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NTTデータ経営研究所とIMD DBTセンター、共同調査レポート「Digital Vortex2023日本版」発表

株式会社NTTデータ経営研究所(以下、NTTデータ経営研究所)および、スイスのビジネススクール・IMDの研究組織であるIMD Global Center for Digital Business Transformation(以下、IMD DBTセンター)は、IMD DBTセンターが隔年で発表するグローバルのデジタル・ディスラプションの最新動向をまとめる「Digital Vortex」をもとに最新データおよび日本市場の調査との比較などの共同調査を行い、「Digital Vortex2023日本版」として取りまとめたことを発表した。

Digital Vortex2023日本版の主なポイントは以下の3点。

1点目：ポスト・パンデミックにより、デジタル・ディスラプションを先導する業界に大きな変化
パンデミックの終息に伴い、2015年以降上位を占めていたメディア・エンターテイメント、小売が大きく後退し、テクノロジー製品・サービス、教育、金融サービス、通信、プロフェッショナルサービスがコアとなる主要5業界となった。

2点目：デジタル・ディスラプションに対応する自組織の能力については楽観的な見通し
ほとんどの業界においてデジタル・ディスラプションに対応する自組織の将来能力について不安よりも楽観的な見通しを持っている。

3点目：デジタル・ディスラプションへの認識・対応に欧米および日本で大きな差異
米ではデジタル・ディスラプションが「既に発生している」と回答した割合が高いのに対し、日本では「今後1~3年以内」と回答した割合が高い。幹部レベルにおける認識は欧米の方が高いことが見受けられた。一方、日本企業の方が統一したデジタル戦略があると回答した割合が高く、デジタル・ディスラプションに対して準備できているという割合も高かった。

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