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PwCコンサルティング プレミアインタビュー

PwCコンサルティング プレミアインタビュー

2016年3月から社名が新しくなったPwCコンサルティング合同会社のプレミアインタビュー。 PwCでは、世界157カ国約200,000人のスタッフを有するグローバルネットワークを活かし、約1,400名のプロフェッショナルが企業の様々な経営課題の解決を支援しています。

今回はPwC People & Organization(以降P&O)の作佐部様にPwCのコンサルティングスタイルから、最新動向、そして求める人材像についてお話を伺いました。

PwCコンサルティングの企業情報はこちらをご覧下さい。

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PwCコンサルティング プレミアインタビュー 作佐部 孝哉氏

#1 世界最大級の総合ファーム、その最新動向と強みとは

CEG 佐藤:
本日はよろしくお願いします。
まず、最新のPwCの特徴や方向性を是非ご紹介いただければと思います。

PwC 作佐部:
企業を取り巻く環境変化に合わせて大きく二つの方向性で進化を遂げています。
一つは従来からの流れになりますが、グローバル化に対応して、日本法人だけではなく、UKやUS、アジア諸国や中国とのネットワークを一層深めて、クライアント企業におけるグローバル展開の支援を拡大しています。
もう一つの流れは、世の中のテクノロジーの進化、デジタル化という流れを受けて、クライアント企業がビジネスモデルの変革や、組織・人材を進化させていくための支援も強化しています。

CEG 佐藤:
最近、経営統合が行われ、その後も積極的なM&Aも行われ一段と総合力も増したと思いますが、その点からのメリットはありますか?

PwC 作佐部パートナー

PwC 作佐部:
やはり、戦略、オペレーション、テクノロジーの領域において、専門性の高い核となるチームができたので、よりトータルな体制でクライアントのお役に立てるようになりました。
実際のプロジェクトでも、戦略チームと我々のチームで一緒になって、組織再編から人材の配置・処遇までをトータルで支援したり、テクノロジー部門にあるアナリティクスチームと連携して、新しいHRアナリティクスのサービスを始めたりしています。
今までにないサービスが生まれていることにワクワクしていますし、クライアントにも新しい価値を提供できている実感があります。

CEG 佐藤:
世界最大級といわれるPwCのグローバルネットワークを生かした各リージョンとの協力体制はいかがでしょうか。

PwC 作佐部:
グローバルでの連携は日に日に進んでいます。
もともとUKはブランド力も高く、専門家が揃っていたので、いろいろノウハウを学ばせてもらっていましたが、最近では、USや中国ともノウハウや人材を共有する体制を立ち上げました。
面白いのは、必ずしも現地のコンサルティング組織のメンバーだけでなく、監査法人やTAXといった組織と連携している点です。
例えば、アフリカのある国の調査において、現地にコンサルティング組織がない場合でも、監査やTAXのメンバーのツテを伝ってより現地に根ざした情報を取り、コンサルティングをできることがPwCネットワークの強みです。

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#2 People & Organizationの特徴と変化を続ける組織人事コンサルティングの動向

CEG佐藤

CEG 佐藤:
続きまして、People & Organization(以後P&O)の組織についてお教えいただけますでしょうか。

PwC 作佐部:
体制の話でいえば、現在PwC Japan全体で、100名を超える組織人事系のプロフェッショナルを抱えています。
会社の成り立ち的に人事専門コンサルティングファームを母体にしていますので、質、規模ともに組織・人事領域においては日本有数のプロ集団になります。
その中で私が所属しているのは、経営コンサルティングを担当するチームになります。
シンプルに言えば、経営者や人事担当トップが抱える人材・組織面の課題をクライアントと一緒に解決していくチームです。
単なる組織・人事に詳しい専門家だけでは通用しませんので、「人材」というフィルターを通して経営に貢献できるプロフェッショナルが揃っている組織である点が他社との違いになると思っています。

CEG 佐藤:
5年~10年位前と現在で、P&Oのソリューションの特徴が変わってきた事はありますでしょうか。

PwC 作佐部:
そうですね、まず特徴的なのは、以前と比べてカウンターパートが人事部だけでなく、経営層や事業責任者サイドにシフトしている点があります。
結果的に依頼されるプロジェクトも、従来のような人事部門が経営者から宿題を出され、その宿題をやるためにお手伝いしてくださいという「Output(成果物)」ベースの依頼のされ方というより、経営者や事業責任者から「ビジネスをこう変えていきたい」という話が先にあり、その成果を出すために組織や人材をいつまでに、どう変えていくと良いかを一緒に考える「Outcome(成果)」ベースの期待が高まっています。
その変化に合わせて、我々も日々サービスを進化させているところです。

CEG 佐藤:
カウンターパートが人事部門から経営層に変わってきた背景は何でしょうか。

PwC 作佐部パートナー

PwC 作佐部:
やはり、グローバル化、デジタル化の流れの中で、ビジネスモデルが大きく変化していることが大きいかと思います。
結果的に、従来の人事部の経験やノウハウだけでは解決できない領域が出てきている印象を持っています。

例えば、あるアパレルメーカーが日本だけでなく、グローバルでの展開を加速したい、それもリアルの店舗ではなく、デジタルのチャネルもうまく融合した形のビジネスをしたい時、どういう人材が新たに必要になるのか、どういう人事制度や環境作りをすれば、期待した生産性で仕事をしてもらえるのかなど、既存の人事部では経験がなく、タイムリーに答えが出しにくい場合に、経営陣や事業責任者といった方からダイレクトに相談が来ています。

CEG 佐藤:
その様な背景の中で、現在のP&Oチームのサービスで、新たに要望があるサービスなどがあれば是非ご紹介をお願いします。

PwC 作佐部:
サービス面では、人の領域だけでなく、組織も含めたトランスフォーメーションへの期待が高まっています。
企業が一段上の成長を遂げるためには、従来のような「人」側面の変革、例えば、人材の採用、育成、評価、処遇といった改革だけではなく、組織、カルチャー、業務プロセス、システムといった面も統合的に変えていくことが必要になってくるからです。
具体的には、買収先企業との人的シナジーを出すための人・組織の融合や、本社機能の再編、グローバルでのIT、人事、マーケティング組織の再編といったテーマのご相談です。

もう一つ最近の特徴的なサービスとして、HRアナリティクスがあります。
人事部としても、これだけグローバルでビジネスが広がり、その変化も激しい中で、より高度な意思決定を早くしていく力が求められています。
そこでエンジンとなるのが、人事データのアナリティクスです。
企業の中には既にたくさんの原石ともいえる人事・人材データが世界中に埋もれています。
そのデータを発掘、うまく組み合わせて分析することで、この先、どういう舵取りをすれば良いかを先手先手で見極められる人事部になる、こうした次世代型の人事への進化を、組織設計からプロセスデザイン、立ち上げまで幅広く支援させていただいています。

CEG佐藤

CEG 佐藤:
HR分野のデータアナリティクスをやっているコンサルティングファームは、そんなに多くはないのですか。

PwC 作佐部:
世の中に公開されているレポートや記事をご覧いただくとわかりますが、我々が最先端だと思います。
採用だけ、ハイパフォーマー分析だけといった部分的なアナリティクスに特化した企業は見かけますが、経営とリンクした形でトータルな人事アナリティクスをご支援できる点では弊社が抜き出ていると思います。

CEG 佐藤:
そうすると、御社であればアナリスト系の方々も、今後は組織人事系コンサルタントとしてキャリア構築できるチャンスがあるという事ですよね。

PwC 作佐部:
実は、そういう人材の採用も進めています。とかく人事領域は勘と経験が重要視されてきた部分がありますので、アナリティクススキルを持つ人がチームに加わり、組織・人事の専門性を身につけていただくことで、チームとしてもより高い精度のアナリティクスができるようになりますし、個人レベルで見ても市場において希少価値の高い人材になることが可能です。

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#3 競合他社との違いや差別化とは

CEG 佐藤:
次に近しい総合ファームですとか、組織人事コンサル特化型ファーム等との違いや差別化はいかがでしょうか。応募者の方にとっての貴社の魅力はどのような点になりますか?

PwC 作佐部:
やはり、若いうちからグローバルで企業経営に貢献できる点ではないでしょうか。
グローバルは以前からの強みですが、最近はさらに経営に貢献していく事にこだわっています。
経営に貢献していこうとすると、単に人事・組織の専門性が高いだけでなく、ビジネスがどう動いていくのかにも精通する必要があります。
例えば、制度設計が詳しいとか、人材育成ができるということではなく、変化するビジネスの方向性をしっかり捉え、それに合わせて人がどういう位置付けとなり機能していかなければならないかということを考えながら、ソリューションを提供していける人材になっていけるということです。
一言でいえば、人・組織という専門性を持った経営コンサルタントになれるということです。

PwC 作佐部パートナー

2点目は、他のチームとコラボレートしながら仕事を進めるケースが多いので、経営に必要な機能や専門性も幅広く身につけられる点です。
人事部からの依頼にもとづいて、人事テーマのサポートだけするのではなく、クライアントの事業変革に応じて、インダストリーの専門家や、M&Aやデジタル戦略、テクノロジーといった各領域の専門家とチームとなってサービスを提供していきますので、その中で、組織人事コンサルの領域を超えた本当の意味での経営と事業に貢献する専門性を得ることができます。

CEG 佐藤:
次にP & Oのチームの雰囲気を是非お教えいただけますでしょうか。

PwC 作佐部:
チームワークがいい組織です。
一人一人がプロフェッショナルである以上、個としての強さや専門性は当然必要ですが、そうは言っても、個人のノウハウや経験だけで太刀打ちできるような世の中ではなくなっていることも事実です。
ですので、組織の中でお互いにサポートし、お互いのノウハウを共有しながら、組織としての力を高めていこう、組織として成長していこうという組織力やコラボレーションを大事にしています。
1人が1年間に経験できることは限られていますが、100人が1年間に経験したことを共有できたら、個人としても組織としても飛躍的に成長できます。
自分だけ良ければそれでいいという発想ではなく、組織としてのケイパビリティを高めつつ、一人一人の市場価値も同時に上げていく、そういう成長志向の高いメンバーが揃っています。

CEG 佐藤:
具体的に成長を後押しする上で、実行されているトレーニングプランがあれば是非お教えいただければと思います。

PwC 作佐部:
会社として通常のコンサルティングスキルや専門性を高めるトレーニングを毎月やっている以外に、いくつか、我々のチームらしいトレーニングを用意しています。
例えば、チームの和と技を高めるために隔月でPO工房という場を開いています。
そこでは「最近経験したプロジェクトにこんなのがあるよ」とか「こういうテーマが盛り上がっているよ」といった現場で感じる空気感やトレンドを共有しています。
趣旨としては、何かを学べといった押しつけがましい場ではなく、チーム内のコラボレーションを促進しようというものですので、実際にやる時も飲んだり食べたりもしながらカジュアルな感じで行っています。何を学ぶかも来た人の自由です。
話を聞く中で、こういうサービスはうちのクライアントにも役立つのではないか、ここでの人脈は組み合わせ次第では、自分たちの仕事にも使えるのではないかという、一人ひとりが気づきを得ながら、自発的に取り組むきっかけの場となればと思っています。

それにプラスしてもう一つご紹介したいのが、インダストリー勉強会です。
他のファームさんですと、勉強会は自分たちの組織の中だけで、組織・人事のノウハウの勉強をしているケースが多いと思うのですが、P&Oでは経営に貢献していく点から、事業側の理解を一層深めていこうという趣旨でインダストリーの専門家を自分たちの勉強会に呼ぶようにしています。
例えば、金融でFinTechのトレンドはどうなっているとか、医療の領域で健康機器メーカーのトレンドはどうなっているとかということを学んでいくわけです。

通常、パートナークラスが各インダストリーに行って、今どういうニーズがあるのか、これからのサービスはこうしていこうという議論する場はありますが、それでは若手メンバーが参加できませんので、逆にインダストリーチームから専門家に来てもらって、その中でインダストリーにおける組織・人事の動向を直接聞いたり、提案したりする場を進めています。

CEG佐藤

CEG 佐藤:
実践に役立つ研修がかなり充実している印象ですね。
また、海外留学ですとか、語学研修もかなり力を入れていらっしゃいますね。

PwC 作佐部:
そうですね。通常の語学研修補助や留学プログラム以外に、今年からはエクスチェンジプログラムというのをスタートします。
要は、人材の短期交換プログラムです。
1年といった長い期間ではなく、3か月とかの短期間で現地に行って、プロジェクトのデリバリーをしつつ、人脈やノウハウを持って帰るというプログラムです。

CEG 佐藤:
プログラムは充実していても、実際はプロジェクトが忙しくなかなか研修を受けられない、という他社のコンサルの方も多いのですがその点はいかがでしょうか。

PwC 作佐部:
1年の最初の方に、コーチとキャリアプランを相談する中で研修への参加を提案したり、適切なタイミングで行けるようにプロジェクトやアサインを調整して計画しますので、安易なキャンセルはさせない、認めないようにしています。

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#4 組織人事コンサルでキャリア構築をするメリットや面白さとは

CEG 佐藤:
話が変わりますが、コンサルタントといっても戦略、会計、テクノロジーなど数多く専門領域がありますよね。人事コンサルでキャリアを積むメリットや面白さを、作佐部さんご自身の経験も踏まえて是非教えていただけますでしょうか。

PwC 作佐部パートナー

PwC 作佐部:
やはり、個人的にはまだどこにも正解がないという点に最大の魅力を感じています。
私見ではありますが、サプライチェーンやファイナンスの領域は、専門家が多いこともあり、理想のモデルというものは見えていて、あとはそのモデルにいかに早くたどり着くかが問われている面が強いと思います。
逆に人材の世界に関しては、このモデルがベストという正解がなく、だからこそ自分たちでこれからのルールや世界を描いていける余地と楽しみがあるというのが面白さです。

あともう1つあるとすれば、組織や人材を変えていくというのは、単に理論や数字の世界の話ではなく、実際現場に入り込んでお客様や、変わってもらいたい人と一緒に汗水流して変えていかなければならないという点です。
ストラテジックな部分もありますが、泥臭さというか(笑)、現場感があるという、両方味わえるのが組織人事コンサルの醍醐味なのかなと思います。

今後の面白さという点では、日本は人事課題先進国という点も付け加えておきたい点です。少子高齢化の問題をはじめ、テクノロジーの面でも、グローバルの面でも一番問題が深刻です。
だからこそ我々が先進のソリューションを作って、グローバルにノウハウを展開できる、リードできるといったポテンシャルをとても感じています。

CEG 佐藤:
さて、採用に関するお話をお伺いしたいのですが、P&Oで求めている人物、こんな人たちに来て欲しいというメッセージをお願いいたします。

PwC 作佐部:
未経験の方、即戦力の方を問わず、変化に対して前向きな人とご一緒したいと考えています。
いまファームの中でも、組織・人事領域における成長への期待が高まっていますが、裏を返せば、クライアントが人材面で新しい悩みを抱え始めているということでもあります。
そうしたクライアントのお役に立てるよう、我々としても新しいソリューションやサービスを次々と立ち上げていますので、何か組織人事の領域で新しいことをやっていきたい、組織人事の世界で名前を残したいという志向の方にお越しいただきたいです。

あと、我々はグローバル総合ファームですので、色々な国、領域の人の知恵や経験を借りながら進めていける柔軟性とダイバーシティを持っているほうが組織の良さを活かして仕事を進めやすいかと思います。

CEG 佐藤:
最後に、女性が活躍できる環境は整っておられるか是非ともお聞かせください。

PwC 作佐部パートナー

PwC 作佐部:
P&Oはメンバーの約半数が女性で、ご家庭やお子さんもお持ちのメンバーも数多くいます。
女性が働きやすい職場かどうかは、お題目やスローガンではなく、実際にどれだけの女性が働いているかという結果が大事だと思っています。
その点、いま我々のチームで女性が半分を占めているということは、他のコンサルファームに比べ働きやすいということですし、実際に働いたときも周りのサポートやアドバイスも受けやすい環境だといえます。
出産前や育児時期のサポートも充実していますので、女性メンバーにもっと来ていただき、活用してもらえればと期待しています。

CEG 佐藤:
本日はお忙しい中大変貴重なお話ありがとうございました。

編集後記

PwC 作佐部パートナー/CEG佐藤

今回のインタビューを通じ、特に印象的だったことは、旧来の人材育成支援や人事制度改正支援といった我々のよく知るソリューションから変化を遂げ、経営層に対する経営支援サービス色がかなり強くなってきている点です。
また、昨今のビジネス・ワークスタイル多様化によるソリューションの多様化も進み、求められるスキルもアナリティクス等の新しいスキルも出てきているのも特徴です。
人がテーマの人事組織コンサルだけに数字分析だけでは解決できない面白さがある専門職だと改めて感じました。

*最後に新オフィスの風景を特別に公開していただけるとのことでご案内いいただきました。


作佐部 孝哉 | Takaya Sakusabe 【パートナー 】

作佐部 孝哉 | Takaya Sakusabe 【パートナー 】

PwCコンサルティング パートナー。20年以上にわたり、組織・人事領域のコンサルティングに従事。 組織領域では、本社機能の設計、地域統括会社の設立、事業部組織の再編、バックオフィス機能の集約化/アウトソーシング、コーポレートガバナンスの設計、人事領域では、人事戦略・人材活用戦略の策定、役員の選抜・登用制度の設計、グローバルリーダーの選抜と育成、グループ共通での人事制度設計、組織風土・意識改革など国内外で数多くの変革プロジェクトの経験を持つ。 人事とITを融合した、ワークスタイル変革、組織人事アナリティクスにも精通する。 組織・人事領域におけるThought Leaderとして寄稿・講演の実績多数。