シンクタンク(Think Tank)

政治、経済、科学など、各様の専門家が集まった研究機関を指す。得意領域において調査・研究・提言を行うことを主たる業務とし、長期にわたる研究・分析により蓄積した精度の高い情報を持つのが強み。英語の直訳から頭脳集団、またはシンクファクトリー(頭脳工場)とも呼ばれることもある。

日本には数多くのシンクタンクがあり、高い情報収集、調査力を活かし、コンサルティング業務も併せて行う機関も多い。シンクタンクは、主に、民間系、政府系の2つに大別される。他には自治体、教育、芸術文化、政党系などがある。

民間系シンクタンク

大手企業グループに所属し、親会社の業種は銀行系、証券系、IT系が多い。小規模なシンクタンクの場合は、自グループ内の課題研究、解決策立案などを主として行う。一方、大手シンクタンクは、エコノミスト部門、官公庁部門、経営コンサルティング部門、ITコンサルティング部門などを擁し、外部の民間企業や官公庁などをクライアントとして、抱える課題の研究、分析、解決策立案、事業戦略の策定、政策提言などを行う。
代表的な組織は、野村総合研究所三菱UFJリサーチ&コンサルティング三菱総合研究所日本総研NTTデータ経営研究所など。

政府系シンクタンク

各省庁や政府系金融機関の下部組織として存在し、関連分野において社会情勢などを研究、分析し政策を提議する。政策決定過程において大きな役割を担う。
代表的な組織は、経済社会総合研究所、経済産業研究所、防衛研究所など。

自治体シンクタンク

地方自治体(都道府県・市区町村)が独自に設立した研究機関。別名、都市シンクタンク。地方経済の活性化、生活、福祉環境の向上など地域の発展に寄与し、近年では、自治体内での一組織として設置されるが、大学の研究機関に付随する場合もある。
代表的な組織は新宿自治創造研究所、北九州市立大学地域戦略研究所、最上地域政策研究所など。

上述のように、民間系シンクタンクは、コンサルティングサービスを提供している組織も多く、戦略コンサル志望者やIT系コンサル志望者は併願して応募するケースが一般的である。尚、シンクタンクのコンサルティング部門へ応募する際は、コンサルティングファームを受ける場合と同様の準備が必要になり、ケース面接に対する対策なども重要である。

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