ジョンソン・エンド・ジョンソンの理念

ジョンソン・エンド・ジョンソンの企業理念を以下に引く。
これは「Our Credo（我が信条）」として、ロバート・ウッド・ジョンソンが1943年に著したものであり、同社の基本哲学・思想として深く根付いている。

“我々の第一の責任は、我々の製品およびサービスを使用してくれる医師、看護師、患者、そして母親、父親をはじめとする、すべての顧客に対するものであると確信する。
顧客一人一人のニーズに応えるにあたり、我々の行なうすべての活動は質的に高い水準のものでなければならない。
適正な価格を維持するため、我々は常に製品原価を引き下げる努力をしなければならない。顧客からの注文には、迅速、かつ正確に応えなければならない。
我々の取引先には、適正な利益をあげる機会を提供しなければならない。

我々の第二の責任は全社員 ――世界中で共に働く男性も女性も―― に対するものである。
社員一人一人は個人として尊重され、その尊厳と価値が認められなければならない。
社員は安心して仕事に従事できなければならない。
待遇は公正かつ適切でなければならず、働く環境は清潔で、整理整頓され、かつ安全でなければならない。
社員が家族に対する責任を十分果たすことができるよう、配慮しなければならない。
社員の提案、苦情が自由にできる環境でなければならない。
能力ある人々には、雇用、能力開発および昇進の機会が平等に与えられなければならない。
我々は有能な管理者を任命しなければならない。
そして、その行動は公正、かつ道義にかなったものでなければならない。

我々の第三の責任は、我々が生活し、働いている地域社会、更には全世界の共同社会に対するものである。
我々は良き市民として、有益な社会事業および福祉に貢献し、適切な租税を負担しなければならない。
我々は社会の発展、健康の増進、教育の改善に寄与する活動に参画しなければならない。
我々が使用する施設を常に良好な状態に保ち、環境と資源の保護に努めなければならない。

我々の第四の、そして最後の責任は、会社の株主に対するものである。
事業は健全な利益を生まなければならない。我々は新しい考えを試みなければならない。
研究開発は継続され、革新的な企画は開発され、失敗は償わなければならない。
新しい設備を購入し、新しい施設を整備し、新しい製品を市場に導入しなければならない。
逆境の時に備えて蓄積を行なわなければならない。
これらすべての原則が実行されてはじめて、株主は正当な報酬を享受することができるものと確信する。”

https://www.jnj.co.jp/group/credo/index.html?nv=footより引用

ジョンソン・エンド・ジョンソンの沿革

ジョンソン・エンド・ジョンソンの歴史は、世界で初めて「滅菌」という概念を製品に取り入れ「消毒済手術用包帯」の生産を考案したことから始まる。

1886年

ロバート・ウッド・ジョンソン、ジェームス・ウッド・ジョンソン、エドワード・ミード・ジョンソンの3兄弟により創業

1888年

Modern Methods of Antiseptic Wound Treatment」を出版。最も権威のある論文としての地位を獲得する
初の商用応急処置キットを発売。

1894年

分娩用キット発売1919年カナダへ進出

1921年

バンドエイド発売

1924年

英国に工場を設立

1943年

「Our Credo（我が信条）」制定

1944年

ニューヨーク証券取引所に上場

1958年

英国J＆J社総代理店コーンズ・アンド・カンパニー・リミテッドにて、ジョンソン・エンド・ジョンソン部設立

1959年

ジョンソンベビーパウダー、ジョンソンベビーオイル、救急絆創膏バンドエイドが日本市場へ進出
マクニール・ラボラトリーズを買収

1960年

鎮痛・解熱剤「タイレノール」を発売

1961年

製薬会社シラグ・ケミー（スイス）、ヤンセンファーマ（ベルギー）を買収
日本国内で本格的な生産がスタートし、ジョンソン綿棒、ジョンソンベビーローション販売開始

1973年

ドクター・カール・ハーン（ドイツ）を買収

1978年

日本法人「ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社」を設立

1981年

フロンティア・コンタクト・レンズを買収

1983年

エチコン・ホスピタル事業部が独立し「ジョンソン・エンド・ジョンソン メディカル株式会社」となる

1994年

ニュートロジーナ、イーストマン・コダックの臨床診断薬事業を買収

1996年

心臓、循環器治療用製品のコーディスを買収

1999年

ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社とジョンソン・エンド・ジョンソンメディカル株式会社が合併、現在のジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社となる

2006年

ファイザー製薬の消費者向け健康医薬品部門を買収

ジョンソン・エンド・ジョンソンのサービス

以下のような健康関連用品の輸入、製造・販売を行う

• 医療機器
• 医療用医薬品
• OTC医薬品
• コンタクトレンズ
• キズのケア・衛生用品
• 赤ちゃん・子供のケア
• オーラルケア
• スキンンケア・化粧品

ジョンソン・エンド・ジョンソンの求める人物像

ジョンソン・エンド・ジョンソンでは、自ら目標を定めて自主的に行動し、成果を生み出していく人材が活躍している。
また、活躍の場が世界中に広がる同社においては、一人ひとりがグローバルな観点で事業を見据え、会社を成長させていくグローバルビジネスリーダーとなること、加えて、「病気や怪我で苦しむすべての人たちが一日も早く、夢やビジョンに向かって再出発できる世界を実現する」という想いに共感し、実現に向けて行動できる人材が求められる。

具体的には以下のような人が適しているとされる。

• 自らより高い目標を掲げて、自律して成長し続けることができる人
• 長期的な戦略を持って、論理的かつスピーディーに行動することができる人
• 常識や既成概念にこだわらず、新しいことに積極的にチャレンジする人

ジョンソン・エンド・ジョンソンでのキャリアパス

ジョンソン・エンド・ジョンソンでのキャリアパスは、階級やレールに沿ったようなものではなく、社員一人ひとりの自己責任によって成長目標を設定し、達成を目指すものとして設計される。
会社の業績を上げるだけではなく、それぞれの社員が描いている自己の将来が重視されるシステムで、個人のキャリアに対する意思を最も尊重している。

社員として期待されるリーダーシップのあり方は“Leadership Imperatives”いうものにまとめられており、それを基本としてそれぞれ能力開発を進める制度になっている。
能力開発のための研修プログラムが多数用意されており、自己成長に積極的にチャレンジする社員をバックアップしている。

ジョンソン・エンド・ジョンソンのトレーニング

次世代のリーダーを育成する充実のトレーニング

社員一人ひとりが、能力開発計画の策定を行い、上司と部下の間では密接な対話が行われるような仕組みになっている。
企業のさらなる成長のためには、常に次のリーダーを育成していくことが鍵になるとし、個々が設定したキャリアのゴールに向けてのOJTや各種トレーニングに取り組むことが推奨され、会社がそれを支援することで、未来のリーダーを育成することに努めている。

ジョンソン・エンド・ジョンソンの研修プログラムには「受講者指名プログラム」と「選択プログラム」が存在する。

受講者指名プログラム

新入社員からリーダー、マネージャー、エグゼクティブへと昇格していくまでのリーダーシップ研修。
国内と海外で開催されるものがある。
職種別プログラムとして、セールスとマーケティングのMD&D対象のプログラムも用意されている。

選択プログラム

社員、社員～マネージャー、マネージャー以上とレベル別でプラグラムが用意されている。
内容は「セルフ＆タスクマネジメント」「ファイナンス」「問題発見・解決」「思考法・発想法」「コミュニケーション」「組織/人材開発」「キャリア/モチベーション」

IDP （International Development Program）

海外の異文化圏にて実務を経験できるプログラム。

ジョンソン・エンド・ジョンソンの社会貢献・ESG

ジョンソン・エンド・ジョンソングループでは、地域社会や全世界に対する責任を果たすべく、「ジョンソン・エンド・ジョンソン社会貢献委員会」が設置されており、有益な社会事業や福祉に貢献するための活動が行われている。

女性向けプログラム

DV（ドメスティックバイオレンス）の被害を受けた女性が前向きに生きていく力を身につけるため、当事者だけでなく、支援者や教育関係者も対象にして「女性のこころのケアプログラム」を行っている。
また、子育てが息苦しいと感じる母親に向けて、子どものより良い関係を支援する「親学習プログラム」も開催。

子どものためのプログラム

子どもの周りにいる大人が意識することで不慮の事故を未然に防ぐよう努めるための「乳幼児の傷害予防セミナー」や「子どもの事故防止セミナー」、青少年が自分自身の力で、さまざまな困難をのりこえるスキルを身につけるための「思春期のライフスキル教育プログラム」を行っている。

高齢者のためのプログラム

高齢者のこころの活性化を促すため「寺子屋階回想法」という高齢者と若い世代が同じ体験を通して語り合える場を設けている。
また、同活動を通じてリーダーシップを磨く若者向けの「リーダー養成ワークショップ」も開催。

こころを大切にするプログラム

精神疾患への啓発活動や、自殺防止プロジェクトを行っている。

災害支援

1906年のサンフランシスコ地震以降、東日本大震災、パキスタンでの災害、台風被害、津波、カリブ海とメキシコ湾岸のハリケーン、中国四川大地震、ミャンマーのサイクロンなどへの復興支援に積極的に取り組んでいる。