5.「市況」を味方につける賢い方法とは？

人材市場の「市況」が合否を分ける

あまり知られていないのですが、人材市場の「市況」は、転職活動の成否にとても大きな影響を与えています。
採用意欲が高い時期には、人気企業にも受かりやすいうえ、高い年収、高いポジションを獲得しやすくなります。
逆に採用意欲が低い時期は、受かりにくいうえ、良い年収やポジションを得にくくなります。

「実力」や「努力」とは関係なく、年収や採用ポジションが変わってしまうという事実には驚かれる方も多いでしょう。
市況が転職活動に与える影響はとても大きいため、この事実を知ってキャリア設計をするか否かで、後のキャリアが大きく変わってしまうのです。

実際に、コンサルティングファームや投資銀行などの人気企業も、時期によって入社難易度は大きく異なっています。
そのため、実力が同じであっても、人材市場の市況によって合否が分かれることも珍しくありません。

大学入試の場合は、1年や2年で難易度が大きく変わるということは、まずないでしょう。
しかし転職活動においては、同じ候補者が「今年受けたら内定するけど、来年受けたら書類落ちする」ということもあり得るのです。

リーマンショック後の人材市場はどうなっていたか？

リーマンショック後の2008年後半から2009年にかけて、投資銀行やコンサルティングファームでも多くのリストラが行なわれました。
人材市場の「市況」が非常に悪い時です。
2009年半ばに底を打ったものの、2011年くらいまでは低迷した状態が続きました。

企業の採用意欲が冷え込んでいる中、人材市場ではたくさんの投資銀行出身者やコンサル出身者が転職活動をしているという状況でした。
彼らは、本来は極めて優秀な人材です。
パフォーマンスが悪くてリストラされているわけではなく、部門そのものの閉鎖や事業撤退などという非常事態に巻き込まれてしまったのです。

また、この時期にMBAを取得して帰国された自費留学の方も、かなり苦戦されました。
実は、MBA留学には市況リスクが存在しており、その点で新卒時の就職活動に類似します。

このような悪い市況のとき、転職する必然性がない人は、無理に活動しないほうがいいでしょう。
転職活動して選考に落ちると、応募企業に不合格の履歴が残って、再チャレンジが困難になる場合もあるため注意が必要なのです。
私たちもリーマンショック直後は「今はまだ会社に残っておいた方がいいです」と、なるべく転職をしないようにアドバイスをしていました。

最近の人材市場はどうなっているのか？

それでは、最近の人材市場はどのようになっているのでしょうか。

2012年以降、人材市場の市況は良い状態となっており、2019年現在まで続いています。
コンサルティングファームやベンチャー企業、外資系企業、PEファンドといった人気企業で、未経験者も含めた積極的な採用が行なわれるようになりました。
特に、大手のコンサルティングファームでは、採用ターゲットを拡大させており、従来の採用基準とは異なる年齢層、学歴、職歴の候補者も、積極的に採用しています。
それほどまでにビジネスが急拡大しているのです。

このような時期に転職すると、未経験者でもキャリアチェンジもしやすく、キャリア設計上で大きなアドバンテージが得られます。
さらに、経験者が業界内で即戦力として転職すると、年収が2倍に跳ね上がるというような事例も見られます。
良いポジションに就くと、ネクストステップでもいい機会を得やすくなるという点も大きなメリットです。
市況を味方につけることができると、キャリア設計上とても有利になるのです。

「年齢」との兼ね合いも大切

実は、良い市況を逃さずに転職活動すべき理由が他にもあります。
それは、「年齢」との兼ね合いも大切だからです。

例えば、33歳でコンサル未経験の方が、外資戦略コンサルティングファームを目指していたとします。
「まだ35歳までに余裕があるから、外資系コンサルに行く前に、英語力をもう少し身につけておこう」とのんびり構えていると、もしかしたら危ないかもしれません。

仮にリーマンショックのようなことが起こって、市況が悪くなってしまえば、３年程度は人材市場が冷え込むでしょう。
そうなると、再び人材市場がよくなった頃には36歳。
戦略コンサル未経験者が応募可能な一般的なラインである35歳を超えることになります。

こうなると、キャリア戦略を根本から見直す必要が出てしまうかもしれません。。
だからと言って、市況が冷え込んでいるタイミングで無理やり転職活動をしても、あまり良い結果は得られないでしょう。