フューチャーアーキテクト（フューチャー）の理念

以下にフューチャーのビジョンを引く。

お客様の経営とITをデザインして
未来を描き、実現する

フューチャーは、ビジネスの本質を理解し、最新テクノロジーを駆使したITイノベーションをつうじてお客様の未来に新たな価値を創造することをミッションとしています。
企業経営にとって経営戦略、戦略に基づいた業務、業務を推進する情報システムは、いまや切り離すことはできません。経営戦略をシステムに具現化し、業務推進に貢献する戦略的なシステムを提供することで企業価値の最大化を図り、社会にイノベーションを起こしていきます。

フューチャー公式サイトより引用

フューチャーアーキテクト（フューチャー）の沿革

以下にフューチャーの主な沿革を記載する。

1989年

金丸恭文氏によりフューチャーシステムコンサルティング株式会社（現 フューチャー株式会社）を設立。

1997年

米国カリフォルニア州サンタクルーズに現地法人Future Architect, Inc.を設立。

1999年

日本証券業協会への株式の店頭登録。

2002年

東京証券取引所第一部上場。

2005年

フューチャーインベストメント株式会社を設立。

2006年

株式会社魚栄商店を連結子会社化。

2007年

ウッドランド株式会社と経営統合。
商号をフューチャーアーキテクト株式会社に変更。

2011年

FutureOne株式会社に中堅中小企業向けERP事業を継承。

2012年

株式会社ザクラ（現 東京カレンダー株式会社）がメディアサービス事業を継承。

2013年

株式会社eSPORTS（現 株式会社YOCABITO）を連結子会社化。

2014年

• フューチャーグループ内事業再編（事業分割）を行い、フューチャーインスペースへ社名変更。


• 株式会社マイクロ・シー・エー・デーを連結子会社化。


• 株式会社てんじく（現 ライブリッツ株式会社）を連結子会社化。

2015年

コードキャンプ株式会社を連結子会社化。

2016年

フューチャー株式会社に商号変更し持ち株会社へ移行。
フューチャーアーキテクト株式会社を新設しITコンサルティング事業を継承。

2017年

• 株式会社ワイ・ディ・シー（現 フューチャーアーティザン株式会社）を連結子会社化。


• マッチアラーム株式会社を連結子会社化。

2018年

株式会社ディアイティ（現 フューチャーセキュアウェイブ株式会社）を連結子会社化。

2019年

イノベーション・ラボラトリ株式会社を連結子会社化。

2020年

• ジークスタースポーツエンターテインメント株式会社を設立。


• シンガポールに現地法人Future Global Design Pte. Ltd.を設立。

2022年

ネイロ株式会社を連結子会社化。

2023年

株式会社キュリオシティを連結子会社化。

2024年

株式会社リヴァンプを連結子会社化。

フューチャーアーキテクト（フューチャー）のサービス

IT＆戦略コンサルティング

業種・テーマごとに専門のエキスパートがIT戦略パートナーとなり、経営戦略の立案から業務改革・システム実装までを一貫して支援する。支援領域は以下のとおり。

• 流通
• 金融
• 物流
• 製造・エネルギー
• 戦略
• ビジネス
• テクノロジー

ソリューション・サービス

ITコンサルティングの実績をもとに、テクノロジー実装力と業務改革ノウハウを集約した独自のプロダクト・サービス群を展開している。主なものは以下のとおり。

• FutureBANK（金融機関向け戦略業務系システム）
• InfiniBANK（フルオープンAPIを備えたクラウド型基幹系業務システム）
• FutureApparel（アパレル業界向け基幹プラットフォーム）
• OmnibusCore（オムニチャネル戦略支援データ連携システム）
• Future AI（AI活用コンサルティングサービス）
• LLM活用コンサルティングサービス
• Future OCR（AI-OCRプラットフォームサービス）
• Future IoT（IoT活用コンサルティングサービス）
• FutureVuls（脆弱性管理セキュリティサービス）
• Futurefraqta（現行システム可視化・分析ソリューション）
• GlyphFeeds（メディア向けクラウド型統合編集システム）
• Future Healthcare（医療・ヘルスケア向けDX・イノベーション支援サービス）
• PDM・PLMコンサルティングサービス
• 物流DXプラットフォーム（Future LOGI WCS/WES）

フューチャーアーキテクト（フューチャー）の求める人物像

フューチャーは、「多様なバックグラウンドを持つ人材が集まってこそ、より強い組織になる」という考えのもと、採用を行っている。これまでの経験や環境が異なる場合でも、同社のカルチャーへの共感とマインドの一致を重視する。

採用カテゴリにかかわらず、以下の姿勢を持つ人材を広く求めている。

• コンサルティングスキルとITスキルの両輪で顧客の経営課題を解決し、未来価値向上に貢献する意欲がある
• 難しいことや未経験のことにもひるまずに挑戦できる
• 自身やチームを成長させようとする向上心がある
• 最後まで諦めない熱意・バイタリティがある

フューチャーアーキテクト（フューチャー）でのキャリアパス

フューチャーには、決められたキャリアパスは存在しない。「グラデーションキャリアパス」という考え方のもと、各自が自身のキャリアを自由に思い描き、チャレンジを通して自ら道を切り拓いていくことが基本姿勢として掲げられている。

プロジェクトへのアサインは、これまでの経験やスキル、本人の希望を踏まえて決定される。プロジェクトの区切りごとにアサイン面談が設けられ、次のプロジェクトについてキャリアアップにつながる選択を本人と一緒に検討する仕組みが整っている。また、同一プロジェクトに一定期間以上関わったコンサルタントを対象に、希望するプロジェクトへのアサインを申し出ることができるフリーエージェント制度（FAP）も設けられている。

フューチャーアーキテクト（フューチャー）のトレーニング

フューチャーでは、入社区分にかかわらず、段階的な育成プログラムが整備されている。
キャリア入社の場合、入社後約1週間をかけて同社のカルチャーやマインド、業務遂行に必要なルール・取り組みを理解するオリエンテーション（New Employee Orientation）が行われる。社内ネットワークの構築もこの期間に行われる。

その後はOJTを軸とした育成に移行し、新人とOJTリーダーの双方から月1回の定期報告を行う仕組みのもと、プロジェクトチームと教育チームが連携して成長を支援する体制が取られている。

OJT以外の学習機会としては、顧客のビジネスのあるべき姿を考え抜くための知識・スキルや、事実に基づいてプロジェクトを推進するための手法・考え方を、必要なタイミングで学べるカフェテリア形式のスキルアップ研修が用意されている。また、経営者やプロジェクトリーダー経験者がカルチャーやノウハウを伝授する勉強会も社内で行われているほか、1年の成果を自らプレゼンで振り返る「個人プレゼン」や、優れた成果を上げた社員に与えられる「海外研修・視察」の機会も設けられている。

フューチャーアーキテクト（フューチャー）の社員の声

フューチャーでは、自分の目標やキャリアへの思いを発信すれば、それに応じた機会が開かれる環境があるとコンサルタントから語られている。銀行システム構築から海外向け新規事業、グローバル案件へと経験を広げた社員や、ITコンサルタントから採用担当へとジョブチェンジを果たした社員など、多様なキャリアパスを歩む社員の声からは、自ら道を切り拓けるカルチャーがうかがえる。

フューチャーで培ったITスキルや銀行業務の知識が大きな武器となっています。そこへ「海外」という文脈が加わったことで、自分のキャリア目標に向けてさらなる一歩を踏み出すことが叶い、充実した日々を過ごしています。

フューチャー公式note（未来報）より引用

忙しい中でもプロジェクトのメンバーは私の声に耳を傾けてくれ、進みたい道を尊重してくれました。「採用チームでの活躍を期待しています。仕事も環境もガラッと変わって苦労もあると思いますが、もがきながらたくさん成長してください。」と温かい言葉で送り出してくれたのです。おかげで、私はコンサルタントから採用担当へのジョブチェンジに至ります。社員一人ひとりのキャリアパスや挑戦に対して背中を押してくれるカルチャーは、フューチャーの大きな魅力のひとつです。

フューチャー公式note（未来報）より引用

フューチャーアーキテクト（フューチャー）の社会貢献・ESG

フューチャーは、2006年に社会貢献団体フューチャー イノベーション フォーラム（FIF）を設立した。「イノベーションで人と社会を豊かに」をコンセプトに掲げ、次世代を担う子どもたちへの課題解決型のキャリア教育やコンピューティング教育のプログラムを企画・運営するほか、経営層や次世代リーダーを対象にビジネス課題を議論するセミナーやワークショップも実施している。

社員が自主的に活動に参画する体制が根づいており、2024年12月末時点でこれまでに開催したイベントは216回を超え、参加社員はのべ1,100名超、活動への参加時間はのべ約11万9,200時間にのぼる。業種・役職を越えた参加者同士のつながりが新たなアイデアやイノベーションのきっかけにもなるとし、社会課題の解決に向けた活動の好循環を目指している。