BCGが「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の結果を発表

ボストン　コンサルティング　グループ(以下、BCG)は日本全国の15~69歳の消費者を対象に行った「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の最新調査結果を発表した。本調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会実現に関する消費者意識の変化を長期にわたり定点観測することを目的として2021年2月から実施され、今回で6回目となる。

調査によると、「環境負荷をかけない商品を購入したい」と回答した消費者は全体の68%、そのうち「環境負荷の少ない商品を普段から購入している」と回答したのは約半数の32%にとどまり、「購入していない」と回答したのは37%であった。後者のうち購入意欲はある層では「どんな商品が環境負荷が低いのかよくわからない」(52%)、「価格が高い」(31%）という理由が挙げられた。行動に踏み出せない層を環境に配慮した購買につなげるため、適切な情報提供が求められる。

新たに調査対象となった15~19歳では他の年代とは異なる傾向があることが分かった。「『地球温暖化/気候変動問題』を知り、行動を変えた」と回答した10代後半の消費者は23%に上り、年代別で最も高かった。情報収集法について、「テレビ」「ニュースサイト・ニュースアプリ」と回答した割合は20・30代と大差ないが、「学校の授業」(33%)「YouTube」(15%)と他の年代には見られない傾向があり、この違いが10代と20・30代との環境意識の差の一因と考えられる。

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