ULSコンサルティングの理念

となりでかなえていく。

最初は、技術力をもつエンジニアの集まりだった。
ただ目の前にいる人の、その課題に向き合っているうちに、私たちは、考え、提案し、ともに汗をかく存在になっていった。

技術をもつ者がソリューションを考え、知恵をもつ者が、その技術で解を導く。
そうして生まれた「二刀流」のスタイルは、私たちのひとつの形であり、誇りに変わった。

けれど、これからは、それだけが私たちの価値ではない。
同じ景色を見て、同じ重さを背負う。
やりきること。あきらめないこと。
その心の在り方こそが、ULSの存在意義だ。

そして今、新しい時代の風が吹いている。
私たちは、コンサルティングのはるかな未来を見つめている。

ULSコンサルティングの特徴

一心共創

お客様と同じ目線、同じ熱量を持ち、お客様とともに新しい価値を創造する。
それが創業来、私たちが貫くコンサルティングスタイルです。
お客様の課題を「自分ごと」として捉える。
誰よりも強い当事者意識（オーナーシップ）を持つ。
困難に直面しても、諦めることなく最後までやり抜く。
一心共創はそのような私たちのあり方を表しています。
提言やアドバイスに留まる第三者的な関わりではなく、ともに汗を流す仲間としてプロジェクトを成功に導きます。

ダブルコア

今やビジネスとテクノロジーは不可分です。
ビジネスを変革するためには、ビジネス課題を深く理解し、最適なテクノロジーを組み合わせる必要があります。
ビジネスの成果に関心を持たないエンジニアやシステムの実装を知らないコンサルタントでは変革のパートナーは務まりません。
必要なのはビジネスとテクノロジーのどちらにも精通したプロフェッショナルです。
だからこそ私たちは双方を兼ね備えたダブルコアにこだわり続けています。

「ULSコンサルティングとは」より引用

ULSコンサルティングの沿革

以下に同社の主な沿革を記載する。

2000年

漆原茂氏により創業。

2006年

ジャスダック市場上場。

2011年

イーシー・ワンを経営統合。

2013年

短期間でのクラウドサービス拡充を目的にエスキュービズムより一部事業を譲受ける。

2025年10月

社名を「ULSコンサルティング株式会社（ULS Consulting, Inc.）」へ変更。

ULSコンサルティングのサービス

• 戦略的ITコンサルティング
• White-eYe™：クラウド型DWHプラットフォーム
• ULFIRE®：インメモリーデータグリッド
• CEP/Streams：超高速リアルタイムデータ処理
• Hadoop：ビッグデータの分散バッチ処理
• Talend：クラウドデータ統合基盤
• Identity Manager：統合ID管理
• Caché：高性能オブジェクトデータベース
• Agile：基幹業務アジャイル開発
• 開発方法論と業務フレームワーク

ULSコンサルティングの求める人物像

ULSコンサルティングが求める人物像は、コンサルティングスキルとIT技術を併せ持ち、戦略的にITを活用できる人物である。
当然、ITに関して深い知識・経験を持ち、それを最大限活用できる能力が必要だ。
また、ITのプロジェクトではスキル・ナレッジだけでなく、チャレンジングなマインドがキーになる場合もあるため、ビジネス経験や技術力だけではなく、人柄、職業観、顧客思考、コミュニケーションスキル、論理思考力といった部分も面接では重視される。

ULSコンサルティングでのキャリアパス

同社ではCIO支援コンサルタント、テクノロジコンサルタント（アーキテクト）、業務分析コンサルタント、プロジェクトマネージャーなど、様々な分野でのキャリアを極めることができる。

ULSコンサルティングのトレーニング

教育制度が充実していることも同社特徴のひとつ。
コンサルティング業務未経験者でもいち早くコンサルタントとして戦力化できるよう、入社後の初期研修制度が充実しており、コンサルタントとしてキャリアアップしていくための最適な環境が整えられている。初期研修以外にも、シニアスタッフによる勉強が頻繁（月2回～）に開催されている。こうした勉強会の中には、外部セミナー、有料セミナーで講師を務めるようなシニアスタッフによるものも多く、内容の充実度、レベルの高さなどから在籍社員からの評判も高い。

導入研修

新卒者は、三カ月に及ぶこの研修でビジネスマナーやシステム開発に必要な基礎スキルを学ぶ。
ITのプロに必要な基礎知識、スキル習得できるよう設計されたオリジナル研修。
キャリア採用者に対しては一カ月程度の導入研修を行っており、会社としての方針や考え方、ロジカルシンキングなどコンサルタントとしての基本技術、専門スキルを磨く研修を行っている。

自己啓発支援

能力開発補助制度の下、外部の研修やセミナーなどの受講費用の9割を補助している。（ただし、年間上限10万円）