BCG、消費者心理調査を実施
ボストン コンサルティング グループ（BCG）は、日本全国の18歳以上の消費者を対象に消費者心理調査を行った。調査は新型コロナウイルス感染拡大に伴う消費者意識調査の内容を引き継ぎ、今回は物価上昇に焦点を当てて分析が行われた。
調査では、物価上昇に伴い消費者の半数程度が低価格品に切り替えるなど「消費行動を変えた」と回答。特にアパレル・ファッション、住宅関連のカテゴリーにおいて、この傾向は顕著な増加が見られた。
また、8割の消費者は給与水準が物価水準に比して上がっていないと感じていることが明らかになった。さらに、世帯年収の変化を見ると低収入層では減少傾向、高収入層では増加傾向の割合が高いという二極化がうかがえる結果となった。
加えて、値付けに関する受容度の調査では、「シニア割引」など条件に応じた価格設定は過半数の消費者に受け入れられていると明らかになった。調査レポートは、プライシング施策が戦略上の重要課題となると述べている。