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デロイトトーマツコンサルティング

Deloitte Tohmatsu Consulting

概要 SUMMARY

デロイトトーマツコンサルティング(DTC)は、世界最大規模の会計事務所のひとつであるデロイト・トウシュ・トーマツ(DTT)のメンバー企業であり、日本最大級の会計事務所、監査法人トーマツのグループに属する日本のコンサルティング会社。株式会社トーマツ・コンサルティング・ホールディングス傘下にある。

日本オフィスは1993年4月に設立され、2012年11月時点での従業員数は約1300人である。
2008年7月1日、トーマツ コンサルティング株式会社(東京)から現社名変更、グローバル対応力を前面に打ち出した。
スローガンは「日本のビジネスに、新しい力を。」

グローバルブランドである「デロイト」の名を冠する通り、クロスボーダー案件に強みを持つのがDTCの特徴であり、現代のグローバル競争環境の中で、コンサルティングファームに求められる体制とサービスに応えるべく、同社の保有する経験、ノウハウ、ナレッジ、ネットワークなどのケイパビリティーを駆使したサービスを提供する。

デロイト トウシュ トーマツは全世界で150カ国を超える国にオフィスを持ち、エキスパートを約170,000人抱えるビッグファームであり、メンバー企業間での協働により、高い専門性と幅広い人的ネットワークを確保、他の追随を許さないような高品質なサービスを提供している。
DTCにおいては同グループである監査法人トーマツ、税理士法人トーマツ、トーマツFA(旧トーマツFAS)と協力してコンサルティング業務を行うことも多く、実際にDTCの日本人コンサルタントが海外拠点に常駐し、日系企業のサポートを行ったり、逆にDeloitte Consultingのコンサルタントが日本に常駐して、DTCメンバーと共にグローバルな企業経営をサポートするなど、それぞれの地域・国に即した経営課題解決に取り組んでいる。

尚、その出自から、DTCを会系・財務系コンサルとする誤解が見られることがあるが、財務、会計系のサービスは、同社の提供する一サービスであり、戦略、組織改革。M&A、IT、HRなど多様なソリューションを、他の戦略コンサルティングファーム同様、コンピテンシー×インダストリーのマトリクス型で提供している。

※ITコンサルティングのアビームコンサルティングは、1993年にDTTから分離、2003年に脱退しており、現在は資本等関連を持たない別会社であるが、元はDTCと出自を同じくするファームである。

社名 デロイト トーマツ コンサルティング合同会社
代表 代表取締役社長 近藤 聡
設立 平成5年4月
所在地 東京都千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング17階(東京オフィス)

求人情報

デロイトトーマツコンサルティングの求人情報


デロイト トーマツ コンサルティングのインタビューはこちらをご覧ください。

News & Topics

2015/4/1
DTCの合同会社化に関するお知らせ
2015/3/23
新グループ名称およびグループロゴに関するお知らせ
2013/10/8
DTC「M&A経験企業にみるM&A実態調査」の結果を公表。



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理念 CORPORATE PHILOSOPHY

日本のビジネスに、新しい力を。

DTCはグローバル化という困難の上でビジネスをおこなっている企業の「協同者」として、現場に即したソリューションを提案し、しっかりと課題解決の実行まで行うことを基本スタイルとしている。
DTCでは、クライアントの良き協働者であるために、以下の 4つのポイントを掲げている。
以下に引用する。

1 Cross-border & Cross-functional Team Approach

世界中で最適なチームを編成。
Deloitteの持つ全世界的なケイパビリティ、価値、知的財産を日本のコンサルティングファームとして一元的にクライアントに提供することがDTCのミッションです。そのために、国内外を問わず最適なクロスファンクショナルなチームを迅速に組成します。

2 Executable Strategy

使える戦略、効く戦略で支援。
戦略や計画はしっかりと実行できるのか?現場に浸透し目に見える効果を上げているのか? DTCのコンサルティングは、そこに最も重きを置いています。大切なのは、経営陣を支えるスタッフやチームの方々を通じて、企業の内部や経営の現場に接していること。地道な繰り返しと蓄積が、DTCの実効力をますます強めています。

3 Issue-oriented

多面的なアプローチで課題を解決。
ヒト、モノ、カネ、情報、制度、仕組み、システムなどあらゆる要素が絡み合う経営課題は、一面的なアプローチや知見で解決することはできません。DTCは豊かな知見を持ち、多様な発想ができる各分野のプロフェッショナルたちが協働し、経営課題そのものに正面から向き合い、客観的で多面的なアプローチで解決します。

4 Advisory-led

客観的な助言者という姿勢。
DTCはベンダーやサプライヤーにはない、客観的な視点と透徹した論理を持つ助言者です。このようなポジションだからこそ、特定の利益に惑わされることなく中立的で、企業内部では発想できない斬新で創造的な知見を提供することが可能なのです。本質をずらさず、目指す方向からぶらさない姿勢で企業をバックアップしていきます。

DTCサイトより引用。

また、以下にトーマツグループの経営理念を引いておく。

■Fairness to society
経済社会の公正を守り率先してその発展に貢献する
プロフェッショナル ファームとして独立性を保持し、グローバルな視野に立って与えられた責任と役割を誠実に果たす。

私たちは常に社会的に存在意義のあるファームでありたいと思い、社会的使命を果たす決意を表す。公認会計士ないし監査法人は社会的使命が法律によって明らかであるため、改めて述べる必要がないという考え方もあるが、私たちは法律に保護された職業に安住することなく常に職業のあるべき姿を追い求めることを再確認するためにも改めてこの決意を示す。

■Innovation for clients
クライアントの期待を超える知的専門サービスを総合的に提供する
多様化するニーズにこたえるため、総合力を発揮できる組織を構築し、創造的で先見性に富んだサービスを提供する。

クライアント サービスの決意を表している。
私たちは、法律の要求するものを単に守れば良いのではなく、職業的専門家としての良心に従って最善のサービスを提供することが私たちの責務であり、社会的使命でもある。したがって、クライアント サービスの原点は常に創造的サービスの提供にあることから“Innovation”をキーワードにした。

■Talent of people
各人の個性を尊重し能力を発揮できる生きがいのある場を創りだす
プロフェッショナルとして自らを鍛え、磨き、チームワークを守る一人ひとりが、生きがいを手にし、豊かな生活を実現する。

組織を生かすのも、その成員を生かすのも一人ひとりのメンバーの在り方に帰結する。ここでは組織とその成員との関係を表した。前の2つがそれぞれ「社会観」「使命観」を表すのに対し、ここでは「人間観」としてとらえ、トーマツの成員の幸せを求めることを表した。

トーマツグループサイトより引用。

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沿革 HISTORY

以下に同社の主な沿革を記載する。

1981年
等松・トウシュロス コンサルティング設立。
1993年
等松・トウシュロス コンサルティングの経営コンサルティング部門とIT部門が分離。
経営コンサルティング部門が独立してトーマツ コンサルティングを設立。
1997年
等松・トウシュロス コンサルティングに残っていたIT部門がデロイト トーマツ コンサルティング(便宜上、以下旧DTCと記す)に社名を変更。
2003年
旧DTCが監査法人トーマツとの資本関係を解消、デロイト トウシュ トーマツより脱退し、アビームコンサルティングへ社名を変更。
2008年
トーマツ コンサルティング(東京)がデロイト トーマツ コンサルティングへ社名を変更。
2010年
トーマツコンサルティング(中京)(関西)(西日本)の各社と経営統合。
2015年
合同会社化。デロイト トーマツ コンサルティング合同会社に社名変更。

※1997年~2003年まで「デロイトトーマツコンサルティング」を名乗ったのは、現アビームコンサルティングであり、出自は同じくするものの、2008年以降のDTCとは別である。

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サービス SERVICE

インダストリー

  • コンシューマービジネス
  • 金融
  • ライフサイエンス
  • 自動車
  • 電機・機械
  • プロセス加工
  • テクノロジー
  • メディア
  • テレコム

ファンクション

  • 戦略
  • 組織改革・再編
  • M&A
  • CFOサービス
  • オペレーション変革
  • テクノロジーアドバイザリー
  • 組織・人事コンサルティング



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求める人材 REQUEST

DTCのコンサルタントには、「クライアントと共に達成すること」を常に目標として掲げ、提案、実行、達成するために、プロフェッショナルとしての高レベルの意識を持ち、行動することが求められる。

中途採用では、主に大卒以上且つ経営コンサルティングの実務経験を持つ者が選考の対象となる。
限られた時間の中で一定の成果を出した人、具体的な問題意識を持ち、成果志向で仕事をした経験を持つ人、知識や経験だけでがなく、成果で仕事を語れる人などが歓迎される傾向にある。

非常に狭き門ではあるが、新卒採用も行っている。

新卒、未経験者に対しては、「コンサルタントとして一人前になるまでは社内でしっかりと面倒を見る」という社風があり、そのため、採用の段階でも、一人前のコンサルタントに成長できる素養を持っているか否かが、重要な選考基準の一つとなっている。

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キャリアパス CAREER PATH

DTCでは以下の6つのステージにコンサルタントのランクが分けられており、各ランクに期待される能力を満たし、成果を上げることで次のステージへランクを進める。
職位は以下の通り。

アソシエイト

ビジネスアナリスト

コンサルタント

シニアコンサルタント

マネージャー

シニアマネージャー

パートナー・ディレクター

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トレーニング TRAINING

DTCは「コンサルタントとして一人前になるまでは社内でしっかりと面倒を見る」という社風であると同時に、「コンサルタントはプロフェッショナル業」であるという考えから「主体性と責任をもって自分で目指すべきキャリアを描く」ということを基本としている。

DTCの教育制度は実プロジェクトの中で学ぶOJTと、仕事を離れた場でのOFF-JTがある。
具体的なトレーニングとしては以下などがある。

【入社時、階層別トレーニング】
新卒、中途にかかわらず、入社時、或いは昇格時にスムーズにすあーとアップができるよう、当該ランクに求められるコアスキルの習得を図るプログラム。

【基礎トレーニング】
主にスタッフ層を中心に、総合力の育成を目的として基本的なスキルの習得を図るプログラム。

【組織開発トレーニング】
コンサルティング業務やその他の組織活動に対して直接的・間接的に影響を与える各種の知識習得を図るプログラム。

【分野別トレーニング】
専門性を高めるために各分野におけるトピックや方法論当の習得を図るプログラム。

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社員の声 VOICE

DTCの特徴、強みの一つにグローバル展開があるが、同社に入社してよかったと思うことにこのことを挙げるコンサルタントは多い。
同社、組織改革・再編チームのマネジャーは以下のように述べている。

「グローバル性」も大変魅力的です。
グローバル性には、①クロスボーダーの案件が豊富、②海外を拠点に案件を遂行する機会が多い、③海外人材との協業機会が多い、の3つの観点があります。

①はどのファームも訴求していますが、例えば②に関して今は数十人のコンサルタントが海外ファームに出向中で、案件で海外にしばらく滞在することも頻繁に発生します。
また③に関しては、海外ファームのコンサルタントと一緒のチームを組む機会も多く、まさにグローバルカンパニーで仕事をしているなと感じます。

http://dtccareers.tohmatsu.co.jp/interview/interview01-04-2/より引用

また、激務と思われることの多いコンサルティングファームにあって、同社は各人のライフステージを大切にしており、結婚、出産を経て、活躍している女性コンサルタントもいる。
以下に彼女のインタビューを引く。

デロイトトーマツコンサルティングの文化やカラーと言うものは当然ありますが、良い意味で、画一的な物事の考え方や働き方にとらわれることなく、多様な考え方・働き方を受け入れることができる会社だと思います。

私の場合、コンサルタントとしてのキャリアの中で、結婚・出産を経験しました。
ライフステージが変わる中で、人生観や価値観も当然変わっていきます。
その変化を負と捉えるのではなく、会社と個が相互理解した上で、ライフステージの様々な局面に応じて、個が活躍できるように、働き方や会社への貢献の仕方をサポートしてくれる企業だと思います。

その点で、他のファームと比較しても、長期的にコンサルタントとしてのキャリアを追求することが可能な数少ないファームだと思います。

http://dtccareers.tohmatsu.co.jp/interview/interview01-03-2/より引用

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プロボノ PRO BONO

DTCでは、2011年7月に「デロイト トーマツ コンサルティングが初めてのプロボノ~国際協力NGO「CARE」日本事務局の中期計画策定で~」というプレスリリースを行い、ケア・インターナショナル ジャパンとの連携を発表している。

DTCはケア・インターナショナル ジャパンの国内支援において、戦略策定と実行サポートを行っている。
※ケア・インターナショナル ジャパンは世界70カ国以上の途上国や紛争地域において年間6,500万人に対する支援を展開している国際協力NGO。

このほかにも、ダイアログ・イン・ザ・ダーク、社会福祉法人石巻市社会福祉協議会、ピースウィンズ・ジャパン、公益財団法人プラン・ジャパン、世界の医療団、Teach For JAPANなどに対し、公益法人化や事業計画策定、戦略立案、実行計画策定、財務・管理会計プロセス整備など、DTCの持つ専門性を活かした支援を行っている。

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