コンサルタント

製造業特化のコンサルティングファームで、現場改革から経営変革まで主導する[001829]

この求人の特徴・魅力

「製造業を本当に変えたい」と思っているコンサルタント、または製造業の現場改革を牽引してきたビジネスパーソンにとって、これほど「腕が鳴る」環境はなかなかありません。

同社は、製造業に特化したコンサルティングファームとして、戦略立案から現場実行支援まで幅広く対応できる少数精鋭のプロ集団です。机上の戦略を渡すだけでなく、設計・生産・調達・SCMといった現場の深部まで入り込み、クライアントと共に課題を解決するスタイルが特徴です。

製造業出身者とコンサルタント出身者がそれぞれの専門性を持ち寄り、AI・IoT・ビッグデータといった先端テーマにも積極的に取り組むため、自身の市場価値を大きく高められる舞台です。

会社概要

製品企画・開発・設計・調達・生産・物流・経営管理まで、バリューチェーン全体をカバーする、製造業の現場改革に特化した業務変革コンサルティングファームです。クライアントの状況・フェーズに合わせ、アドバイザリー型から実行支援型まで柔軟にアプローチを使い分けます。

<同社の3つの強み>
■大手製造業との多数の改革プロジェクト経験を通じて磨き上げた独自の改革方法論を保有
■クライアントと共にプロセス・製品・人材の変革を実現する実行力
■製造業出身の現場のプロとビジネスコンサルタントが一体となって課題解決にあたる専門家集団

募集ポジション コンサルタント
企業名 株式会社コンコードエグゼクティブグループが取り扱う非公開求人です
雇用形態 正社員(期間の定めのない雇用契約)
業種 コンサルティング > 戦略系 
想定年収 1700万円~3000万円程度
勤務地 東京

必須要件 / 歓迎要件 / 求める人物像

■事業会社出身の方(必須)

  • 大手製造業において、設計、生産技術、生産管理、SCM、調達、物流いずれかの領域で部長・課長クラスの実務経験を有すること
  • 上記領域における社内改革プロジェクトのリーダー経験

■コンサルティングファーム出身の方(必須)

  • コンサルティングファームにて、製造業案件において、設計、生産技術、生産管理、SCM、調達、原価企画/原価管理いずれかの領域のプロジェクトマネジメントを複数経験していること

■共通要件

  • 最終学歴:大学院(MBA含む)または大学卒
  • 英語力:ビジネスレベル以上(会話・作文ともに中級〜フルーエント)

具体的な業務内容

製造業クライアントに対するものづくり改革の立案・実行支援において、プロジェクトマネジメントを担っていただきます。AI・IoT・ビッグデータなど先進テーマへの取り組みも含まれます。

<コスト・収益の可視化>
■製造業における製品別原価の見える化支援
■電機・部品メーカーにおける製品別連結損益の可視化支援
■自動車関連メーカーにおけるコストマネジメント体制の構築支援

<収益改善・調達戦略の強化>
■部品メーカーへのモジュラーデザイン導入・実行支援
■製造業クライアントにおける原価低減PDCAの構築・実行支援
■製造業クライアントへのグローバル調達戦略策定・実行支援

<組織連携・サプライチェーン再構築>
■産業機械業界における技術情報の可視化と組織間連携強化
■重工業分野における大規模プロジェクトの設計プロセス最適化(擦り合わせ・完了基準の再構築)
■電子部品業界におけるサプライチェーンの再構築・実行支援

キャリアコンサルから一言

製造業の改革を「戦略だけ」「現場だけ」で完結させることの限界を感じている方に、ぜひ読んでいただきたい求人です。

同社の魅力は、製造業の広範な領域にわたる深い知見と実行力を持つ専門家が集まり、本質的な課題解決に取り組める環境が整っている点です。事業会社出身者もコンサルタント出身者も、互いの専門性を活かしながら大きな課題に挑める少数精鋭のチームです。

IoT・AI・SCMといった先端テーマにも携わることができ、製造業コンサルタントとしての価値を次のステージへ引き上げたい方に、強くおすすめしたいポジションです。まずはお気軽にご相談ください。

働く環境・福利厚生

昇給:あり
年間休日:127日
休暇制度:有給休暇、夏期休暇、年末年始休暇、慶弔休暇
各種保険:健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険
諸手当:通勤手当、住宅手当、残業手当

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2026.09.12

地域に根差すベンチャーキャピタリスト|投資・経営支援を横断し地方創生を牽引[040408]

会社概要
九州を拠点に、地域経済の成長を支える独立系プロフェッショナル集団です。投資ファンドの組成・運営、経営コンサルティング、M&Aアドバイザリー、DX支援まで、複数の専門領域を横断して事業を展開しています。 大手ファームのように業務を細分化せず、投資・経営支援・M&Aといった手法を組み合わせて顧客に伴走できる点が特徴です。提案書の提出で終わらせず、顧客とともに実行支援までやり切るハンズオン型のスタイルを大切にしており、長期的な視点でのパートナーシップ構築を目指しています。
年収
600万円〜1,100万円程度
会計士・USCPA優遇 注目

2026.09.12

入口からクロージングまで一気通貫|裁量大きく地場×海外案件に挑戦できるM&Aアドバイザリー[040406]

会社概要
九州エリアを拠点に、投資ファンドの組成・運営、経営コンサルティング、M&Aアドバイザリーを一体的に手掛ける独立系プロフェッショナル集団です。大手ファームのように業務ごとに担当が分かれておらず、投資・経営支援・M&Aアドバイザリーといった複数の専門性を組み合わせた経験を積める点が特徴です。 提案書の提出で終わらせず、顧客と伴走しながら実行支援まで踏み込むハンズオン型のスタイルを重視しており、地域企業の成長を長期的な視点で支えています。
年収
600万円〜1,100万円程度
起業に役立つ 会計士・USCPA優遇 注目

2026.09.11

ICTアドバイザリファームで、グローバルクライアントのDX・IT戦略を牽引する[004053]

会社概要
同社は、ICT(情報通信技術)分野のアドバイザリ企業です。世界各地に拠点を持ち、多数のリサーチ・アナリストおよびコンサルタントを擁するグローバル組織として、企業・政府系機関の経営層・IT部門責任者を含む世界中の顧客に対してサービスを提供しています。 主要サービスは、独自の知見に基づく中立的なアドバイス提供、専門家による最適なソリューション提案、経営層・IT部門責任者向けコミュニティの運営、ICT関連プロフェッショナル向けの情報提供という複数の領域で構成されています。
年収
1600万円~2400万円程度
ポストコンサル グローバルに活躍 チーム転職 注目

2026.09.11

会計・法律分野の大手プロフェッショナルグループでM&A法務をリード|裁量大きく高水準の年収[040430]

会社概要
会計・法律分野で国内トップクラスの規模を持つ専門家集団のグループ会社です。グループ内の主要事業法人が担うコーポレート機能(人事・経理・IT・マーケティング・リスクマネジメント等)を一元的に集約し、経営戦略の策定から実行・運用までを一気通貫で推進しています。 働き方・組織風土 ・Web会議システムや電子署名システムなどITツールの活用により、出社と在宅勤務を併用(月間出社比率の目安あり) ・時間外のメール送信配慮や、月次で集中業務時間帯を確保する等の働き方改革施策を推進 ・多様な人材が長期的にキャリアを築けるよう、時短・短日勤務などフレキシブルな勤務制度を整備 ・ジェンダーやセクシャリティ、人種・民族、宗教・言語、障がいの有無等、個人の多様性を尊重する組織文化を推進
年収
900万〜1,800万円程度
グローバルに活躍 注目

2026.09.11

未経験からでも挑戦できる製造業特化の戦略コンサルタント|商社系ファームで裁量大きくDX案件に従事[040347]

会社概要
DXコンサルティングを中心に、経営戦略から新規事業開発まで幅広いコンサルティングサービスを展開する、事業会社グループ発のコンサルティングファームです。 ITに軸足を置きながら特定分野に縛られない総合的なコンサルティングサービスを提供し、企業のDX推進に必要な先端技術の提供にも力を入れています。 グループが抱える資源・インフラ・モビリティ・食料・アグリ・ライフスタイルなど多様な事業ドメインに対し、DXコンサルティングを通じて付加価値を高めており、異なる事業間をデジタルという横串でつなぐことで、データ共有による異業種連携や新たな価値創造に取り組んでいます。 対象領域は企業単体の変革からサプライチェーン横断変革、新市場の創造まで幅広く、事業会社グループならではの事業資産を活かしながら、従来のコンサルの枠に囚われない挑戦に取り組んでいるのが特徴です。 組織は経営戦略コンサルティング本部、ビジネス&テクノロジー戦略コンサルティング本部、事業開発室の3部門で構成されています。
年収
600万〜1,800万円程度
ポストコンサル グローバルに活躍 未経験可 注目

2026.09.10

各社CxOと対峙する裁量型PMO|M&Aで拡大する組織のIT企画職[040372]

会社概要
会計・法律分野を中心とする大手グローバル専門家集団のグループにおいて、経営基盤となるコーポレート機能(経営企画・人事・経理・IT・マーケティング・リスクマネジメントなど)を一元的に担う法人です。 グループ全体の経営戦略の策定から実行・運用までを一気通貫で、機動的かつ統合的に推進しています。 働き方 オンライン会議ツールや電子署名システムなどのITツールを導入し、出社と在宅勤務を併用しています(月間の出社比率は目安として2割程度)。深夜早朝のメール送信を控える取り組みや、月末の一定期間に会議を設定せず集中して業務に取り組める時間帯を確保する取り組みなど、働き方改革を推進しています。 ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン ジェンダーやセクシュアリティ、人種・民族、宗教や言語を含む文化などの違い、障がいなど個人の多様性を尊重し、社員一人ひとりが成長を実感し活躍できる環境づくりを推進しています。
年収
500万〜900万円程度
ワークライフバランス良好 注目
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