アラヤ Araya Inc.

株式会社アラヤはAI領域における最先端の技術・サービスを提供している国内有数のベンチャー企業である。日本におけるAIビジネスのリーディングカンパニーの一社。

深層学習による画像認識技術等の産業実装、ネットワークの圧縮技術によるエッジAIの開発、自律エージェントのアルゴリズム開発とドローン等への応用・社会実装に取り組み、基礎技術の開発～それをビジネスへと繋げる事業を運営している。

業務で“本当に使えるAI”を実現するために、顧客企業の課題に寄り添った提案・開発をおこなうことを営業活動の根本理念に据えている。

同社ではエッジAI技術の開発にも注力している。
これまでのAI技術を用いたサービスはクラウド型が主流だったが、AI自体を小型化することでデバイスや産業機械等に直接AIを埋め込むことが可能になり、従来の通信環境に依存する行動遅滞等を削減し、リアルタイム性向上などが期待されている。

画像認識分野にAI技術を応用したサービスは、クライアントごとの様々な課題に個別にチューニングするソリューションを展開している。
クライアントごとのニーズレベルに合わせ、「セミカスタムAI」と「フルカスタムAI」を使い分けている。

AI技術分野は企業ごとに抱える課題・問題が多種多様なため、既存のテンプレートのようなAIサービスを単に当てはめるだけでは上手く行かないことが多いが、アラヤでは完全にフルカスタムでサービスを0から構築可能なため、難しい課題を抱えるクライアントから重宝されている。

TOYOTA、HITACHI、HONDA、ANA、KDDIをはじめとした国内有数の大企業と取引関係があり、卓越したAI技術力が内外で注目と信頼を集めている。

2018年には経済産業省「J-Startup」選出、Microsoft Innovation Award 「最優秀賞」、EY「Innovative Startup 2018」に選ばれ、2019年にはET/IoT Technology AWARD「Edge Technology 優秀賞」、KDDI MUGENLABO DAY 2019「最優秀賞(KDDI ∞Labo賞)」に、2020年には「第5回JEITAベンチャー賞」に選ばれている。

昨今では、ヘルスケア領域の脳・神経科学のデータ解析サービスにも注力しており、得意のAI技術を応用したサービスを研究機関に提供し、医療技術発展にも寄与している。

また、優秀な経営陣やアドバイザー陣のもと、AI領域の最先端をいくメンバーが揃っているのも同社の魅力といえる。
優秀な人物には大手を凌駕する報酬体系を用意して迎えるなど、経営陣も採用に関して柔軟な思考を持っており、海外スタートアップに負けない陣容が揃ってきているといえる。

アラヤの理念

AI技術で未来の社会を創造する

Creating a Future Society with AI Technology

https://www.araya.org/より引用

Mission × Vision

Mission ミッション

人類の未来を
圧倒的に面白く!

×

Vision ビジョン

すべてのモノに
AIを宿らせる

https://www.araya.org/about/company/より引用

アラヤの沿革

2013年

株式会社アラヤ 設立

アラヤのサービス

AI技術による以下のサービスの提供

• ディープラーニング事業
• エッジAI事業
• 自律AI事業

アラヤの求める人物像

・学びをとめることなく、常に貪欲に最先端技術をキャッチアップできる方

・社員一人ひとりが事業における責任を認識し、対外的にも事業価値を発信することができる方

・常にプロジェクトの状況を捉えており、効率的に物事に対応できる方

・クライアントと伴走し、コストの最小化と売上の最大化をともに目指すことが出来る方

アラヤのトレーニング

基本的に入社後はOJT研修で進められる。
最新の技術書籍を会社負担で配布することで、社員各員による自発的な学習を促している。
また、論文紹介など頻繁に勉強会等を開催し、最新の知見を共有するなどして技術力向上のトレーニングに注力している。

アラヤの社員の声

現在、世の中には多くのAI企業がありますが、数年後には“本物のAI企業”だけが生き残ると思っています。そのためにも、危機感を持って、一緒に高みを目指していける方を求めています。アラヤはまだまだ成長過程です。社内外の人を巻き込んで、新しいことにガンガンチャレンジしていける方が来てくれたら嬉しいです。

https://www.araya.org/recruit/people/より引用

現状に満足せず、常に危機意識をもって成長し続けることができる人材や、社内外の優秀な人と協力して事業を発展させるための高いコミュニケーション力が求められているといえる。