同社は自社内での生成AI活用をいち早く進めており、その実践を通じて得たノウハウを顧客向けのソリューションとして外販しています。さらに、画像解析AIを用いたインフラ点検の自動化や、需要予測AIによる在庫最適化など、現場のオペレーションに深く組み込まれた「実戦型AI」の提供に強みを持っており、実効性の高い変革を推進しています。

Q4. 

三井情報のキャリアパスや出身者の活躍にはどのような傾向がありますか?


A4. 

三井情報でのキャリアパスは、高度な専門技術を極めるプロフェッショナルコースと、マネジメントを担う管理職コースの双方が整備されています。三井物産グループという巨大なフィールドで大規模・最先端のプロジェクトに携わることができるため、プロジェクトマネジメント力や業界知識をバランスよく習得できる環境にあります。出身者の傾向としては、同社で培った「商社的なビジネス感覚」と「高度なICTスキル」を武器に、外資系コンサルティングファームやメガベンチャー、あるいは大手企業のDX担当幹部として活躍する例が多く見られます。また、三井物産への出向やグループ内でのキャリアチェンジの機会もあり、ICTの枠を超えた広範なビジネスキャリアを構築できる点が、他の中堅SIerとは異なる特徴となっています。

Q5. 

三井物産グループ内での三井情報の役割は、他のSIerとどう違いますか?


A5. 

三井物産グループ内における三井情報の役割は、単なる「ITアウトソーシング先」ではなく、グループのデジタル戦略を具現化する「戦略的パートナー」である点が他のSIerと異なります。多くの企業内SIerが親会社の保守・運用を主眼とするのに対し、三井情報は三井物産と共に「ICTを活用した新たな事業そのもの」を創出する役割を担っています。例えば、商社の物流網をデジタル化してプラットフォーム化するプロジェクトや、バイオ技術を用いたヘルスケア事業の立ち上げなど、ITの側面からビジネスモデルを構築する機能を持っています。このように、商社の持つ「事業構想力」と三井情報の持つ「技術実装力」を緊密に連携させ、グループ全体の価値を最大化させる司令塔のような立ち位置であることが、同社の最大の強みであり独自性です。

求人を探す
Job Search
  • 条件から探す
  • カテゴリから探す
業界・職種
条件
ポジション
英語力
年収
こだわり条件

コンサルティングファームの求人情報Recruit

2026.07.07

ブランドを基軸にした戦略ファームでコンサルタント募集 [001516]
会社概要
日系ブランドコンサルティングファーム。 クライアント企業の価値観や強みを伸ばすため、方法論にとらわれず、事業戦略づくりや商品開発、マーケティングまで包括的に支援しています。
年収
500万~1200万円程度
ポストコンサル 未経験可

2026.07.06

大手シンクタンクでヘルスケア領域の経営コンサルタント募集 [008807]
会社概要
官公庁・産業界のトップ企業に対して幅広いコンサルティングサービスを提供する大手シンクタンク
年収
460万円~1800万円程度
ポストコンサル 社会に貢献できる

2026.07.04

インキュベーション・オープンイノベーション支援ファームでディレクター/シニアマネージャーを募集 [027371]
会社概要
インキュベーション/オープンイノベーション支援に特化したファーム。 大企業・大学・自治体のオープンイノベーションプログラムの支援実績が豊富にあります。 国内外のVC、アクセラレーターと連携することで、グローバルの先端技術やナレッジを活用してクライアントを支援しています。
年収
1250万~2500万円程度
ポストコンサル 社会に貢献できる ワークライフバランス良好

2026.07.03

社会課題にデジタルで挑む。公共分野の未来を描くコンサルタントを募集[027345]
会社概要
国内外の社会課題解決に取り組む日系コンサルティングファームです。デジタル技術を活用した新しい社会の構想を描き、政策立案から実行支援に至るまで幅広いコンサルティングを手がけています。高度な専門性と実行力を武器に、自立したプロフェッショナルが活躍しています。
年収
コンサルタントクラス 500万円~1000万円程度 マネジャークラス 1000万円~1700万円程度
ポストコンサル 社会に貢献できる グローバルに活躍 未経験可 ワークライフバランス良好 注目

2026.07.02

デジタル領域の新規事業立ち上げに挑むコンサルタント募集[018700]
会社概要
戦略策定から事業実行までを一貫して支援する総合コンサルティングファームです。大手企業を中心に、多様な業界で変革プロジェクトを推進してきた実績を持ち、特にデジタル領域での新規事業創出に強みを発揮しています。少数精鋭の体制で、スピード感を持ちながらも質の高いアウトプットを追求しています。
年収
500万円~1500万円程度
ポストコンサル 社会に貢献できる 注目

2026.07.01

日系コンサルファームにてインフラ領域の事業プロデューサーを募集[010510]
会社概要
社会課題の解決と企業価値の向上を同時に実現する日系コンサルファームです。産官学を横断したネットワークを活かし、新たな事業の構想から実行までを一貫して支援します。エネルギーや医療、地域活性化など幅広い分野で持続可能な社会の実現に向けたプロジェクトを推進し、長期的な視点で社会に新たな価値を創出しています。
年収
アソシエイト級:600万円~850万円 マネジャー級以上:年収1000万円~1300万円
ポストコンサル 社会に貢献できる グローバルに活躍 未経験可 注目
求人一覧へ

コンサルティングファームのインタビューInterview

セミナー情報Seminar

セミナー一覧へ

新着転職体験談 Story

転職体験談一覧へ

必読コンサルキャリア論Column